複利計算機｜元本一括／毎月積立、年複利・月複利を切替で比較できる無料シミュレーター

「72 ÷ 年利（％）」で、元本が2倍になる年数を概算できる経験則。年利6％なら72÷6＝12年で2倍、年利4％なら18年。複利を直感的に把握する万能ツールで、投資判断やインフレ予測の暗算にも使えます。

年利5％・期間30年・元本100万円で、年複利は432万円、月複利は約447万円と15万円の差。利率と期間が大きくなるほど差は広がりますが、現実の投資信託は基準価額が日々変動する「実質的な日次複利」のため、月複利が標準的な仮定です。

NISAは運用益が非課税でいつでも引き出せる柔軟性、iDeCoは拠出時の所得控除＋運用益非課税＋受取時の退職所得控除/公的年金等控除の三段重ねメリットだが60歳まで引き出せない。会社員・所得が高い人はiDeCo優先、流動性が必要な若年層はつみたてNISA優先が定石。両方併用が最強。

長期トレンドが上昇相場なら、運用期間が長い一括投資のほうが期待リターンは高い。ただし高値掴みリスクが大きい。毎月積立（ドルコスト平均法）は購入単価を平準化してリスクを下げる代わりに、リターンも期待値ベースで一括より低くなる。「資金が手元にある場合」「収入から積立する場合」で使い分けるのが現実的。

年利5％で運用してもインフレ年2％なら実質リターンは約3％。長期投資ではインフレ率を引いた「実質利回り」で考えるのが正しく、日本の歴代CPI平均（年0〜2％）を差し引いた値が最終的に手元に残る購買力になります。

家計の手取り月収の10〜20％が目安。手取り30万円なら3〜6万円。新NISAの非課税枠（年360万＝月30万）はかなり大きいため、無理に上限まで埋める必要はなく、生活防衛資金（生活費6か月分）を確保した上で余剰を積立に回すのが鉄則。

長期分散積立で20年以上保有すれば、過去データ上は世界株式インデックスの元本割れ確率はほぼゼロ。短期では3割下落も普通に起こるため、暴落時に積立を止めない・むしろ追加投入できる手元キャッシュを残すことが、複利を切らさない最大のコツ。

世界株式インデックス（オルカン・S&P500など）の長期平均は年5〜8％。保守的にシミュレーションするなら4〜5％、強気なら7％。当ツールは年利5％を初期値にしていますが、ご自身のリスク許容度に応じて変えてください。

NISA・iDeCoでは利益確定しても税金がかからないため複利は途切れません。特定口座では譲渡益税20.315％が引かれるため、複利を最大化するなら売らずに放置（バイ&ホールド）が原則。リバランスはアセットアロケーション維持のため必要に応じて。

単利は元本に対してのみ利息がつく方式。100万円・年5％・30年なら単利は250万円、複利は432万円と182万円の差。普通預金や個人向け国債は単利が多く、投資信託・株式・不動産は複利的（再投資すれば）。複利を享受するには「分配金は再投資」「売却益は再投資」が必須条件です。