損益分岐点 計算｜固定費・変動費から「赤字にならない最低売上」と「目標利益達成売上」を即時算出
事業の固定費・変動費を入れるだけで、損益分岐点売上高（BEP）・損益分岐点販売数量・限界利益・安全余裕率・目標利益達成に必要な売上を一気に計算します。新規事業の収支設計、価格戦略、コストカット効果の検証、撤退判断まで、経営の意思決定に直結する5つの数字を可視化。
損益分岐点 計算ツール
計算式
損益分岐点売上高 = 固定費 ÷ 限界利益率
限界利益率 = 1 − 変動費率
必要販売数量 = 固定費 ÷（単価 − 1単位あたり変動費）
安全余裕率 = (実績売上 − BEP) ÷ 実績売上 × 100
目標利益達成売上 = (固定費 + 目標利益) ÷ 限界利益率
ケーススタディ
① 飲食店：月固定費300万・原価率40%
限界利益率60%。BEP = 300万÷0.6 = 500万円。実績売上600万なら利益60万、安全余裕率17%。原価率を35%に下げると BEP = 300万÷0.65 ≒ 462万円に低下、月38万円の利益増。
② SaaS：月固定費500万・変動費率15%
限界利益率85%。BEP = 500万÷0.85 ≒ 588万円。固定費の重さが特徴のSaaSモデルでは、BEP突破後の利益伸長が大きい。月売上1,000万ならBEP超過分412万×0.85 = 利益350万。
③ 小売：月固定費200万・粗利率30%
BEP = 200万÷0.30 ≒ 667万円。利益率の低い業態は固定費を抑える経営が必須。300万→200万に固定費削減で BEP も667万→500万へ劇的改善。
よくある質問（FAQ）
固定費と変動費の見分け方は？
売上ゼロでも発生するのが固定費（家賃・人件費・減価償却・保険・通信費）。売上に比例して増減するのが変動費（仕入・材料費・販売手数料・運賃・カード決済手数料）。アルバイト人件費は時給×シフトで変動費寄り、正社員は固定費寄り。
限界利益と粗利益は同じ？
近いが厳密には異なる。限界利益＝売上−変動費、粗利益＝売上−売上原価（仕入＋直接製造原価）。製造業では原価に固定費（工場減価償却等）が含まれるため両者がズレるが、流通業・サービス業では実務上ほぼ同義に使われる。
安全余裕率の目安は？
20%以上が安全圏、10〜20%は要注意、10%未満は危険。安全余裕率20%の事業は、売上が20%減っても赤字にならないという意味。コロナ・震災級の外部ショックを想定すれば30%以上を目指したい。
固定費を下げる vs 変動費率を下げる、どちらが効果大？
事業フェーズによる。立ち上げ期は売上が少ないため固定費削減が即効性大。拡大期は売上規模が大きいため変動費率1%減で大きな利益増。BEPがどちらに敏感に反応するかは、固定費レンジ÷限界利益額で判断。
複数製品があるときは？
商品ごとに限界利益率が違う場合は、加重平均限界利益率で計算するのが原則。販売構成比×各商品の限界利益率の合計を全体の限界利益率として使う。商品ミックスが変わるとBEPも変動するため、月次でモニタリングが必要。
赤字でも続ける判断基準は？
限界利益がプラスなら短期的には継続価値あり。固定費は事業を止めても発生する場合が多く（家賃・正社員給与）、限界利益が固定費の一部でも回収できていれば撤退より続けた方が損失は小さい。長期的には固定費含む全コストの回収可能性で判断。