ガソリン代 計算｜走行距離と実燃費から1回・月間・年間のコストと給油量を算出

走行距離別 ガソリン代早見表

レギュラー全国平均169.8円/L（資源エネルギー庁 2026年8月17日調査）で計算した、走行距離と実燃費の組み合わせ別のガソリン代です。表の値は「距離 ÷ 実燃費 × 単価」を1円単位で四捨五入したもので、上の計算機に同じ数字を入れると同じ結果になります。単価が違うときは、表の値に「実際の単価 ÷ 169.8」を掛けてください。

片道の距離で見ているときは、往復は表の値の2倍です。通勤で月20往復するなら、片道距離の行の値を40倍したものが月間のガソリン代になります。

必要給油量（リットル）早見表

単価に関係なく決まる、走行距離と実燃費からの必要給油量です。給油ランプの点灯タイミングや、残量からの走行可能距離の見積りに使えます。

計算式と燃費の基礎

基本式

必要給油量(L) = 走行距離(km) ÷ 実燃費(km/L)
ガソリン代(円) = 必要給油量(L) × 単価(円/L)
月間コスト = 1回コスト × 月間走行回数
年間コスト = 月間コスト × 12

例：50km・実燃費15km/L・単価169.8円なら、3.33L × 169.8円 = 約566円。月20回通勤なら11,320円/月、年間135,840円。

燃費計測モードの変遷

日本の自動車カタログ燃費は歴史的に3つのモードで変遷してきました：

• 10・15モード（〜2013年）：実走行との乖離が大きく、実燃費はカタログの60〜70%
• JC08モード（2011〜2018年）：暖機・エアコン考慮でカタログの70〜80%が実燃費
• WLTC（2018年〜、現行）：市街地/郊外/高速の3モード合成、実燃費はカタログの80〜90%と乖離縮小

2018年以降の新車カタログはWLTCモードが標準。市街地モード（WLTC-L）・郊外モード（WLTC-M）・高速モード（WLTC-H）の3項目が表示され、走行環境ごとの実燃費がわかりやすくなっています。

実燃費に影響する要素

実燃費はカタログ値から±20%程度変動します。主要因は①エアコン使用（-10〜15%）、②市街地走行の信号停止（-15〜20%）、③冬季の暖機・積雪路（-10〜15%）、④積載重量100kg増（-2〜3%）、⑤タイヤ空気圧不足（-5%）、⑥スタッドレス装着（-5〜10%）。これらの複合で、真夏の渋滞路や真冬の雪道では実燃費がカタログの55〜65%まで悪化することがあります。

ガソリン価格の内訳と推移

ガソリン1Lの価格内訳（2026年8月17日調査・全国平均169.8円）

ガソリンにかかる税は法律で1Lあたりの額が決まっています。旧暫定税率（当分の間税率）は令和7年12月31日に廃止されたため、現在の揮発油税等は本則税率だけです。下表の「原油調達・精製・流通・販売」は、全国平均価格から法定の税額と消費税を差し引いた残りで、当ページが割り戻して求めた金額です（内訳の配分までは公表されていません）。

税の合計は約46.9円/L（価格の約27.6%）です。揮発油税・地方揮発油税・石油石炭税を含んだ金額にさらに消費税がかかる構造は変わっていません。旧暫定税率が残っていた時期は、これに揮発油税24.3円・地方揮発油税0.8円の上乗せ（合計25.1円）と、それに対する消費税約2.5円が加わっていました。

レギュラーガソリン全国平均の推移

データ出典：資源エネルギー庁「石油製品価格調査（給油所小売価格調査・週次）」。2020〜2025年の各値は各年4月時点のおおよその水準で、2026年8月17日の値だけが同調査の公表値そのものです。同じ調査日のハイオクは180.7円、軽油は159.3円、灯油は店頭18Lで2,532円（1Lあたり約140.7円）でした。

40車種の実燃費早見表

国土交通省の燃費一覧および実走行データ集計サイト（e燃費・みんカラ等）に基づく主要車種の実燃費目安。カタログWLTC値の80〜85%程度で、市街地中心の場合は下限、郊外・高速中心の場合は上限に近づきます。

※実燃費データはメーカーカタログ値・国土交通省一覧・実走行データベース（e燃費・みんカラ等）の集約値。エアコン・積雪路・渋滞では下限値を下回ることも。

レギュラー・ハイオク・軽油の違い

ケーススタディ7例

EV/HV/PHEVとの生涯コスト比較

年間1万km・10年保有の総コストをシミュレーション（車両価格・燃料代・電気代のみ、税金・保険は除く）。

年間走行1万km想定なら、初期投資少ないガソリン軽自動車が10年で最安（240万円）。走行距離が多い（年2万km以上）なら電気ランニング安いEVが有利になりますが、車両価格が高いためスタート地点で差がつきます。ハイブリッド車（HV）はガソリン価格上昇局面に強く、200円/L超えの相場では10年で50万円以上追加節約が期待できます。

燃費改善10手法

ガソリン税と旧暫定税率の廃止

現在のガソリン税は28.7円/L（本則税率のみ）

ガソリンにかかる国税は次の2つで、合計28.7円/Lです。

• 揮発油税 24.3円/L（揮発油税法第9条：揮発油1キロリットルにつき24,300円）
• 地方揮発油税 4.4円/L（地方揮発油税法第4条：揮発油1キロリットルにつき4,400円）
• このほかガソリンには石油石炭税2.8円/L（本則2,040円/kL＋地球温暖化対策のための課税の特例760円/kL）がかかります
• これらを含んだ価格にさらに消費税10%がかかります

旧暫定税率（当分の間税率）は令和7年12月31日に廃止

ガソリンには長らく、租税特別措置法の「揮発油税及び地方揮発油税の税率の特例」による上乗せ（揮発油税24.3円＋地方揮発油税0.8円＝合計25.1円/L）がありました。1974年の第一次オイルショック時に道路特定財源として導入され、「当分の間税率」「旧暫定税率」と呼ばれていたものです。

この特例は令和7年12月31日施行の法律で廃止されました（同法附則第1条）。現在の租税特別措置法に揮発油税の税率の特例は残っておらず、ガソリン税は本則の28.7円/Lだけです。

軽油引取税は令和8年4月1日に本則へ

軽油引取税の当分の間税率も、令和8年4月1日に廃止されました。上記の法律の附則第5条が、軽油の卸売価格の抑制を目的とした補助金に代えて同日に廃止する旨を定めています。現在の軽油引取税は地方税法第144条の10の本則税率15.0円/L（1キロリットルにつき15,000円）です。なお軽油引取税は消費税の課税標準に含まれません。

トリガー条項（租税特別措置法第89条）は削除済み

レギュラーガソリンの全国平均が3か月連続で160円/Lを超えた場合に暫定税率の課税を停止する、いわゆるトリガー条項は租税特別措置法第89条に置かれていました。2011年の東日本大震災の復興財源確保のため適用が停止されたまま一度も発動されず、旧暫定税率の廃止に伴って同条は「削除」となっています。今後「トリガー条項が発動されればガソリンが25円下がる」という前提は成り立ちません。

諸外国との比較

財務省が「OECD加盟国におけるガソリン1ℓ当たりの価格と税の比較」を四半期ごとに公表しています。欧州各国は環境税の上乗せで税負担が高く、米国は連邦税に州税を加える方式で低い、という傾向があり、日本はその中間に位置します。国別の具体的な税額は為替と各国の税制改正で動くため、比較するときは同じ時点の財務省の資料で確認してください。

よくある間違い・注意点

• カタログ燃費で年間ガソリン代を試算 — カタログWLTC値そのままだと実走行より1〜2割楽観的な数字に。WLTC×0.8〜0.85を実燃費として試算してください。特に軽自動車・小型ハイブリッド車ほど乖離幅が大きい傾向。
• ハイオク指定車にレギュラー給油 — オクタン価不足でノッキング（異常燃焼）を起こし、ECUが点火時期をリタードしてパワー低下・燃費悪化。長期継続でエンジン損傷・オーバーホール数十万円に発展。「たまにレギュラー」も避けるべきです。
• ガソリン車への軽油誤給油 — 給油した瞬間はエンジン始動できても、10〜30km走行後に燃料噴射系が詰まり停止。燃料タンク・燃料ライン・噴射装置の総交換で20〜50万円の修理費に。給油前に「車の燃料種別」を必ず確認してください。
• 廃止済みの旧暫定税率を前提にした価格試算 — 旧暫定税率25.1円/Lは令和7年12月31日に廃止され、現在のガソリン税は本則の28.7円/Lだけです。「暫定込み53.8円」「トリガー条項が発動すれば25円下がる」という前提の試算はもう成り立ちません。
• EV充電コストを家庭電気代の平均で試算 — 家庭電気は昼夜で単価が異なり、夜間電力プラン（20円/kWh）と昼間標準料金（30円/kWh）で年間コストが5割変わります。夜間充電を前提にする場合は専用の深夜電力契約が必要。
• タイヤ空気圧を長期放置 — 月1回チェックを怠ると徐々に空気が抜け、燃費悪化・タイヤ偏摩耗の複合ダメージ。適正空気圧は運転席ドア開閉部のシールを参照してください。ガソリンスタンドの空気入れは無料利用可能。
• 通勤手当と実費の乖離を放置 — 会社の通勤手当（片道15km以上25km未満で月13,500円非課税枠）を超えた分は自己負担。実費が上回るなら手当額の見直しを申請できることが多いです。

参考文献・公的資料（発リンク）

ガソリン価格・燃費・自動車税制については、以下の公的機関の一次情報を参照してください。

• 資源エネルギー庁 石油製品価格調査 ― 全国SS約2,000店の週次価格調査。全国平均・都道府県別のガソリン・軽油・灯油・重油価格の一次データ。
• 経済産業省 自動車産業政策 ― 電動化・燃費規制・補助金の公式情報。
• 国土交通省 自動車燃費一覧 ― 全新車のカタログ燃費（WLTC）公式データベース。
• 国土交通省 エコドライブ ― 燃費改善のための運転技術の公式ガイド。
• 環境省 エコドライブ普及推進 ― CO2削減と燃費節約の連動施策。
• 国税庁 揮発油税・地方揮発油税 ― ガソリン税の公式解説。本則税率と暫定税率の内訳。
• 国土交通省 次世代自動車 ― EV・PHEV・FCVの普及施策とインフラ整備情報。
• 次世代自動車振興センター EV補助金 ― CEV補助金の公式申請窓口。EV/FCV/PHEV/軽EVの補助額。
• 日本自動車工業会 統計情報 ― 新車販売台数・保有台数・燃料別販売比率の業界統計。
• 石油連盟 統計情報 ― 石油製品の需給・輸出入・在庫データ。ガソリン価格の背景理解に。

よくある質問（FAQ）

関連計算ツール