ROI 計算｜投資額・回収額・期間からROIと年率換算リターンを一発算出
投資額・回収額・期間を入力するだけで、ROI（投資収益率・Return On Investment）と年率換算リターンを瞬時に計算します。広告のROAS、株式・不動産・事業投資の比較、損益分岐の判定、複数案件の優先順位付け、経営会議のKPI設計に使える完全無料ツール。ROIは「儲け÷投資」で表される最も基本的な投資評価指標ですが、期間の違いを吸収するには年率換算（幾何平均・複利）が必須で、単純ROI 30%でも1年なら年率30%、10年なら年率2.7%と評価が大きく変わります。本ツールは経営学の標準指標（ROI・IRR・ROAS・回収期間法）を統合し、DCFやNPVとの違い、機会費用の考え方、S&P500長期平均年率10%との比較まで含めた実務判断に必要な視点を提供します。
ROI 計算ツール
計算式と年率換算
ROI(%) ＝ (回収 − 投資) ÷ 投資 × 100
年率換算 ＝ (回収÷投資)^(12/月数) − 1
ROAS（広告）＝ 売上 ÷ 広告費（コスト除外しない指標）
回収期間（Payback）＝ 投資 ÷ 年間キャッシュフロー
例：100万円投資 → 2年後130万円回収 → ROI 30%、年率換算約14%（1.3^(1/2)-1）。単純ROIだけ見ると魅力的ですが、S&P500の長期平均年率9-10%と比較すると「ちょっと高め」程度の水準。期間を揃えて比較するためには必ず年率換算するのが実務の基本です。ROIは短期集中投資に強く、年率換算は長期複利型の投資評価に強いという特性があります。
投資別の年率リターン目安
| 投資対象 | 期待年率 | リスク | 備考 |
|---|---|---|---|
| 普通預金 | 0.001-0.2% | 極小 | 元本保証・インフレ負け |
| 個人向け国債 | 0.5-1.0% | 極小 | 変動金利型あり |
| 債券型投信 | 1-3% | 低 | 金利上昇時は下落 |
| S&P500インデックス（過去30年平均） | 9-10% | 中 | 米国株中心・ドル建て |
| 日経平均（過去20年） | 5-7% | 中 | 円建て・国内政治影響 |
| 不動産投資（実質） | 3-7% | 中 | 空室リスク・修繕費考慮 |
| 個別株（成長株） | −50〜+200% | 高 | 分散必須・銘柄選定 |
| 暗号資産 | −80〜+500% | 極高 | 投機色・規制リスク |
| 事業投資（成功時） | 20-100% | 極高 | 失敗率も高い |
| スタートアップ VC投資 | −100〜+1000% | 極高 | 10社中1社当たれば黒 |
| マンションREIT | 3-5% | 中 | 分配金＋価格変動 |
| 金（Gold） | 2-8% | 中 | インフレヘッジ資産 |
出典：日本証券業協会・S&P Global・国土交通省不動産価格指数・金融庁「NISA・iDeCo制度」参考データ
ROI/ROAS/IRR/NPVの違い
| 指標 | 計算式 | 強み | 弱み |
|---|---|---|---|
| ROI | (回収−投資)/投資 | 単純・直感的 | 期間を無視 |
| 年率ROI | ROIを年率換算 | 期間を揃える | 複数CF未対応 |
| ROAS | 売上/広告費 | 広告効率が明快 | 利益率を無視 |
| IRR | NPV=0の割引率 | 複数CF対応 | 複数解あり |
| NPV | Σ(CF/(1+r)^t) − 初期投資 | 絶対額で判断 | 割引率設定が必要 |
| 回収期間（Payback） | 投資/年間CF | リスク把握しやすい | 回収後を無視 |
| ROE（自己資本利益率） | 純利益/自己資本 | 株主視点 | 借入活用で歪む |
| ROIC（投下資本利益率） | NOPAT/投下資本 | 資本効率 | 計算が複雑 |
実務では複数指標のセットで判断するのが定石。ROAS200%・粗利50%なら「ROI相当で+100%」、ROAS500%・粗利10%なら「ROI相当で−50%（赤字）」というように、ROASだけでは判断を誤ります。設備投資はIRR＋回収期間、広告投資はROAS＋LTV、M&AはNPV＋DCFが標準です。
広告ROI/ROASの実務
デジタル広告の評価では、Google Ads・Meta広告・Yahoo!広告のいずれも管理画面で自動計算されるROASが最も使われる指標です。ただしROASと利益ROIは別物。ROAS300%（3円売上/1円広告）でも、粗利率30%・広告費以外の販管費20%なら実質利益はマイナスになります。
| 指標 | 意味 | 目安（EC） |
|---|---|---|
| ROAS | 売上/広告費 | 300-500%（EC健全ライン） |
| CPA | 広告費/CV数 | 粗利以内 |
| LTV | 顧客生涯価値 | CPAの3倍以上推奨 |
| ROMI | Return On Marketing Investment | 100%以上 |
| CVR | コンバージョン率 | EC平均2-3% |
Google広告のヘルプ「ROASの理解」やMetaのビジネスヘルプが公式ガイド。EC事業ではLTV÷CPA ≥ 3が健全な広告投資の目安（LTVの1/3以内をCPAに使える）。
ハードルレートと機会費用
ハードルレートは「その投資を実行するために最低限必要な収益率」。企業のWACC（加重平均資本コスト）や、株主が期待する目標収益率を基準に設定します。ROIやIRRがハードルレートを下回れば、その投資はやらない方が良いという判断になります。
WACC（加重平均資本コスト）
大企業4-8%、中小企業7-15%、スタートアップ15-30%が目安。負債コスト×D比率×(1-税率)+株主資本コスト×E比率で算出。
機会費用
「S&P500インデックスに投資していれば年10%リターン得られた」という代替案のリターン。これを下回る投資判断は理論的にはNG。
リスク調整後リターン
シャープレシオ（超過リターン÷標準偏差）で調整。年率20%・変動30%より年率15%・変動10%のほうが優秀という評価。
税引後リターン
株式譲渡益は20.315%、事業所得は累進課税で最大55%。税引前ROI 20%でも税引後は10%以下になる場合もある。
シーン別の使い方
広告代理店・マーケ担当
Google広告・Meta広告のROASから利益ROIへ変換。LTV・CPA・粗利率を組み合わせて広告投資の適正評価。月次・四半期の予算配分判断に。
経営企画・CFO
設備投資・システム投資・M&A案件のROI・IRR・NPVを比較検討。ハードルレート（自社WACC）以上か判断し、稟議書のKPI設計に。
個人投資家
NISA・iDeCo・株式・不動産の年率リターン比較。S&P500インデックスをベンチマークに、個別投資の相対評価。
不動産投資家
表面利回り（家賃/物件価格）・実質利回り・CCR（自己資金利回り）・NOI利回りを算出。ローン活用時のレバレッジ効果評価。
スタートアップ経営者
顧客獲得コスト（CAC）とLTVからユニットエコノミクス評価。VC投資家に対するROI/IRR提示、シリーズA〜C資金調達の説明資料に。
研修・人材投資
研修費用と研修後の売上/生産性向上を数値化。ROI 200%（100万投資→200万売上増）を目安に、教育投資の意思決定に。
よくある勘違い
1. 単純ROIで期間の違うものを比較
1年でROI 20% vs 5年でROI 50%を比較すると、単純ROIは後者が優位に見えるが、年率換算すると前者20%・後者8.4%で前者が優位。期間の違うROIは必ず年率換算する。
2. ROASとROIを混同
ROAS = 売上/広告費、ROI = 純利益/投資。ROAS300%でも原価70%ならROIは0%。Google広告の管理画面はROASを表示するが、経営判断はROIで行う必要がある。
3. マイナスROIの回復必要率を過小評価
ROI=−30%（元本70%残）は、+43%上昇でようやく元本回復（70×1.43=100）。−50%なら+100%必要。損失は非対称に回復が困難。
4. サンクコスト（埋没費用）に引きずられる
過去の投資は取り戻せない（サンクコスト）ため、追加投資の判断は未来のROIのみで行う。「100万投資したから追加50万入れて回収したい」は誤り。追加50万のROIを独立評価。
5. 機会費用の無視
「銀行預金より良いROI 3%」でも、S&P500の年率10%と比べれば劣後投資。比較対象は複数案で、単純に「+リターン=OK」ではない。ハードルレートを超えるかで判断。
6. 税引前ROIで判断
株式譲渡益は20.315%、事業所得は最大55%課税。税引前20%は税引後10-16%。NISA/iDeCoの非課税枠を活用しない投資判断は不利。
7. リスク調整を忘れる
年率30%だがボラティリティ50%の投資は、実は年率10%・ボラ10%より劣る場合が多い。シャープレシオで調整するのが機関投資家の標準手法。
参考リンク・公的資料
- 金融庁 NISA特設サイト — 非課税投資枠の解説
- 財務省 — 個人向け国債・税制
- 日本証券業協会 — 投資リターン統計
- 日本取引所グループ — TOPIX・日経平均データ
- 国土交通省 不動産価格指数 — 不動産投資利回り
- 経済産業省 — 中小企業経営指標・KPI
- Google広告ヘルプ ROAS — 広告投資評価
- 特許庁 — 知財投資評価
- 日本公認会計士協会 — 財務指標ガイダンス
- 中小企業庁 — 中小企業のROI・生産性指標
本ツールは投資判断の簡易ROI計算です。実際の投資判断は税金・為替・インフレ・機会費用・リスク調整・キャッシュフローのタイミングなど多要素の総合評価が必要です。株式・不動産・暗号資産・事業投資は元本割れリスクを伴い、過去のリターンは将来を保証しません。投資助言・税務相談は金融庁登録の金融商品取引業者・税理士等の有資格者にご相談ください。企業のM&A・設備投資・IPO評価などは公認会計士・投資銀行・専門コンサルタントの評価を推奨します。
よくある質問（FAQ）
ROIとIRRの違い
ROIは累積リターンの単純計算。IRR（内部収益率）はキャッシュフローの時期を考慮した年率。本ツールの年率換算は単一回収のIRRに相当。複数回キャッシュフローのIRRはNPV=0となる割引率を反復計算で求める（Excel IRR関数など）。
ROASとの違い
ROAS = 売上÷広告費（広告投資の倍率）。ROIは原価・人件費まで引いた純利益÷投資。ROAS300%でも原価70%ならROIは0%になる。広告代理店はROAS、経営者はROIで判断するのが基本。
ROIで判断できないこと
1. 絶対額の重要性（ROI 100%の10万円より50%の1億円が良い場合多い）、2. 機会費用、3. リスク調整、4. 税金、5. キャッシュフローのタイミング。ROIは比較指標、決定はNPV・IRR・リスクと総合判断。
72の法則とは？
「年利n%なら72÷n年で元本2倍」のおおまかな目安。年5%→14.4年、年10%→7.2年、年6%→12年。複利の威力を直感的に理解する古典的法則、検算にも便利。厳密には「Ln(2)/Ln(1+r) ≒ 0.72/r」の近似。
マイナスROIの扱い
損失。ROI=−30%は元本の30%失った状態。失った分を取り戻すには+43%が必要（70→100は43%上昇）。−50%なら+100%必要、−80%なら+400%必要と、マイナスのリスクと回復必要量の非対称性が投資判断の核心。
ハードルレートとは？
その投資を実行するために最低限必要な収益率。企業のWACC（加重平均資本コスト）や株主期待収益率がベース。大企業4-8%、中小企業7-15%、スタートアップ15-30%が目安。ROI/IRRがこれを下回れば投資しない判断が理論的に正しい。
ROASの目安は？
ECサイトなら300-500%が健全ライン。粗利50%の商品ならROAS200%で損益分岐、300%で健全、500%で優良。LTVとCPAの関係でLTV÷CPA≥3が目安（LTVの1/3以内をCPAに使える）。
NPVとの使い分け
ROIは比率、NPVは絶対金額。ROIが同じでも、投資額100万と1億ではNPVは100倍違う。ROIで案件をスクリーニングし、NPVで最終決定するのが実務。予算制約がある場合はROIランキングも有効。
広告投資のROI計算方法
広告ROI = (売上×粗利率 − 広告費) ÷ 広告費 × 100。粗利率50%・広告費10万・売上30万なら、(30×0.5−10)/10 = 50%。単純ROASは300%だが実質ROIは50%と大きく異なる。
不動産投資のROI
表面利回り = 年間家賃÷物件価格、実質利回り = (年間家賃−経費)÷物件価格、CCR = キャッシュ利益÷自己資金。ローン活用時はCCRが重要（レバレッジ効果）。空室率20%・修繕費・税金を考慮した実質評価が必須。
スタートアップ投資のROI
VC投資は「10社中1社が10倍返し、他は損失」のパワーロー。期待値でROI 20%程度が業界水準。ホームランを狙う分散投資が前提で、1社のROIよりポートフォリオ全体のIRRで評価する。
ROIの限界とNPVへの発展
ROIは「1回だけの投資と回収」に有効。複数期にわたるキャッシュフロー、割引率（時間価値）、追加投資・回収サイクルを含む複雑な投資はNPV/IRRで評価。ROIをスクリーニング→NPV/IRRで詳細評価が実務標準。