計算ツール
単位音響騒音電気

dB(デシベル)変換ツール|音圧・電力比・電圧比の相互換算と身近な騒音レベル早見

dB(デシベル)と倍率・電圧比・音圧(Pa)の相互変換。dBSPL(音圧レベル)・dBm(電力)・dBV/dBu(電圧)・dBFS(デジタル)などの各種単位に対応。身近な騒音レベル早見・騒音規制法の環境基準・A特性フィルタ、オーディオ・無線通信・機械振動・照明設計・音響工学の現場実務を、環境省・厚労省・IEC/JISの公的規格に照らして解説します。

最終更新:2026-07-28/監修:計算ツールズ編集部

dB 変換計算機

dBの定義と計算式

基本式

音圧・電圧(振幅比):dB = 20 × log₁₀(対象値 ÷ 基準値)

電力・パワー(強度比):dB = 10 × log₁₀(対象値 ÷ 基準値)

デシベル(dB)は2つの物理量の比を対数スケールで表す無次元単位です。「デ」(deci = 1/10)と「ベル」(Bel = 発明者A.G.Bellにちなむ単位)の合成で、1ベル=10デシベル。人間の感覚は物理量の対数に近似することが知られており(ウェーバー・フェヒナーの法則)、幅広いダイナミックレンジを扱う音・電気・光の分野で標準的に使われます。

+6dB=約2倍・+20dB=10倍

音圧・電圧の場合:+6dB=2倍、+20dB=10倍。電力の場合:+3dB=2倍、+10dB=10倍。この係数の違いは、電力は振幅の2乗に比例するため、log10計算の係数が半分になることに由来します(20log10 vs 10log10)。

基準値の重要性

dBは「基準値に対する比」なので、基準を明示しないと意味を持ちません。dBSPL(音圧レベル)は基準20μPa、dBm(電力)は基準1mW、dBV(電圧)は基準1V実効値、dBu(音響電圧)は基準0.775V実効値と、単位ごとに定義された基準があります。単に「dB」と書くと基準が不明瞭になるため、実務では必ず接尾辞(SPL, m, V等)をつけます。

dB系単位の種類

分野別によく使われるdB系単位を整理します。同じ「dB」でも基準が異なるため、必ず接尾辞を確認してください。

単位意味基準主な用途
dB SPL音圧レベル(Sound Pressure Level)20μPa(人の可聴限界)騒音測定・音響設計
dBA(dB(A))A特性補正音圧レベル20μPa+A特性フィルタ環境騒音・労働環境
dBC(dB(C))C特性補正音圧レベル20μPa+C特性フィルタピーク騒音・低音重視
dBZ(dB(Z))Z特性(無補正)音圧レベル20μPa(補正なし)物理的な音圧測定
dBm電力レベル1mW(50Ω系)無線・通信・光ファイバ
dBW電力レベル1W放送・無線局出力
dBV電圧レベル1V実効値民生オーディオ(-10dBV)
dBu電圧レベル(音響)0.775V実効値プロオーディオ(+4dBu)
dBFSデジタルフルスケールデジタル最大値=0dBFSデジタルオーディオ・ADC
dBμV電圧レベル1μVアンテナ・電波受信
dBiアンテナ利得等方性放射器(アイソトロピック)アンテナ設計
dBdアンテナ利得半波長ダイポールアンテナ放送・無線アンテナ
dBcキャリア比キャリア信号強度スプリアス・歪み測定

民生オーディオでは「基準レベル -10dBV = 0.316V実効値」、プロオーディオでは「基準レベル +4dBu = 1.228V実効値」。両者は約12dB異なるため、機材接続時にはレベルマッチが必要です。

身近な騒音レベル(dBSPL)

環境省の騒音基準・労働安全衛生法の作業環境測定基準に基づく、身近な音圧レベルの目安。85dB以上で長時間の聴覚障害リスク、100dB以上で1時間以内、120dB以上は瞬時に聴覚障害の可能性があります。

音源dB(A)健康影響・目安
聴力閾値(若い健常者の最小可聴音)0 dB基準点
録音スタジオ(無音室)10 dB非常に静かな環境
木の葉のふれあい・ささやき声(1m)20-30 dB寝室として理想的
図書館・静かな公園40 dB環境基準の住居地域夜間目安
静かな事務所・小さな会話50 dB集中作業に支障なし
普通の会話(1m)60 dB快適なコミュニケーション
掃除機・走行中の車内・洗濯機70 dBややうるさいが会話可
地下鉄車内・幹線道路80 dB1日8時間で聴覚疲労
大型トラック・電車通過・パチンコ店90 dB労働環境の許容上限(8h/日)
電動工具・ドライヤー(近距離)100 dB2時間以内で聴覚障害リスク
ライブ会場・チェーンソー110 dB15分以内で聴覚障害リスク
ジェット機の離陸(100m)120 dB痛覚閾値、瞬時聴覚障害
耳元の銃声・雷(近距離)140 dB永久的聴覚障害
ロケット打上げ(近距離)150+ dB鼓膜破裂・致命的損傷

WHO(世界保健機関)は、健康を守るための環境騒音ガイドラインとして「日中55dB・夜間40dB以下」を推奨しています。日本の環境基準もこれに近い水準で、地域類型別に基準値が定められています。

dB↔倍率の変換早見

音圧・電圧(20log10)と電力(10log10)の両方について、よく使う変換値をまとめます。

dB音圧・電圧倍率(20log)電力倍率(10log)体感の目安
-40 dB0.01倍(1%)0.0001倍ほぼ聞こえない
-20 dB0.1倍(10%)0.01倍非常に小さい
-10 dB0.316倍0.1倍約半分の音量感
-6 dB0.5倍0.25倍やや小さめ
-3 dB0.707倍0.5倍やや小さい(電力半減)
0 dB1倍1倍基準値
+1 dB1.122倍1.259倍ほぼ違いなし
+3 dB1.414倍2倍やや大きい(電力2倍)
+6 dB2倍4倍明確に大きい(音圧2倍)
+10 dB3.162倍10倍体感約2倍の音量
+20 dB10倍100倍体感約4倍の音量
+40 dB100倍10,000倍桁違いに大きい
+60 dB1,000倍1,000,000倍

体感的な音量が2倍に感じられるのは+10dBとされます(Stevensのべき法則、指数0.6程度)。物理的な音圧は+6dBで2倍ですが、聴覚は圧縮的な応答をするため、感覚的な変化はより緩やかです。

A特性・C特性・Z特性

人間の耳は周波数によって感度が異なります。低音(100Hz以下)と高音(10kHz以上)は感度が低く、1〜4kHzが最も敏感です。この特性を補正するため、騒音計には周波数重み付けフィルタが組み込まれています。

特性用途特徴
A特性(dB(A))環境騒音・労働安全人の聴覚特性を模擬。低音・高音を減衰させ、中音域を強調。国際的な標準
C特性(dB(C))大音圧・ピーク音・低音重視低音までフラットに近い。ライブ会場・工業騒音の測定
Z特性(dB(Z))物理的な音圧測定周波数補正なし。研究・計測用の生データ

環境省の環境基準・騒音規制法の測定はA特性が原則。労働安全衛生法の作業環境測定もA特性ベース。C特性は低音成分の多いライブ会場や工場、Z特性は物理計測用と使い分けます。特に低音(サブウーファー)を扱うライブでは、A特性で85dBでもC特性で110dBに達し、実際の音圧負荷が大きいことに注意が必要です。

騒音規制法と環境基準

環境省が定める騒音に関する環境基準は、地域類型と時間帯により基準値が異なります。

地域類型昼間(6:00-22:00)夜間(22:00-6:00)
AA(療養施設・特別配慮)50 dB以下40 dB以下
A(住居専用地域)55 dB以下45 dB以下
B(一般住居地域)55 dB以下45 dB以下
C(商業・工業混在)60 dB以下50 dB以下
道路沿い(幹線道路)70 dB以下65 dB以下

また騒音規制法により、特定工場・特定建設作業(杭打ち・削岩・ブルドーザー等)は都道府県知事の指定地域内で規制基準が適用されます。労働安全衛生法では、85dB以上の作業環境で聴覚保護具の使用義務、90dB以上で管理区分II、100dB以上で管理区分III(対策必須)が定められています。

実務者向けチェックリスト

環境騒音・オーディオ設計・作業環境測定の現場で確認しておきたいポイントを整理します。

  • 測定単位(dBSPL、dBA、dBC、dBm、dBV等)と基準値を必ず併記する
  • 音圧・電圧(20log10)と電力(10log10)の係数を混同しない
  • 環境騒音はA特性、大音圧・ライブはC特性、物理計測はZ特性で使い分け
  • 騒音計は用途に応じたJIS C 1509クラス(1精密/2普通)を選定
  • 測定時間帯・平均時間(LAeq)・ピーク(LAmax)等の測定モードを目的別に設定
  • 85dB以上の労働環境では聴覚保護具(イヤマフ・耳栓)着用
  • 環境基準は地域類型(AA・A・B・C・道路沿い)と時間帯(昼間・夜間)で区別
  • 屋外騒音予測は距離減衰+大気吸収+障害物反射を考慮
  • デジタルオーディオは0dBFSを超えないヘッドルーム管理
  • 近隣騒音トラブル時は測定記録+自治体窓口+弁護士相談を並行

業界での応用

オーディオ・音響設計

スピーカーの能率(dB SPL / W・m)、アンプの出力(W)、ダイナミックレンジ(dB)で機器選定。プロ音響では+4dBu基準、民生機は-10dBV基準で12dBの差があり、レベルマッチングが必須。デジタルミキサー・DAWでは0dBFS=クリップ点として管理します。

無線通信・衛星

送信出力(dBm/dBW)、アンテナ利得(dBi/dBd)、経路損失(dB)、受信感度(dBm)でリンクバジェット設計。携帯基地局・Wi-Fi・衛星通信の設計は加減算のシンプルな計算で完結するのがdBの大きなメリット。光ファイバも損失をdB/kmで管理します。

環境騒音・建築音響

マンション・オフィスビルの遮音等級(Dr値・Lr値)、住宅の遮音性能(LL-45等)、床衝撃音、壁の透過損失をdBで規定。JIS A 1417-1「建築物の遮音性能」等で基準化。近隣騒音トラブル・受忍限度の判定にも活用されます。

労働安全・聴覚保護

厚労省の作業環境測定基準で85dB以上の職場は聴覚保護具着用、90dB以上で管理区分II、100dB以上で管理区分III(対策必須)。イヤマフ(遮音値20-30dB)・耳栓(15-30dB)で保護。工場・空港・建設現場での作業員健康管理に必須の指標です。

照明・光学設計

光の分野では光度(cd)・照度(lx)・輝度(cd/m²)が主流ですが、光ファイバ通信の損失はdB表記。1310nm・1550nmの伝送損失を「0.35 dB/km」等で管理し、長距離伝送のリンクバジェット計算に使用します。

振動・機械工学

振動加速度レベル(dB re 10μm/s²)、振動速度レベル(dB re 10nm/s)で機械振動を評価。ISO 10816「機械振動の評価」等で機械種別ごとの許容振動値をdBで規定。予知保全・故障診断にFFT解析+dB表示が標準です。

よくある間違い・注意点

  • 基準値を明示しない — 「音圧50dB」だけでは基準が不明。dBSPL(音圧レベル、基準20μPa)・dBA(A特性補正)・dBm(電力)等、必ず接尾辞を明示しないと相互比較できません。
  • 音圧と電力の係数を混同 — 音圧・電圧は20log10、電力は10log10と係数が異なります。+3dBは電力2倍・音圧1.414倍、+6dBは電力4倍・音圧2倍。この違いを間違えるとオーディオ機器の設定・電波リンク設計で桁違いのミスに。
  • 加算・平均の誤解 — dBは対数量なので、単純に足し算・平均できません。同じ音源が2つ(同じ50dB)合わさっても、合計は53dB(+3dB)で100dBにはなりません。エネルギーで加算し対数に戻す必要があります。
  • 距離減衰の計算漏れ — 点音源の音圧は距離が2倍になると-6dB。10m地点で80dBの音源は、20mで74dB、40mで68dBに減衰します。屋外騒音予測では距離減衰+大気吸収+障害物反射を考慮した精密計算が必要です。
  • A特性とC特性を混同 — 環境騒音の基準はA特性(dBA)ですが、低音の多いライブ会場ではA特性で低い値でもC特性で高く、実際の音響負荷は大きい。目的に応じてフィルタを選ぶ必要があります。
  • ピーク値と等価値の混同 — 騒音計の測定モードにはFAST・SLOW・IMPULSE・PEAKがあり、目的により使い分け。環境騒音は等価騒音レベル(LAeq)、突発音はピークで評価します。数値だけでなく測定条件も記録すべきです。
  • 0dBFS=無音と誤解 — デジタルオーディオの0dBFSは「フルスケール」つまり最大値。マイナスの値が「音がある」状態です。0dBFSを超えるとクリップ(歪み)します。dBFSは常にマイナス側で表記されます。

関連する規格・法令

  • JIS Z 8731(環境騒音の表示・測定方法) ― 環境騒音の等価騒音レベル・時間率騒音レベルの測定方法。
  • JIS C 1509-1(電気音響 - サウンドレベルメータ) ― 騒音計の性能規格。クラス1(精密級)・クラス2(普通級)の分類。
  • JIS A 1417-1〜3(建築物の空気音・床衝撃音遮断性能) ― 遮音等級Dr値・Lr値の測定方法。
  • ISO 10816(機械振動の評価) ― 機械の振動レベル評価の国際標準。
  • IEC 61672(Sound level meters) ― サウンドレベルメータの国際規格。JIS C 1509に対応。
  • 環境基本法・騒音規制法 ― 環境省が所管、日本の騒音規制の基本法令。
  • 労働安全衛生法・作業環境測定基準 ― 厚労省所管、労働者の聴覚保護基準(85dB・90dB・100dBの管理区分)。
  • 建築基準法・住宅性能表示制度 ― 遮音等級による住宅性能表示のガイドライン。

参考文献・公的資料

より詳細な騒音基準・測定方法・機器選定は、以下の公的機関・学会の一次資料を参照してください。

※本ページの騒音レベル・変換式は環境省・厚労省・JIS/IECの公的基準に基づく標準的な数値です。実際の環境騒音測定・労働環境評価・建築遮音設計・オーディオ機器選定は、認証された騒音計(JIS C 1509クラス1/2)・専門技術者(環境計量士・作業環境測定士)による測定と、最新の告示・規格を優先してください。近隣騒音トラブル・受忍限度の判断には弁護士や自治体の相談窓口を活用してください。

よくある質問(FAQ)

音圧が+6dBで2倍・電力が+3dBで2倍なのはなぜ?

電力は振幅(音圧・電圧)の2乗に比例するため、対数を取ると係数が半分になります(20log10 vs 10log10)。音圧2倍=電力4倍=+6dB(音圧基準)=+6dB(電力基準)で数値は同じですが、係数の違いで解釈が異なります。オーディオではスピーカー能率(dB SPL / W)でこの違いが重要です。

dBAとdBの違いは?

dBAはA特性フィルタを通した音圧レベルで、人間の聴覚感度を模擬した補正が入っています。単なるdBまたはdBZは無補正、dBCは低音重視のC特性。環境基準・労働安全は原則dBA、ライブ会場等の低音重視ではdBCも使われます。

マンション・オフィスの適切な騒音レベルは?

環境省の基準では住居専用地域で昼間55dB・夜間45dB以下、療養施設・特別配慮地域で昼間50dB・夜間40dB以下。WHO推奨は住居昼間55dB・夜間40dB。オフィスでは集中作業に50dB以下、会話に60dB程度が快適とされます。40dB以下は「非常に静か」、70dB超は「うるさい」と感じる人が大半です。

スマホの騒音計アプリは信用できる?

スマホ内蔵マイクは低音・高音の感度が不均一で、精度は±3〜5dB程度。目安確認には有用ですが、環境基準の測定や労働環境の証拠には使えません。正式な測定はJIS C 1509クラス1(精密)またはクラス2(普通)の騒音計を、環境計量士・作業環境測定士等が実施します。

ヘッドホン・イヤホンの音量は何dB?

ヘッドホン・イヤホンの最大音量は100〜115dB SPLに達する製品が多く、フル音量で長時間聴くと聴覚障害リスクが高まります。WHOは1日1時間・60%音量以下を推奨。iPhoneのヘッドホン音量制限機能や音量注意機能は、この健康リスクへの対応として実装されています。

+3dB増加で電力が2倍というのは?

電力の対数式は10log10なので、log10(2)≒0.301より、10×0.301=3.01dB。つまり+3dB=電力2倍。同じく+10dB=電力10倍、+20dB=電力100倍。無線・電気系ではこの係数が標準的で、送信出力を1W(0dBW=30dBm)から2Wに上げると+3dB、10Wに上げると+10dB増と表現します。

ライブ会場の適切なdBはどれくらい?

一般的なライブ会場は90〜100dBA、大型ロックコンサートは110dBA以上に達します。85dB以上で長時間の聴覚障害リスクがあり、100dBを超えると15分程度で影響が出ます。WHOガイドラインでは大音量イベントで年間累積曝露量の管理を推奨。耳栓(ミュージシャン用の低歪みタイプ)の使用が推奨されます。

近隣騒音の受忍限度は?

判例の傾向として、住居地域で昼間60dB以上・夜間50dB以上が受忍限度を超えると判断されるケースが多い(環境基準を10dB超過が目安)。ただし継続性・故意性・地域性で個別判断され、単なる測定値だけでなく生活妨害の実態が総合考慮されます。トラブル時は自治体の環境相談窓口・弁護士に相談を。

WiFiやスマホの電波はどれくらいのdBm?

Wi-Fiルーターの送信出力は+20dBm(100mW)が上限(電波法)、スマホ受信感度は-70〜-90dBm程度。dBmは電力の絶対値で、正の値ほど強い信号。受信感度-90dBmは1pW(ピコワット)レベルの微弱信号を受信していることを意味します。5G基地局の出力は+30〜+50dBm(1〜100W)レベル。

デジタルオーディオの0dBFSとは?

デジタルフルスケール(Full Scale)の略で、デジタル最大値=0dBFS。それを超えるとクリップ(歪み)します。実際の録音は-6〜-12dBFSに音量ピークを収めるのが実務標準。放送業務ではEBU R128・ITU-R BS.1770に基づき、ラウドネス基準(-23LUFS〜-24LKFS)で管理されます。

距離が離れると音はどれくらい小さくなる?

点音源では距離が2倍になると-6dB(逆二乗の法則)。10m地点80dBの音源は、20mで74dB、40mで68dB、80mで62dBに減衰します。線音源(幹線道路等)は距離2倍で-3dB、面音源はさらに減衰が小さい。屋外騒音予測では距離減衰+大気吸収+障害物反射を考慮した精密計算が必要です。

耳栓・イヤマフの遮音効果はどれくらい?

耳栓(フォームタイプ)は15〜30dB、イヤマフは20〜30dBの遮音値(NRR:Noise Reduction Rating)。両方併用で35〜45dB遮音可能。工場・空港・射撃場の作業では85dB以下に抑えるための必須装備。NRR値は米国基準ですが、日本のJIS T 8161(防音保護具)でも同様の測定法があります。