EV/EBITDA倍率計算機｜M&A・買収プレミアム評価の標準指標
EV/EBITDAを計算する無料電卓。時価総額・有利子負債・現預金・EBITDAから、業界比較しやすい買収倍率を瞬時算出。
EV/EBITDA倍率ツール
EV/EBITDAとは
EV/EBITDA倍率は買収価格を年間キャッシュ創出力で割った指標。負債を含む事業価値（EV）と、減価償却等を加え戻したEBITDAを使うため、PER/PBRより業界横断・国際比較に強いのが特徴。M&A・PE業界で最重視される指標で、「投資回収に何年か」の感覚値も得られます。
計算式と考え方
EV = 時価総額 + 有利子負債 − 現預金
EV/EBITDA = EV ÷ EBITDA
EVは「企業を丸ごと買う場合の実質金額」。負債を引き継ぐコストを含み、現預金は買収後すぐ取り戻せる。EBITDAは営業利益+減価償却+償却で、設備投資・税制・資本構成の違いを排除した「素のキャッシュ創出力」。
計算例
- 時価5000・負債2000・現金1000・EBITDA800 → EV=6000・倍率=7.5倍 割安
- 時価1兆・負債なし・現金500・EBITDA1000 → EV=9500・倍率=9.5倍 適正
- 時価3000・負債500・現金200・EBITDA200 → EV=3300・倍率=16.5倍 割高
早見表・基準値
| EV/EBITDA | 業種別目安 | 評価 |
|---|---|---|
| <6倍 | 資源・自動車・銀行 | 割安 |
| 6〜10倍 | 製造・素材・小売 | 標準 |
| 10〜15倍 | 消費財・物流 | 適正〜やや割高 |
| 15〜20倍 | テック・ヘルスケア | 成長期待込み |
| >20倍 | SaaS・新興 | 超成長前提 |
注意点・落とし穴
- 業種で適正水準大きく違う。同業比較が必須。
- EBITDAは減価償却を加え戻すため、設備投資重い業種は実態より良く見える。
- 非継続事業のEBITDAを除外して計算するのが原則。
- 少数株主持分を加える場合あり。連結ベース注意。
関連用語
- EV
- Enterprise Value。事業価値・企業価値
- EBITDA
- 利息・税・減価償却前利益
- PER
- 株価収益率。EV/EBITDAより歴史長いが負債扱わない
- EV/Sales
- 売上倍率。赤字企業評価に使用
よくある質問（FAQ）
PERとEV/EBITDAどちら使う？
負債大企業はEV/EBITDA優先。資本構成違う企業の比較に必須。
EV/EBITDA 10倍の意味は？
実質投資回収10年に近いイメージ。倍率が低いほど投資回収早い。
EBITDA重視の批判は？
「EBITDAは虚構」とバフェット指摘。設備投資が重い業種では誤解を招く。
米国成長企業20倍超の理由は？
急成長前提。3-5年後にEBITDAが2-3倍になる予測込みで価格付け。
PE業界の判断基準は？
5-7倍買い・10倍売りが伝統的。過熱期は8-9倍買いも。
日本企業の平均は？
東証Prime中央値で約8-10倍。米国S&P500は12-14倍と高め。
EV計算で何を引く？
余剰現預金のみ。事業運営に必要な運転資金は引かない（実務的は全現金引くケース多い）。