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電圧降下電線内線規程電工

電圧降下計算(距離×電流)

配線長・電流・電線サイズから電圧降下(V/%)を即算出し、内線規程の許容範囲(2-6%)を自動判定。長距離配線・大電流回路の電線サイズ検証に。

最終更新:2026-05-06/監修:計算ツールズ編集部

電圧降下計算(距離×電流)ツール

電圧降下 簡易式

単相2線: e = 35.6 × L × I / (1000 × A) [V]

三相3線: e = 30.8 × L × I / (1000 × A) [V]

L: 配線長(片道m) / I: 電流(A) / A: 電線サイズ(sq)

係数35.6/30.8は導体抵抗率と経路長の合計を反映した実用近似値。内線規程 資料1-3-1に基づく。

電圧降下許容範囲(内線規程)

区分許容降下率
電力会社→受電設備(引込)2%以内
受電→幹線2%以内
幹線→分岐配線 60m以下3%以内
幹線→分岐配線 60m超4-5%以内
合計最大許容6%以内

電圧降下計算(距離×電流)の詳しい解説

電圧降下は電線の抵抗による電圧損失で、機器の受電端電圧が下がると性能低下・動作不良・発熱の原因になります。100V機器で6V下がる(6%降下)と、モータのトルクは12%低下、白熱電球の明るさは20%低下します。特にモータは低電圧で起動電流が増加し、焼損リスクが上がるため厳格な許容範囲が定められています。

内線規程の許容範囲は「電力会社→機器」の全経路で6%以内が原則。分電盤までで2%、分電盤→末端で3-4%、合計6%以内という段階配分で管理します。長距離配線(50m超)や大電流回路(50A超)では標準サイズだと降下率が超過することがあり、1-2サイズアップが必要になるケースが多い。

電圧降下対策は①電線サイズアップ、②配線経路短縮、③電圧を上げる(100V→200V、200V→400V)の3択。工場・大型ビルでは400V幹線化で電流を半分にし、電圧降下を1/4に低減する設計が定番です。EV充電インフラ普及で長距離配線・大電流化が進み、電圧降下計算の重要性が再認識されています。

業界・現場での使い方

屋外照明・防犯灯配線

街路灯・工場外周照明で50-100m先までの電線サイズ検証。標準サイズで足りない場合の増径判断。

EV充電インフラ設計

住宅・マンションでの普通充電器(200V/32A)を分電盤から10-50m先に設置する場合の電線サイズ検証。

工場動力配線

生産機械・空調機の電源引込。三相200V/400Vの選択判断にも電圧降下を反映。

よくある間違い・注意点

  • 往復距離ではなく片道で計算 — 簡易式は片道距離を入れる(係数35.6/30.8に往復が織り込み済み)。往復を入れると2倍過大になる。
  • 降下率6%を上限と誤解 — 幹線と分岐で個別に上限があり、合計6%。分岐だけで6%取ると幹線側の余裕なし。
  • モータ起動時の降下を無視 — 起動電流は定格の5-7倍。起動時の降下も許容範囲に収まるか確認。

関連する規格・法規

  • 電圧降下計算式・許容範囲。
  • 低圧屋内配線の電圧降下規定(標準電圧の2%以内・引込)。
  • 低電圧電気設備 電圧降下規定。

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。

よくある質問(FAQ)

電圧降下の許容は何%?

内線規程では引込2%以内、幹線2%以内、分岐3-4%、合計6%以内。区間ごとに管理して合計を超えない設計。

係数35.6と30.8の違いは?

単相2線は35.6、三相3線は30.8。三相の方が同じ電線でも電圧降下が少ない(相電圧関係で√3効果)。

電圧降下が大きいと何が起きる?

モータのトルク低下・起動不良・発熱、照明の暗さ、電子機器の誤動作、電線発熱による絶縁劣化。

電線サイズを1段上げるとどれだけ改善?

電線サイズが約1.4倍(2sq→3.5sq)になると電圧降下は約70%に。効果は大きい。

200V/400V化でどれだけ改善?

同じ電力なら電流半分になり、電圧降下は約1/4。長距離幹線での定番対策。