ブレーカ容量選定(負荷合計→ブレーカ)
エアコン・IH・給湯・EV・その他機器の消費電力を合算し、需要率を掛けて主幹ブレーカ容量と主幹電線サイズを提案。住宅・店舗・小規模事業所向け分電盤設計に。
ブレーカ容量選定(負荷合計→ブレーカ)ツール
主幹ブレーカ選定手順
実効負荷 = 合計負荷kW × 需要率
主幹電流 = 実効負荷kW / (電圧 × 力率)
ブレーカ容量 ≥ 主幹電流 × 1.25
複数機器を同時に全て使うことは稀なため、需要率(30-100%)で実効負荷を求め、ブレーカを選定。住宅0.6-0.8、店舗0.5-0.7、工場0.4-0.6が目安。
用途別 需要率の目安
| 建物用途 | 需要率 |
|---|---|
| 戸建住宅 | 60-80% |
| 共同住宅 | 50-70% |
| オフィス | 60-80% |
| 店舗・商業 | 50-70% |
| ホテル | 50-60% |
| 工場 | 40-70%(業種で変動大) |
| データセンター | 90-95%(常時ほぼ全負荷) |
ブレーカ容量選定(負荷合計→ブレーカ)の詳しい解説
ブレーカ容量選定は「全機器の合計電力÷需要率」という考え方が基礎です。すべての機器を24時間フル稼働することはないので、実際に同時使用される確率を反映した「需要率」で実効負荷を求めます。住宅なら60-80%、オフィス60-80%、工場40-70%、データセンター90-95%と用途で大きく違います。
実務では負荷合計の電流に1.25倍の安全率を掛けてブレーカ選定するのが慣行。ブレーカは定格の1.25倍で数分持つ特性(短時間過負荷)を利用した設計で、標準ブレーカシリーズ(20/30/40/50/60/75/100/125/150/175/200/225/250A)から一段上を選びます。
近年の住宅ではオール電化+EV充電器で従来の30-40A契約から60-75A契約への切替が急増しています。既設分電盤の主幹が30Aだと、IH+エアコン+EV充電で頻繁にトリップするため、分電盤更新・引込線更新・従量電灯Cから低圧電力契約への変更まで含めた電力会社協議が必要になるケースが多い。
業界・現場での使い方
住宅・オール電化改修
IH・エコキュート・EV充電器導入時の分電盤更新判断。既設30A→60Aへの契約変更手続きも連動。
店舗・オフィス新規開業
厨房動力・空調・照明の合計負荷から主幹ブレーカ選定。低圧電力契約(3相200V)の必要有無判定。
工場・生産設備
複数機械の同時稼働率から需要率を精査。過大契約による基本料金過払いの見直し。
よくある間違い・注意点
- 需要率を100%で計算 — 住宅で実際には60-80%程度。100%で計算すると過大契約になり基本料金が無駄。
- 1.25倍の安全率を忘れる — 定格ぎりぎりだと頻繁にトリップ。1.25倍の余裕は必須。
- 主幹と分岐の合計を一致させる — 分岐合計は主幹の1.5-2倍でもOK(同時使用しない前提)。分岐は機器保護、主幹は電線保護。
関連する規格・法規
- 分電盤設計・ブレーカ選定基準。
- 過電流遮断器の施設。
- 低電圧開閉装置及び制御装置 — 遮断器規格。
※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。
よくある質問（FAQ）
需要率の目安は？
住宅60-80%、オフィス60-80%、工場40-70%、データセンター90-95%。用途で大きく違うので実測または類似物件の参考値。
主幹より分岐合計が大きくてもOK？
OK。全分岐が同時ON前提ではないため、分岐合計が主幹の1.5-2倍でも問題ない。
30Aから60Aへの変更手続きは？
電力会社への「契約容量変更申込」+ 主幹ブレーカ交換+引込線サイズ確認。工事費5-15万円が目安。
EV充電器200V/32Aだけで6.4kW増える？
そう。既設で60A契約でも余裕2-3kW程度の家庭ならEV充電中に他家電使用でトリップ懸念。分電盤更新推奨。
サブブレーカと漏電ブレーカの違いは？
過電流遮断は同じ。漏電ブレーカは電源側からの漏電を検出して遮断。感電・火災防止で法定設置。