計算ツール
リフォーム住宅補助金住宅設備

リフォーム費用 計算ツール|キッチン・浴室・外壁・全面リノベの相場と補助金・ローン試算

リフォーム費用を、キッチン・浴室・トイレ・洗面・床・壁紙・外壁・屋根・太陽光・全面リノベの工事内容別に試算します。キッチン交換80〜400万・ユニットバス80〜250万・トイレ20〜80万・外壁塗装80〜250万・屋根葺替100〜400万・全面リノベ500〜3,000万の詳細相場、こどもエコすまい支援事業(最大60万)・長期優良住宅化リフォーム(上限250万)・介護保険住宅改修(20万)・耐震改修(100万)等の補助金一覧、リフォームローンの月返済、築年数別の推奨工事、相見積の取り方まで、国土交通省住宅局・住宅リフォーム推進協議会・住宅金融支援機構に照らして解説します。マイホームの資産価値維持・快適性向上・省エネ化にご活用ください。

最終更新:2026-07-26/監修:計算ツールズ編集部(一級建築士・宅地建物取引士監修)

リフォーム費用 計算機

工事内容(複数可)

リフォーム費用の考え方

リフォーム総費用 = 工事費(設備・建材・施工費)+ 諸経費(設計・確認申請・処分費)
月返済(10年・金利1.5%)= 元金 × 0.00898(元利均等)
補助金の目安:省エネ改修 30〜60万・長期優良化 100〜250万・介護 20万・耐震 50〜100万

リフォーム費用は設備本体価格+施工費+処分費+諸経費で構成されます。同じ「システムキッチン交換」でも、標準グレード(TOTOザ・クラッソ・LIXILシエラS等)で80〜120万円、ハイグレード(TOTOザ・クラッソ最高機能・パナソニックLクラス等)で200〜400万円と、設備選択で大きく変動します。加えて、既存設備の撤去・処分(マニフェスト管理必要)、給排水・電気配管の付替え、下地補修、養生・搬入経路確保など、施工現場条件で±20%以上の差が出ます。

本ツールは住宅リフォーム推進協議会・国交省住宅局の公開統計、および主要リフォーム会社(LIXILリフォームショップ・住友林業ホームテック・パナソニックリフォーム等)の一般的な相場データを反映しています。実施の際は必ず3〜5社の相見積を取り、工事内容・使用建材・保証内容を比較検討してください。

水回り4点(キッチン・浴室・トイレ・洗面)の相場

工事内容標準グレードハイグレード工期目安
システムキッチン交換80〜150万円200〜400万円3〜5日
ユニットバス交換80〜120万円150〜300万円4〜7日
浴室在来工法→UB化100〜180万円200〜350万円7〜14日
トイレ交換(便器のみ)15〜35万円50〜80万円半日〜1日
トイレ全面(内装込み)25〜50万円60〜100万円2〜3日
洗面化粧台交換15〜30万円40〜80万円1日
水回り4点セット200〜300万円400〜700万円2〜3週間

水回り4点(キッチン・浴室・トイレ・洗面)を同時施工すると、単発合計より1〜2割安くなるパック割引が多くのリフォーム会社で提供されています。築20年以上で設備一斉更新の場合、水回り4点+クロス・床張替までのプチ・リノベ(300〜500万円)が費用対効果高いプランです。

外壁・屋根・エクステリアの相場

工事内容標準相場ハイグレードメンテ周期
外壁塗装(30坪住宅)80〜130万円150〜250万円10〜15年
外壁サイディング張替150〜250万円300〜500万円20〜30年
屋根塗装(スレート瓦)40〜80万円100〜150万円7〜12年
屋根葺替(スレート→ガルバ)100〜200万円250〜400万円30〜40年
屋根葺替(瓦葺替)150〜300万円350〜500万円50〜80年
ベランダ防水15〜35万円50〜80万円10〜15年
雨樋交換10〜25万円30〜50万円20〜25年
玄関ドア交換25〜60万円80〜150万円20〜30年
窓・サッシ交換(内窓)10〜20万円/窓25〜40万円/窓断熱効果永続
太陽光発電(5kW)120〜180万円200〜300万円25〜30年発電
蓄電池(10kWh)100〜160万円180〜250万円10〜15年

内装・床・壁紙リフォームの相場

工事内容標準グレードハイグレード
壁紙張替(6畳)5〜10万円10〜20万円
壁紙張替(30坪住宅全体)50〜80万円100〜200万円
床張替 フローリング(6畳)15〜30万円40〜80万円
床張替 無垢材(6畳)25〜50万円60〜120万円
畳→フローリング(6畳)20〜35万円50〜80万円
畳表替(1畳)0.5〜1万円1.5〜2万円
クッションフロア(6畳)4〜8万円10〜15万円
建具(ドア)交換(1箇所)5〜15万円20〜40万円
収納増設・造作10〜30万円50〜100万円
間仕切り撤去(LDK化)15〜40万円60〜100万円

全面リノベーションの相場

物件種別標準リノベフルリノベ高級リノベ
マンション 60m²(1LDK→2LDK)400〜600万円700〜1,000万円1,200〜2,000万円
マンション 80m²(3LDK)500〜800万円1,000〜1,500万円1,800〜2,500万円
戸建て 30坪800〜1,200万円1,500〜2,200万円2,500〜4,000万円
戸建て 40坪(フル)1,000〜1,500万円2,000〜3,000万円3,500〜5,000万円
古民家再生(100年以上)1,500〜2,500万円3,000〜5,000万円5,000〜10,000万円

全面リノベはスケルトンリノベ(構造以外を全撤去)部分リノベ(水回り+内装のみ)で価格帯が大きく異なります。中古マンション購入+リノベで新築同等の住まいを、新築より30〜40%安く実現できるケースもあり、資産価値の観点でも近年注目されています。

築年数別のリフォーム時期目安

築年数推奨工事目安予算
築5〜10年壁紙補修・水栓シール交換・エアコン更新10〜50万円
築10〜15年トイレ・洗面台交換・壁紙全面張替・外壁塗装100〜250万円
築15〜20年キッチン・浴室交換・床張替・給湯器200〜400万円
築20〜25年水回り4点+外壁・屋根塗装+床壁全面400〜700万円
築25〜30年大規模リフォーム+屋根葺替+耐震補強700〜1,500万円
築30〜40年スケルトンリノベ+耐震改修+断熱改修1,500〜3,000万円
築40年以上建替え検討/古民家再生/解体売却3,000万〜/解体200〜400万

2026年利用可能な補助金・減税一覧

こどもエコすまい支援事業(2026年継続)

省エネ改修・子育て対応リフォームで最大60万円補助。開口部断熱・外壁断熱・エコ設備(節水トイレ・高効率給湯器等)が対象。国交省・経産省・環境省の3省連携事業。工事着工前の申請が必須です。

長期優良住宅化リフォーム補助

耐震・省エネ・維持管理・子育て対応の総合改修で上限250万円補助。既存住宅の長寿命化・資産価値向上を促進。認定申請・完了検査等の手続きが必要で、工務店経由での申請が一般的です。

介護保険住宅改修(要支援・要介護認定者)

手すり設置・段差解消・滑り止め床材・引き戸化・洋式トイレ化の5種類が対象で、20万円まで9割補助(自己負担2万円)。ケアマネジャー経由で事前申請、市区町村介護保険課の審査が必要です。

耐震診断・耐震改修補助

1981年5月以前の旧耐震住宅を対象に、耐震診断5〜10万円全額補助、耐震改修50〜100万円補助する自治体が多数。地震大国日本で最重要の補助金制度。市区町村建築指導課で申請します。

太陽光発電・蓄電池補助

自治体独自の助成金(5〜30万円)+DR補助金・DER補助金など。東京都は太陽光100万円・蓄電池60万円と手厚い。ZEH(ネットゼロエネルギーハウス)認定でさらに追加補助あり。

住宅ローン控除(リフォームローン)

リフォーム費用100万円超のローン利用で、年末残高×0.7%×10年間控除。長期優良住宅化改修は上限拡大。ローン利用時のみ適用可能で、現金支払いは対象外です。

補助金申請のポイント

  • 工事着工前の申請必須 — 事後申請不可の制度が多く、契約前に確認
  • 予算枠に達し次第終了 — 早期申請を推奨、こどもエコすまいは毎年秋に予算枯渇
  • 登録事業者との契約が条件 — 補助金対応の登録工務店・リフォーム会社を選択
  • 複数補助金の併用可否確認 — 国・都道府県・市区町村で併用可能な組合せあり

活用シーン(見積・ローン・投資判断)

リフォーム会社見積前の相場チェック

「キッチン交換200万円」の見積が高いか安いか、本ツール相場と比較して即判断。相場より2割以上高い場合は他社見積で価格妥当性を再検証。訪問販売の高額見積は特に要警戒です。

リフォームローン借入額の設定

工事総額から補助金・自己資金を差し引き、必要な借入額を算定。10年・15年ローンでの月返済額を試算し、家計に無理のない返済計画を作成。住宅ローンとの合算返済比率25%以内が目安です。

中古住宅購入+リノベの予算計画

中古物件購入価格+リノベ費用の総額で、新築同等物件との比較を実施。都心なら新築3億のマンションと同等の広さ・立地を、中古2億+リノベ1,500万=2億1,500万で実現可能なケースあり。

賃貸経営の空室対策リフォーム

空室物件のリフォーム投資対効果を判定。壁紙張替30万で家賃1万UP・入居まで1ヶ月短縮なら、年間14万UP+機会損失削減で1年以内投資回収。物件価値向上と収益改善の両立が期待できます。

相続不動産の売却前リフォーム

親から相続した実家の売却前に、水回り・壁紙・床の最小限リフォーム(100〜200万円)で売却価格500〜1,000万円UPも可能。ただし築30年超は解体・更地渡しの方が有利なケースもあり、査定比較が重要。

高齢者向け介護リフォーム計画

親の介護に備えたバリアフリー改修(手すり・段差解消・引き戸化・洋式トイレ化)を介護保険で計画。要支援認定取得+ケアマネジャー相談で、20万円の9割補助を活用。老後の安全と自立生活を確保します。

よくある間違い・注意点

  • 1社見積のみで決定 — リフォーム業界は価格の透明性が低く、同じ工事でも会社により最大30%の価格差が出ます。必ず3〜5社の相見積を取得し、工事内容・使用建材・保証期間を比較してください。
  • 訪問販売の高額契約 — 「今日契約で半額」等の即決迫る訪問販売は要警戒。国民生活センターへの相談件数上位業種。契約後8日以内ならクーリングオフ可能ですが、そもそも契約しないのが賢明です。
  • 補助金の事後申請ミス — こどもエコすまい支援事業等は工事着工前申請必須で、事後申請は不可。契約前にリフォーム会社に補助金対応可否と申請タイミングを必ず確認してください。
  • 安さだけで業者選定 — 極端に安い見積は追加工事請求・手抜き工事・倒産リスク。建設業許可・建築士事務所登録・リフォーム協会会員の資格保有業者を選ぶことでトラブル回避可能です。
  • マンションの管理規約違反 — マンションのリフォームは管理規約で工事範囲・時間・音・産廃搬出ルートが厳しく制限。事前に管理組合への申請と近隣挨拶が必須で、無許可工事は原状回復命令の可能性あり。
  • 耐震・断熱改修の見落とし — 見た目のリフォームだけでなく、築30年以上の住宅は耐震・断熱改修も同時実施すべき。耐震補強は地震時の生命リスク軽減、断熱改修は光熱費削減+ヒートショック予防で長期的なリターン大。
  • 工事後の追加請求 — 契約後に「下地の腐食が発覚した」等で追加請求されるケース多発。契約時に「追加費用が発生する場合の事前承認プロセス」を書面で明記し、無断追加請求を防止してください。

参考文献・公的資料

リフォームの制度・補助金・トラブル対応情報は、以下の公的機関・団体一次資料をご確認ください。

免責事項

※本ページの計算結果および価格帯は、住宅リフォーム推進協議会・国土交通省住宅局・主要リフォーム会社の一般的な相場データに基づく参考値であり、個別工事の正確な費用を保証するものではありません。実際の価格は物件の築年数・構造(木造/RC造)・地域・使用建材のグレード・施工会社の規模・地域による人件費差・現場条件(搬入経路・下地状態・給排水更新の要否)等で大きく変動します。工事契約前には必ず3〜5社の相見積を取得し、建設業許可・建築士事務所登録・リフォーム協会会員資格を有する業者を選定してください。マンションリフォームは管理規約による制限があり、事前に管理組合への確認・申請が必要です。補助金・減税制度は年度ごとに条件・予算枠が変更されるため、最新情報は上記公的機関の一次資料をご確認ください。本ページの情報を基にした契約・工事のトラブル・損害等について、当編集部は一切の責任を負いません。

よくある質問(FAQ)

リフォームの相見積は何社取るべき?

最低3社、理想は5社の相見積を取得することを推奨します。1社のみだと相場感が分からず高額契約リスク、10社超は比較検討工数が過大。相見積では使用建材の型番・工事範囲・保証内容・工期・支払条件を統一条件で提示し、各社の見積書を比較してください。ホームプロ住宅リフォーム推進協議会等の一括見積サービスも活用できます。

訪問販売のリフォーム契約は大丈夫?

「今日契約で半額」「無料点検で瓦のズレ発見」等の即決迫る訪問販売は要警戒。国民生活センターへの苦情相談件数上位業種で、高額請求・手抜き工事のトラブル多発です。契約後8日以内ならクーリングオフ可能(特定商取引法)、契約書を確認して速やかに書面で解除手続きしてください。訪問販売でその場で契約せず、必ず持ち帰って複数社比較を。

補助金は誰でも受けられる?

補助金ごとに対象工事・対象者・所得制限・住宅の築年数等の条件があり、全員が対象ではありません。こどもエコすまい支援事業は「省エネ改修」、介護保険住宅改修は「要支援・要介護認定者」、耐震改修補助は「1981年以前の旧耐震住宅」等、条件確認が必須。多くの補助金は工事着工前の事前申請が必要で、事後申請は不可。契約前に工務店と補助金対応可否を確認してください。

マンションリフォームの制限は?

マンションは管理規約により専有部分のみ工事可、共用部分(配管本管・玄関ドア外側・窓ガラス・バルコニー等)は原則不可。工事時間(平日9〜17時等)・音の制限・産廃搬出ルート・エレベーター養生・近隣挨拶等の細かいルールあり。事前に管理組合への工事申請と管理会社の承認が必要で、無許可工事は原状回復命令の可能性があります。

DIYと業者依頼、どちらがお得?

壁紙張替・棚設置・簡易補修等の小規模工事はDIYが費用対効果高(材料費のみで工賃節約)。ただし電気工事・給排水工事・ガス工事は資格必須で、無資格施工は違法・事故リスクあり。構造補強・耐震改修・断熱改修等の重要工事も建築士・施工管理技士のいる業者への依頼推奨。DIYは失敗時の再工事コストも考慮してください。

リフォームローンの金利は?

2026年時点で銀行系リフォームローンは年1.5〜3.5%、住宅金融支援機構のフラット35リフォーム一体型は年1.8〜2.2%が相場。無担保リフォームローンは金利高めですが手続き簡便。担保付き(住宅ローンと一体化)は金利低いが手続き煩雑。300万円以内なら無担保、500万円超なら担保付きが有利です。

耐震改修の費用と効果は?

木造住宅の耐震改修は100〜200万円が相場。壁量増加・接合金物追加・基礎補強・屋根軽量化などの複合工事で、耐震等級1(現行基準)を確保します。1981年5月以前の旧耐震住宅は倒壊リスク高く優先的な改修必要。市区町村の耐震改修補助(50〜100万円)を活用すれば自己負担を抑えられ、生命リスク軽減の投資対効果が非常に大きい工事です。

断熱リフォームの費用と効果は?

内窓設置(インプラス・プラマードU等)は1窓10〜20万円で、断熱・防音・結露対策のトリプル効果。光熱費が年10〜20%削減できます。壁・床・天井の断熱材追加は50〜200万円、外断熱工法は300〜500万円と本格的。先進的窓リノベ事業で内窓工事に最大200万円補助(2026年継続)があり、実質負担を大幅軽減できます。

中古マンション購入+リノベは新築より得?

好立地の築15〜25年中古マンションを相場の70〜80%で購入し、フルリノベ(500〜1,000万円)で新築同等の住まいを実現するケースが増加。総額で新築より20〜30%安く、立地優位(駅近・都心)を確保できるメリット大。ただし管理状態・修繕積立金・耐震基準・給排水管の老朽度のチェックが購入前必須です。

リフォームの適正なタイミングは?

設備の耐用年数(キッチン・浴室15〜20年、外壁塗装10〜15年、屋根30年)に合わせて計画。築20〜25年で水回り+外装の同時リフォーム(400〜700万円)が費用対効果高い黄金期。築30年超は耐震・断熱も含めた大規模リフォーム(1,500〜3,000万円)または建替え検討ゾーンです。

賃貸物件のリフォームは家賃UPになる?

壁紙張替・水回り更新等の基本リフォーム(100〜200万円)で家賃月1万円UP、フルリノベ(300〜500万円)で月2〜3万円UPが相場。空室期間短縮+家賃UPで2〜3年で投資回収可能なケースが多い。ただしオーナーチェンジ物件購入直後のリノベは、既存入居者の家賃据置となる点に注意。

火災保険でリフォーム費用が出る?

台風・雪災・雹害・水災・落雷等の自然災害による損害は火災保険(住宅総合保険)でリフォーム費用がカバーされる可能性大。屋根瓦飛散・雨樋破損・外壁剥がれ等は保険対応可能。ただし経年劣化・自損・故意による損害は対象外。契約前に証券内容と特約を確認し、被害発生時は速やかに保険会社報告してください。