計算ツール
単位変換面積不動産住宅

坪↔m²↔畳 面積変換|不動産・住宅・土地の3単位を相互換算

坪(つぼ)・平方メートル(m²)・畳(じょう)の3単位を双方向変換。日本古来の面積単位1坪=6尺×6尺=3.305785m²=約2畳ベース、不動産公正競争規約の1畳=1.62m²以上基準で正確算出します。アパート・マンション・戸建て・土地・注文住宅・工場・オフィス・農地・駐車場など、日本の不動産・建築業界で今も現役の坪表記を、国際標準のm²、生活実感の畳と3方向に瞬時変換。江戸間・京間・中京間・団地間の畳サイズ違い、都道府県別坪単価相場(都心3000万円〜地方5万円)、注文住宅坪単価30-150万円、建ぺい率・容積率、内法/壁芯面積、マンション3LDK平均70m²、農地1反=約300坪、東京ドーム46,755m²=14,143坪など、20用途100件の早見表と6000字級で不動産取引・住宅購入・リフォーム見積り・オフィス移転の実務判断をサポートする無料ツールです。

最終更新:2026-07-24/監修:計算ツールズ編集部

坪↔m² 変換ツール

いずれの欄に入力しても、もう一方が自動で連動します。

換算式と法的根拠

1 坪 = 6尺 × 6尺 = 1.818m × 1.818m = 3.305785m²
1 m² = 0.302500 坪 = 0.605 畳
1 畳(不動産公正競争規約) = 1.62m² 以上 = 約0.49坪

計量法上の位置付け

「坪」は日本古来の面積単位で、豊臣秀吉の太閤検地(1582-1598年)で公式化されました。1959年施行の計量法により、取引・証明では原則としてメートル法(m²)が義務とされ、坪はあくまで慣用的な補助単位という位置付けです。ただし不動産業界では今も「坪単価」「建物面積○坪」などの表記が広く使われ、業界慣行として一定の役割を果たしています。

不動産公正競争規約の畳サイズ

不動産の広告表示は、不動産公正取引協議会連合会「不動産の表示に関する公正競争規約」により、1畳=1.62m²以上として算定することが義務付けられています。これは実際の畳より小さい部屋を「6畳」と表記して消費者を誤認させることを防ぐルールで、6畳=9.72m²以上が広告での最小面積となります。

畳の地域差と規格

「1畳」の大きさは地域・時代・部屋の広さで4〜5種類の規格が混在。同じ「6畳間」でも、東京と京都では実面積が約2m²違うことがあります。物件見学時は「畳数表記」ではなく「m²表記」を必ず確認してください。

畳規格寸法(cm)1畳(m²)6畳(m²)主な地域・用途
京間(本間)191×95.51.824 m²10.94 m²関西(京都・大阪・奈良)、正式な茶室
中京間182×911.656 m²9.94 m²中部(愛知・岐阜・三重)
江戸間(関東間)176×881.548 m²9.29 m²関東・東北・北海道
団地間(公団サイズ)170×851.445 m²8.67 m²公団住宅・一部マンション
不動産公正競争規約1.62 m²以上9.72 m²以上広告表示の下限基準
ダイヤ畳(コンパクト)160×801.28 m²7.68 m²賃貸物件の一部

同じ「6畳ワンルーム」でも、京間なら10.94m²と広々、団地間だと8.67m²とコンパクト—実に2.3m²(0.7坪)の差が生じます。当ツールは不動産公正競争規約の「1畳=1.62m²」を採用し、住宅選び・引越し家具配置の目安として使えるよう設計しています。

住宅面積早見表

マンション・アパート専有面積

間取り畳数特徴・世帯人数目安
ワンルーム(学生・単身)18〜25 m²5.4〜7.6 坪11〜15畳1人、通勤便重視
1K(社会人単身)25〜30 m²7.6〜9.1 坪15〜18畳1人、収納あり
1DK30〜40 m²9.1〜12.1 坪18〜25畳1人(余裕)、DINKS一部
1LDK40〜50 m²12.1〜15.1 坪25〜31畳1〜2人、DINKS
2DK40〜55 m²12.1〜16.6 坪25〜34畳2人
2LDK55〜75 m²16.6〜22.7 坪34〜46畳2〜3人、子育て初期
3LDK(郊外標準)70〜85 m²21.2〜25.7 坪43〜52畳3〜4人ファミリー
3LDK(都心コンパクト)60〜70 m²18.1〜21.2 坪37〜43畳3人
4LDK80〜110 m²24.2〜33.3 坪49〜68畳4〜5人
タワマン最上階150〜300 m²45.4〜90.8 坪93〜185畳富裕層

戸建て住宅(延床面積)

タイプ世帯規模
コンパクト住宅(都市部)80〜100 m²24〜30 坪3人ファミリー
建売り一般100〜120 m²30〜36 坪4人ファミリー標準
注文住宅 標準120〜140 m²36〜42 坪4-5人
広めの注文住宅140〜180 m²42〜54 坪5-6人・二世帯
二世帯住宅180〜250 m²54〜76 坪2世帯
豪邸250〜500 m²76〜151 坪富裕層・多世代

土地・駐車場・大型施設早見表

用途備考
駐車場1台(軽自動車)約 9 m²約 2.7 坪2.0m×4.5m
駐車場1台(普通車)約 12.5 m²約 3.8 坪2.5m×5.0m
駐車場1台(大型SUV)約 15 m²約 4.5 坪2.5m×6.0m
コンビニ標準約 165 m²約 50 坪売り場120m²+バックヤード
戸建て住宅の敷地100〜200 m²30〜60 坪建ぺい率60%地域
スーパー中規模1,000〜2,000 m²300〜600 坪
大型スーパー3,000〜10,000 m²900〜3,000 坪ドン・キホーテ等
ショッピングモール50,000〜200,000 m²15,000〜60,000 坪イオンモール等
東京ドーム46,755 m²14,143 坪ドーム外周含む
甲子園球場38,500 m²11,642 坪本塁-両翼91.4-118m
皇居1,150,000 m²約 347,900 坪115ha
1反(農地)約 992 m²約 300 坪10畝、旧尺貫法
1町(農地)約 9,917 m²約 3,000 坪10反、旧尺貫法
1ヘクタール(ha)10,000 m²3,025 坪100m×100m
東京ディズニーランド510,000 m²154,275 坪

都道府県別坪単価相場(2026年)

国土交通省「地価公示」および全国宅地建物取引業協会連合会の実勢価格調査に基づく、住宅地の坪単価相場(2026年時点の目安)。都心3区は地方の300〜1000倍の価格差があり、日本の地価は地域格差が極端に大きいのが特徴です。

エリア坪単価相場m²単価50坪の土地代
東京都心3区(千代田・中央・港)500〜3,000万円151〜907万円2.5〜15億円
東京23区(都心周辺)200〜500万円60〜151万円1〜2.5億円
東京23区(周縁部)100〜200万円30〜60万円5,000万〜1億円
東京多摩地区50〜100万円15〜30万円2,500〜5,000万円
横浜市中心部80〜200万円24〜60万円4,000万〜1億円
大阪市中心部60〜150万円18〜45万円3,000〜7,500万円
福岡市中心部50〜120万円15〜36万円2,500〜6,000万円
札幌市中心部30〜80万円9〜24万円1,500〜4,000万円
京都市(保全地域外)60〜150万円18〜45万円3,000〜7,500万円
神戸市中心部50〜120万円15〜36万円2,500〜6,000万円
地方政令指定都市(郊外)15〜40万円4.5〜12万円750〜2,000万円
地方都市中心部20〜50万円6〜15万円1,000〜2,500万円
地方郊外・田舎3〜15万円0.9〜4.5万円150〜750万円
過疎地域1〜5万円0.3〜1.5万円50〜250万円

注文住宅の建物坪単価

  • ローコスト住宅:30〜50万円/坪 — タマホーム、アイ工務店、アキュラホーム等
  • 建売・中堅ハウスメーカー:50〜70万円/坪 — 一建設、飯田グループ等
  • 大手ハウスメーカー標準:70〜100万円/坪 — 積水ハウス、大和ハウス、住友林業、ミサワホーム等
  • 大手・注文住宅上位:100〜150万円/坪 — セキスイハイム、スウェーデンハウス、住友林業BF等
  • 高級住宅・木造豪邸:150〜300万円/坪 — 住友林業提案型、パナソニックホームズ等の上位グレード、注文設計事務所

同じ40坪の家でも、ローコストなら1,200万円、高級なら6,000万円超と4〜5倍の価格差があります。土地代とは別に必要で、総額では地方でも1,500〜3,000万円、都心では1億円超が普通です。

建ぺい率・容積率

基本定義

建ぺい率 = 建築面積 ÷ 敷地面積 × 100%
容積率 = 延床面積 ÷ 敷地面積 × 100%

建ぺい率は敷地に対する建物の1階平面積の割合、容積率は敷地に対する全階層合計面積の割合。都市計画法・建築基準法により、用途地域ごとに上限が定められています。

用途地域別の建ぺい率・容積率上限

用途地域建ぺい率容積率30坪土地で建てられる面積
第一種低層住居専用30〜60%50〜200%1階最大18坪・延床60坪
第二種低層住居専用30〜60%50〜200%同上
第一種中高層住居30〜60%100〜500%マンション建設可
第二種中高層住居30〜60%100〜500%同上
第一種住居地域50〜80%100〜500%
第二種住居地域50〜80%100〜500%
準住居地域50〜80%100〜500%
近隣商業地域60〜80%100〜500%店舗併用可
商業地域80%200〜1,300%タワマン建設可
準工業地域50〜80%100〜500%
工業地域50〜60%100〜400%
工業専用地域30〜60%100〜400%住宅建築不可

実務での計算例

敷地30坪(99m²)・建ぺい率60%・容積率200%の第一種低層住居専用地域の場合:
・建築面積上限 = 30坪 × 60% = 18坪(1階平面積の最大)
・延床面積上限 = 30坪 × 200% = 60坪(総床面積の最大)
→ 1階18坪・2階18坪・3階18坪の3階建て(総54坪)は建てられる。ただし高さ制限・北側斜線制限で実際は2階建て中心。

内法(うちのり)面積と壁芯(へきしん)面積

マンションの専有面積表記には2種類あり、広告・登記簿・住宅ローン控除申請で使う面積が異なります。

📏 壁芯面積(PR用・広告表示)

壁の中心線で測定する面積。実際に使える面積より約3〜5%広く表示されます。マンション広告・パンフレットは通常壁芯面積。登記簿の一戸建て面積は壁芯基準

🏠 内法面積(実使用可能)

壁の内側で測定する面積、実際に家具を置ける空間。マンションの登記簿・登記面積は内法基準で、壁芯より狭い。住宅ローン控除の50m²以上要件は登記面積(内法)で判定。

⚠️ 住宅ローン控除の落とし穴

広告「専有面積50m²」の壁芯マンションでも、内法(登記)面積は47〜48m²のことが多く、住宅ローン控除の50m²要件を満たさないケースあり。マンション購入時は必ず登記簿の面積を確認してください。

🔍 一戸建てとマンションの違い

一戸建ての登記面積は壁芯、マンションの登記面積は内法と異なります。同じ「登記50m²」でも一戸建てとマンションでは実使用面積が変わることに注意。

間取り別平均専有面積(2024年国交省統計)

国土交通省「住宅・土地統計調査」の2024年時点データから、間取り別の平均専有面積を集計。地域・築年数・都市部/郊外で幅がありますが、購入検討時の目安として活用できます。

間取りマンション平均戸建て平均
1K・ワンルーム21 m²(6.4坪)
1LDK44 m²(13.3坪)
2LDK64 m²(19.4坪)
3LDK75 m²(22.7坪)105 m²(31.8坪)
4LDK96 m²(29.0坪)125 m²(37.8坪)
5LDK+120 m²(36.3坪)160 m²(48.4坪)

日本の住宅は1人あたり住居面積が世帯当たり約35〜40m²(10〜12坪)が平均で、欧米(1人50m²前後)と比較して約80%とやや狭め。都心マンションは50%、地方戸建ては120%と、地域差が大きい特徴があります。

よくある間違い・注意点

  • 地域で違う畳サイズを無視して比較 — 「6畳ワンルーム」は東京(江戸間9.29m²)と京都(京間10.94m²)で1.65m²違います。物件見学時は必ず「専有面積○m²」表示を確認してください。
  • マンションの壁芯と内法の混同 — 広告「専有面積50m²」の内法(登記)面積は47〜48m²のことが多く、住宅ローン控除の50m²要件を満たさないケースあり。購入前に必ず登記簿の面積を確認してください。
  • 坪単価と土地単価の混同 — 「坪100万円」がその土地全体の坪単価なのか、周辺相場なのか要確認。売主提示の「特売価格」でも路線価と乖離しすぎる場合は要注意です。
  • 延床面積と敷地面積の混同 — 「延床120m²の家」は建物総床面積、「敷地120m²」は土地面積。全然別のもの。物件表記の「建物○m²・土地○m²」を必ず両方確認してください。
  • 建ぺい率オーバーの違法建築 — 中古物件で建ぺい率・容積率を超過している「既存不適格」物件は、リフォーム時に大幅な減築を要求されることがあります。物件購入時は建築確認済証・検査済証を確認してください。
  • 農地の坪単価を宅地並みに評価 — 農地は農地法により売買が制限され、宅地転用にも許可が必要。農地価格は宅地の1/5〜1/20と圧倒的に安く、「安く土地が手に入る」と飛びつくと開発困難な場合があります。
  • 建物坪単価だけで住宅コスト判断 — 「坪単価50万円のハウスメーカー」でも、外構費・付帯工事・諸費用で総額は坪単価×1.3〜1.5倍に膨らみます。本体工事+外構+付帯+諸費用の総額で比較してください。

参考文献・公的資料(発リンク)

面積単位・不動産取引・建築基準法については、以下の公的機関の一次資料を参照してください。

※本ページの換算表・相場データは概算値です。不動産取引・住宅ローン控除・登記手続き・建築確認申請等の正式な場面では、宅地建物取引士・司法書士・一級建築士・税理士等の有資格者による確認と、上記公的資料の最新情報を優先してください。特に建ぺい率・容積率は用途地域・時期・地域条例で異なるため、購入前の建築士による調査が必須です。

よくある質問(FAQ)

1坪は正確に何m²ですか?

1坪=(6尺×6尺)=(1.818m×1.818m)=3.305785m²。1畳の2倍が1坪と覚えると分かりやすい。豊臣秀吉の太閤検地(1582-1598年)以降、日本の土地測量の基本単位として使われてきました。1959年計量法でメートル法に統一されたものの、不動産業界では今も慣用的に使われます。

畳の大きさは地域で違いますか?

違います。京間(関西)=1.824m²、中京間(中部)=1.656m²、江戸間(関東)=1.548m²、団地間=1.445m²と規格が複数。同じ「6畳」でも東京と京都では実面積が約1.6m²違います。不動産公正競争規約は1畳=1.62m²以上で算定するよう定めており、広告表示の下限基準です。

マンションの専有面積はどう計算?

登記簿上の専有面積は壁芯(へきしん)面積内法(うちのり)面積のどちらか。マンションの登記面積は内法、一戸建てや広告は通常壁芯(壁の中心線)で、実際に使える面積は内法(内側の壁面)で約3〜5%狭い。物件選びは内法面積を重視し、住宅ローン控除の50m²要件も内法(登記)基準で判定されます。

坪単価は土地・建物どちらの基準ですか?

通常は「物件価格 ÷ 坪数」。土地坪単価は土地代/土地坪数、建物坪単価は建物価格/延床面積(坪換算)。例:1億円・100坪の土地→坪単価100万円。新築一戸建ての建物坪単価は地域・仕様で40〜100万円、注文住宅高級で100〜150万円/坪です。

注文住宅の建物坪単価相場は?

ローコスト30-50万円/坪、建売・中堅HM 50-70万円/坪、大手ハウスメーカー標準70-100万円/坪、注文住宅・高級住宅100-150万円以上/坪。同じ40坪の家でも、ローコストなら1,200万円、高級なら6,000万円超と4倍以上の差。総額は本体工事+外構+付帯+諸費用で本体価格×1.3〜1.5倍になります。

マンション「3LDK」の専有面積目安は?

新築マンション3LDKの平均は70-80m²(21-24坪・43-49畳)。郊外ファミリー向けは80-90m²、都心では60m²台のコンパクト3LDKも増加。子育て世帯の最適面積は1人あたり10-15m²が目安で、4人家族なら40-60m²が最低ライン、快適には70m²以上が推奨です。

茶室の「4畳半」とはどれくらい?

4.5畳=7.43m²=2.25坪。茶道の正式な小間(こま)は4畳半が基本で、千利休考案の京都・妙喜庵の「待庵」がこのサイズ。国宝指定の茶室として現存します。一般家庭の茶室として最小規模で、掛け軸・釜・炉があれば茶事が可能。1畳は90cm×180cmの和室基準です。

2階建て・延床面積120m²は何坪?

120m² ÷ 3.30578 = 約36.3坪。これは延床面積(1階+2階の合計)で、土地(敷地面積)とは別。建ぺい率60%、容積率200%の地域なら、敷地30坪あれば1階18坪×2階18坪=36坪の家が建てられる計算。実際は北側斜線制限等でこれより小さくなることがあります。

土地坪単価が地域でどれくらい違う?

東京都心3区(千代田・中央・港):500万-3,000万円/坪、東京23区周縁:100-300万円、地方政令指定都市中心部:50-150万円、地方郊外:5-30万円、過疎地域:1-5万円。都心100坪の土地は地方の100倍以上の価格差があり、日本の地価は地域格差が世界でも極端です。

建ぺい率と容積率は坪・m²どちらで判定?

建築基準法はm²で計算しますが、感覚的には坪換算が分かりやすい。建ぺい率60%・容積率200%の地域で30坪(約99m²)の土地なら、建築面積最大18坪・延床面積最大60坪の建物が建てられる。用途地域は都市計画法・建築基準法で全国の土地に指定され、購入前に自治体HPで確認可能です。

1反・1町の土地は何坪?

1反(たん)=約992m²=約300坪、1町(ちょう)=1反×10=約9,917m²=約3,000坪。豊臣秀吉の太閤検地以来の農地単位で、現代でも農地・田畑取引で使われます。1反は「稲を1年間栽培して1人が1年食べる米が採れる面積」の目安として設定されたと言われます。

東京ドームは何坪ですか?

東京ドーム(後楽園球場のドーム球場化)の面積は46,755m²=14,143坪。よく使う「東京ドーム○個分」の比較単位で、皇居(1,150,000m²)は東京ドーム約25個分、皇居外苑・北の丸公園を含めた敷地全体では東京ドーム約49個分に相当します。