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タイムゾーン変換ツール|JST・UTC・EST・PST・GMTと世界主要都市の時差計算

日本時間(JST)から、世界主要40都市の現地時刻を瞬時に換算する無料電卓。UTC・GMT・EST・PST・CET・SGT・AEST・ISTなど国際ビジネスで頻用されるタイムゾーンをカバーし、NYSE・ロンドン・上海の株式市場の取引時刻、国際会議調整、海外ECの決済カットオフ、サマータイム切替日程、ISO 8601表記まで、IANA Time Zone Database・ITU-Rの一次資料に基づき網羅的に解説します。

最終更新:2026-07-29/監修:計算ツールズ編集部

タイムゾーン変換ツール

タイムゾーンの基本概念

基本式

現地時刻 = UTC + タイムゾーンオフセット
JST = UTC + 9時間(UTC+09:00)
EST = UTC − 5時間(サマータイム時 EDT = UTC−4)
PST = UTC − 8時間(サマータイム時 PDT = UTC−7)
CET = UTC + 1時間(サマータイム時 CEST = UTC+2)

タイムゾーンは協定世界時(UTC)を基準にした時差(オフセット)で定義されます。地球を経度で15°ずつ24分割し、各エリアが「UTC±N時間」を採用するのが原則です。ただし政治・経済の実情に合わせて30分単位(インド UTC+5:30、ネパール UTC+5:45)や、経度上は複数タイムゾーンでも1国1時刻を採用する国(中国全土 UTC+8)もあり、時差運用は地域ごとに個別確認が必要です。

UTC・GMT・TAIの違い

UTC = TAI − 累積うるう秒(現在37秒)
GMT = 天文観測基準(現代ではUTCとほぼ同義)
TAI = 原子時計基準の連続時間

UTC(協定世界時)は原子時計と天文観測の折衷で、うるう秒挿入により天文時刻とのズレを±0.9秒以内に保ちます。GMT(グリニッジ標準時)は英国由来の天文時刻で、現代ではUTCと事実上同一。TAI(国際原子時)はうるう秒なしの連続時間で、GPS・衛星測位で利用されます。

日本標準時(JST)の管理

日本標準時はNICT(情報通信研究機構)の標準時システムが管理し、UTC+9で通年固定。夏時間(DST)はなく、標準電波JJY(40 kHz福島/60 kHz佐賀)で全国に配信されています。国際的な取り決めに従い、日本国内の時刻はNICTが供給する時刻に整合させる義務があります。

タイムゾーンの成立と国際協調

タイムゾーンの現行制度は19世紀後半、鉄道・電信の発達とともに整備されました。日本標準時が正式決定されたのは1888年(明治21年)です。

出来事意義
1884ワシントン子午線会議グリニッジ経度0°を国際基準に
1886日本 標準時制定(明治19年勅令)1888年1月1日運用開始
1911フランス GMT採用パリ子午線から国際基準へ移行
1948〜1952日本 サマータイム試行GHQ主導、不評で廃止
1967SI秒がセシウム原子時計基準へUTC定義の下敷き
1972UTC正式運用開始・うるう秒導入
2022CGPMがうるう秒廃止決議2035年以降廃止予定

日本はGHQ占領下の1948〜1952年に夏時間(サマータイム)を試行しましたが、農繁期の労働負担増や睡眠時間短縮への不満が強く廃止。以降、日本のサマータイム導入案は複数回検討されたものの実施には至っていません。

世界主要都市の時差早見表

ビジネスで頻用する主要40都市の時差を、JSTからの差分と標準・夏時間別に一覧化しました。JST基準の会議調整・海外拠点の勤務時刻確認に活用してください。

都市・地域UTCオフセット(標準)JST差(標準)夏時間運用
東京・大阪(JST)UTC+9±0なし
ソウル(KST)UTC+9±0なし
北京・上海・香港・台北UTC+8−1なし
シンガポール・KLUTC+8−1なし
バンコク・ジャカルタ・ハノイUTC+7−2なし
ヤンゴンUTC+6:30−2:30なし
ダッカUTC+6−3なし
ネパール・カトマンズUTC+5:45−3:15なし
デリー・ムンバイ(IST)UTC+5:30−3:30なし
ドバイ・アブダビUTC+4−5なし
モスクワ・イスタンブールUTC+3−6なし
ケープタウン・カイロUTC+2−7一部あり
パリ・ベルリン・ローマ(CET)UTC+1−8CEST(3〜10月 UTC+2)
ロンドン(GMT)UTC±0−9BST(3〜10月 UTC+1)
アイスランドUTC±0−9なし
サンパウロUTC−3−122019年以降廃止
ブエノスアイレスUTC−3−12なし
ニューヨーク(EST)UTC−5−14EDT(3〜11月 UTC−4)
シカゴ(CST)UTC−6−15CDT(3〜11月 UTC−5)
デンバー(MST)UTC−7−16MDT(3〜11月 UTC−6)
ロサンゼルス・シアトル(PST)UTC−8−17PDT(3〜11月 UTC−7)
アンカレッジUTC−9−18AKDT(3〜11月 UTC−8)
ホノルルUTC−10−19なし
シドニー・メルボルン(AEST)UTC+10+1AEDT(10〜4月 UTC+11)
ブリスベンUTC+10+1なし
パースUTC+8−1なし
オークランド・ウェリントンUTC+12+3NZDT(9〜4月 UTC+13)
ハノイ・ホーチミンUTC+7−2なし
クアラルンプールUTC+8−1なし
マニラUTC+8−1なし
ヨハネスブルグUTC+2−7なし
ラゴス・アクラUTC+0〜+1−8〜−9なし
トロント・モントリオールUTC−5−143〜11月 EDT
バンクーバーUTC−8−173〜11月 PDT
メキシコシティUTC−6−152022年以降廃止

主要株式市場の取引時刻

海外株式・FX投資家向けに、世界主要市場の取引時間をJST基準で並べました。夏時間期は1時間繰り上がります。

市場現地時刻JST(冬時間)JST(夏時間)
東証(東京証券取引所)09:00〜15:3009:00〜15:3009:00〜15:30
上海・深圳09:30〜11:30、13:00〜15:0010:30〜12:30、14:00〜16:00
香港(HKEX)09:30〜16:0010:30〜17:00
シンガポール(SGX)09:00〜17:0010:00〜18:00
インド(NSE/BSE)09:15〜15:3012:45〜19:00
ドバイ(DFM)10:00〜15:0015:00〜20:00
ロンドン(LSE)08:00〜16:3017:00〜01:30翌16:00〜00:30翌
フランクフルト(DAX)09:00〜17:3017:00〜01:30翌16:00〜00:30翌
NYSE・NASDAQ09:30〜16:0023:30〜06:00翌22:30〜05:00翌
ブラジル(B3)10:00〜17:0022:00〜05:00翌
豪州(ASX)10:00〜16:0009:00〜15:0008:00〜14:00
FX(東京セッション)09:00〜17:0009:00〜17:00
FX(欧州セッション)17:00〜02:00翌16:00〜01:00翌
FX(NYセッション)22:00〜07:00翌21:00〜06:00翌

サマータイム(DST)の詳細

米国のDST(3月〜11月)

2007年以降、3月の第2日曜日〜11月の第1日曜日にDSTを実施。切替時刻は現地2:00 AM。この期間、EST→EDT、PST→PDTなどに切替わり、JSTとの時差が1時間短縮されます。JST基準では NY -13時間、LA -16時間になります。

欧州のDST(3月〜10月)

EU全体で3月最終日曜日〜10月最終日曜日にサマータイム(Summer Time)を実施。切替時刻はUTC 1:00 AM。ロンドンBST、パリCESTなどに切替わり、JSTとの時差が1時間短縮。2019年にEUが廃止方針を決議しましたが、実施日程は各国協議中で継続運用中です。

豪州・NZのDST(10月〜4月)

南半球のため北半球と逆で、10月〜翌4月にDST実施。豪州はNSW・VIC・SA・TAS・ACTのみ、QLD・WA・NTは通年標準時のまま。国内でも州により運用が異なるため、豪州拠点との会議調整は都市名まで含めて指定するのが安全です。

日本にDSTはない

日本は1948〜1952年のGHQ主導導入後、廃止しています。以降、複数回導入案が浮上しましたが、労働時間増・睡眠時間圧迫・システム改修コストへの懸念から見送りが続いています。日本のシステムはUTC+9固定として設計するのが基本です。

大陸別・タイムゾーン運用の傾向

大陸ごとにタイムゾーン運用の慣行が異なります。国際プロジェクト設計の参考になります。

大陸・地域タイムゾーン数DST運用実務メモ
アジア東部4(UTC+7〜+10)ほぼなし日中韓は同一時刻圏、東南アジアで1〜2時間差
アジア南部3(UTC+5〜+6:45)なし30分・45分単位のオフセット多数
中東・湾岸3(UTC+3〜+4:30)一部ありイスラム暦の金曜休みが業務影響
欧州4(UTC+0〜+3)統一運用EU一斉切替、廃止検討継続中
アフリカ6(UTC−1〜+4)ほぼなし南半球部は逆季節
南北アメリカ9(UTC−10〜−3)米加のみ広範ブラジル・アルゼンチンは廃止
オセアニア5(UTC+8〜+13)豪NZは南半球運用州内でも運用差あり

国際ビジネスでの実務ポイント

シーンタイムゾーン管理のポイント
国際会議設定Google Calendar・OutlookのタイムゾーンをJSTと相手先の両方表示。会議招待の本文には「JST 10:00 / UTC 1:00 / EST 20:00 (前日)」等の3タイムゾーン併記が事実上の標準。
海外決済・ECAmazon・Shopify等のカットオフはUTCまたは現地時刻ベース。売上締め時刻を確認、日本時間で18:00締めが米国で朝の受注反映になる。
SLA・監視契約「24時間365日」の運用でも、担当ベンダーの本社時刻でエスカレーション判断が変わる。契約書に「Tier1対応時刻はUTC±X時」と明記。
ログ・監査クラウド(AWS・GCP)はデフォルトUTC出力。国内監査対応で JST に統一する場合、CloudWatch等の設定変更が必要。
フライト予約予約サイトの表示は「現地時刻」が基本。ANA/JAL国内システムも出発地・到着地の現地時刻を返す。時差計算はフライト時間ツールで補完。

ISO 8601とタイムゾーン表記

国際的な日時表記の標準規格はISO 8601。APIレスポンス・ログ・データ連携で必ず登場する形式です。

表記形式意味
2026-07-29T12:00:00+09:00JST 12:00の完全表記(推奨)
2026-07-29T03:00:00ZUTC 3:00の完全表記(Z = Zulu)
2026-07-29T12:00:00タイムゾーン省略(推奨されない)
20260729T120000+0900基本形式(コロン省略)
2026-07-29日付のみ
P1Y2M3DT4H5M6S期間(Duration)表記

タイムゾーン省略の表記は「その環境のローカル時刻」と解釈されるため、システム連携で必ず問題を引き起こします。API仕様書には常に「日時はISO 8601形式(オフセット必須)」と明記するのが業界標準です。

業界別・タイムゾーン管理

グローバルIT運用

DevOps・SRE現場ではUTCが事実上の標準。GitHub Actions・Kubernetes・PagerDuty・Datadog等の主要ツールは全てUTC基準でスケジュール実行。地域拠点の勤務時間はUTCから逆算して設計します。

航空・海運業

ICAO(国際民間航空機関)の運航基準はUTC統一。フライトプラン・気象通報・NOTAMもUTC表記が原則。パイロットは常に世界時計(UTC)を意識し、時差錯覚を避ける訓練を受けます。

金融・証券

SWIFT国際送金・FX取引・株式決済は取引先の現地時刻とUTCの両立で管理。約定時刻の証跡はISO 8601(UTC)で残す義務が金融庁監督指針にも規定されています。

放送・メディア

NHK国際放送・ラジオNIKKEIは各国向けにJST・UTC併記の番組表を提供。オリンピック中継等の生放送は現地時刻とJSTを画面上で常時表示するのが慣例。

越境EC・海外SNSマーケ

米国・欧州向け販売サイトは決済時刻・配送カットオフを現地時刻表記に。SNS運用は「相手国のゴールデンタイム」に投稿するのがベストプラクティスで、TZ変換のツール化が必要です。

科学研究・宇宙

JAXA・ESA・NASAの共同ミッションでは全てUTC基準。日本の観測衛星の運用ログもUTCで記録され、国内報告時にのみJST変換します。GPS衛星時刻はUTC−うるう秒=TAI基準。

よくある間違い・注意点

  • サマータイム切替日を無視 — 米国NYSEの取引開始時刻は、JST基準で冬時間23:30/夏時間22:30と1時間差。3月・11月の切替週は投資家・SNS運用者・国際会議で誤設定が多発します。
  • 「GMT」と「UTC」を厳密に同一視 — 日常的にはほぼ同義ですが、GMTは天文基準・UTCは原子時計基準で厳密には別物。過去のログ・条約文書の解釈では差異が出る場合があります。
  • 日付変更線をまたぐ計算ミス — JSTからハワイ(-19時間)の変換で、日付が前日にずれる点を忘れて会議招待を送ると1日ズレて到着。会議招待には必ず「JST 火曜10:00 / HST 月曜15:00」等の日付併記が安全。
  • 中国全土をUTC+8で一律計算 — 中国は経度上5タイムゾーン相当ですが政府方針で全土UTC+8。新疆・チベット地域の日常業務は現地慣行で公式時刻とズレる場合があります。
  • インド・ネパールの30分単位オフセット — IST(UTC+5:30)、ネパール(UTC+5:45)は他国と半端な時差。会議設定時に「時間だけ」の指定は誤設定を招くため、必ず分単位で指定します。
  • タイムゾーン省略のISO 8601 — 「2026-07-29T12:00:00」だけ書くと解釈が環境依存。API・データ連携では必ず「+09:00」や「Z」を付けて絶対時刻を明示する必要があります。

関連する規格・法令

  • ISO 8601 ― 日付・時刻表記の国際標準。タイムゾーンオフセット表記のルール。
  • ITU-R TF.460 ― UTC・うるう秒運用の国際勧告。世界の標準時同期基準。
  • IANA Time Zone Database(tz database) ― 世界のタイムゾーン情報の事実上の標準データベース。OSやプログラム言語のタイムゾーン処理の元。
  • RFC 3339 ― Internet Date/Time Format。ISO 8601のインターネット向けサブセット規格。
  • 時刻通報および周波数標準に関するITU-R勧告 ― 国際的な標準時配信のガイドライン。
  • 日本標準時法(明治19年勅令) ― 東経135°線を基準としたJSTの法的根拠。
  • 電気通信事業法 ― NICTによる日本標準時の供給・維持義務の法的枠組み。
  • ICAO 国際民間航空条約 ― 航空業界における全世界UTC統一運用の根拠。

参考文献・公的資料

タイムゾーン・国際時刻運用の詳細情報は、以下の公的機関・国際機関の資料を参照してください。

※本ページの時差情報は概要です。国際契約・SLA監視・金融取引の証跡管理・航空運航等ミッションクリティカルな用途では、上記公的機関の最新の一次資料および現地当局の公式アナウンスを優先してください。特にサマータイム期の切替日程は年ごとに変動する場合があり、直前の再確認が必要です。

よくある質問(FAQ)

NYと日本何時間差?

標準時14時間差、夏時間13時間差。JSTの方が進んでいるため、日本の朝10時はNYの前日20時(EST)または21時(EDT)です。会議時間確定時は必ず月を確認しましょう。

NYSEは日本時間何時?

夏時間 22:30〜05:00翌/冬時間 23:30〜06:00翌。米国の3月第2日曜〜11月第1日曜がDST期間で、この期間はJST基準で1時間早くなります。

UTCとGMTは同じ?

日常的にはほぼ同義。厳密にはUTCは原子時計基準・GMTは天文観測基準の違いがあり、UTC−GMTの差は±0.9秒以内に保たれています。多くのシステムで「UTC=GMT」として扱われます。

日本にサマータイムはある?

ありません。1948〜1952年に試行後廃止。以降、複数の導入案が浮上するも、労働時間増・システム改修コスト・省エネ効果不透明との批判で見送られています。

ISO 8601の「Z」って何?

UTCを表す記号で「Zulu Time」の頭文字。「2026-07-29T03:00:00Z」=UTC 3:00=JST 12:00です。「+00:00」と書いても同じ意味ですが、Zの方が短くAPI・ログでは主流です。

インドが半端な時差(UTC+5:30)なのはなぜ?

インドは東西に広い(経度差27°)ため、東部と西部の折衷として1955年に東経82.5°を基準にUTC+5:30を採用しました。ネパールUTC+5:45も同様の折衷です。

ロンドンとJSTの時差は?

標準時9時間、夏時間8時間。ロンドンはBST(British Summer Time)を3月最終日曜〜10月最終日曜に運用しています。

中国は本当に全土UTC+8?

公式にはそうです。中国政府は1949年以降、経済統合のため全土「北京時間」(UTC+8)に統一。新疆・チベット地域では非公式に「新疆時間」(UTC+6)を併用する場合もあります。

豪州は州によって時差が違う?

はい。標準時でも東部(NSW・VIC等)UTC+10、中部(SA・NT)UTC+9:30、西部(WA)UTC+8の3ゾーン。さらにDSTの有無で州ごとに時差が変わり、日本からの会議調整は都市名レベルでの指定が必要です。

フライト時間は時差を含めて計算する?

いいえ、フライト時間は実飛行時間のみを指します。到着現地時刻=出発現地時刻+飛行時間±時差、で計算します。フライト時間ツールで自動計算可能。

会議調整で最も安全な方法は?

時刻招待に「UTC」を併記し、Google Calendar・Outlookの機能で相手側のTZ表示を任せるのが最も安全。テキストで書く際は「JST 10:00 / EST 20:00(前日)」等の3タイムゾーン併記が推奨されます。

アプリで自動的にTZ変換される?

Google Calendar・Slack・Zoom・Outlookなど主要ビジネスツールは自動変換対応。ただし招待メールの本文テキストは変換されないため、TZを明記する必要があります。

DST廃止の国際的な議論は?

EUは2019年に廃止方針を採択し、2021年目標としましたが、各国の合意形成が滞り現在も継続運用。米国は2022年に上院で通年DST法案(Sunshine Protection Act)を可決したものの下院で滞り、実施に至っていません。