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屋根修理コスト

塗装、カバー工法、葺き替え、部分補修それぞれの屋根修理費用と年あたりの負担を試算します。

最終更新:2026-05-06/監修:計算ツールズ編集部

屋根修理コストツール

計算式と考え方

工事費は「工事費 + 足場 + 撤去処分費」に消費税を加え、保険や補助の補填を差し引いて求めます。屋根80㎡を塗装する場合、1㎡あたり2,800円で22万4,000円、足場が180㎡×900円で16万2,000円となり、小計は38万6,000円です。消費税10%の3万8,600円を加えて総額は約42万4,600円になります。塗装の耐用を12年とすると年あたり約3万5,400円です。葺き替えを選ぶと1㎡あたり1万2,000円に撤去処分費2,000円が加わり、総額は大きく上がる代わりに耐用年数は30年程度になります。

工法ごとの費用と耐用年数の目安

塗装1㎡あたり2,000円から3,500円程度。耐用は10年から15年。屋根材の寿命そのものは延びない
カバー工法1㎡あたり8,000円から1万2,000円程度。撤去処分が不要で工期が短い。重量増の確認が必要
葺き替え1㎡あたり1万円から1万5,000円に撤去処分費が加わる。野地板から更新でき耐用は30年程度
部分補修棟板金の交換で10万円から25万円程度。範囲が限られる場合に有効で、劣化が全面なら不向き

屋根修理コストの詳しい解説

屋根修理の費用が工法によって大きく違うのは、手を入れる層が違うためです。塗装が対象にするのは表面の塗膜だけで、屋根材そのものや下の防水シート、野地板には触れません。カバー工法は既存の屋根材を残したまま防水シートと新しい金属屋根を重ねるため、防水層は新しくなりますが野地板は既存のままです。葺き替えは全部を剥がすので、野地板の傷みや雨漏りの跡をその場で確認して直せます。費用の差は、そのまま更新される層の深さの差だと考えると整理しやすくなります。判断が分かれるのは、雨漏りがまだ出ていない段階でどこまでやるかです。塗装は一回あたりが安く、周期も短いため総額では割高になることがあります。ただし、十年後の家族構成や住み替えの予定が読めない場合に、大きな金額を先に払わない選択には合理性があります。反対に、あと三十年住むことがはっきりしているなら、足場を何度も架けるより一度で済む葺き替えのほうが年あたりでは有利になりやすいという整理です。カバー工法は中間の選択肢ですが、条件があります。既存の屋根が瓦のように厚みと重量のあるものだと重ねられません。また、屋根が重くなると地震のときに建物の上部に働く力が増えるため、耐震性の観点から避ける判断もあります。見落とされやすい費用が三つあります。一つは足場で、面積によっては工事費の三割に達します。二つ目は撤去した屋根材の処分費で、古い建物では下地に石綿を含む材料が使われていることがあり、その場合は届け出と処理の方法が法令で定められているため費用が上がります。三つ目は雨樋や外壁との取り合いの補修で、屋根を触ると板金や下屋の納まりも直すことになり、当初の見積に含まれていないことがあります。火災保険については、台風や強風による破損であれば風災として対象になり得ますが、経年劣化は対象外とされるのが原則です。工事の前に写真を撮り、被害の発生時期を説明できるようにしておくと手続が進めやすくなります。補助金は省エネ改修や耐震改修と組み合わせた場合に自治体が設けている例があり、金額と要件は年度ごとに変わるため事前の確認が必要です。

業界・現場での使い方

工法の比較

同じ屋根面積で塗装、カバー工法、葺き替えの費用差を並べます。

長期の負担の把握

耐用年数で割った年あたりの負担で工法を評価します。

見積の検証

足場や撤去処分費が適正な水準で計上されているかを確かめます。

よくある間違い・注意点

  • 総額の安さだけで工法を決める — 塗装は安くても周期が短く、足場を繰り返し架けます。年あたりの負担で比べてください。
  • カバー工法をどの屋根にも使えると考える — 瓦屋根や下地の傷みが進んだ屋根には適しません。既存屋根の種類と野地板の状態の確認が必要です。
  • 足場を別途費用として意識しない — 工事費の三割前後を占めることがあります。外壁と時期を合わせられるかを含めて計画してください。

関連する規格・法規

  • 建築基準法
  • JIS建築規格

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。

よくある質問(FAQ)

雨漏りしていなければ修理は不要ですか?

雨漏りは防水層が破れた結果で、その時点で野地板まで傷んでいることがあります。表面の劣化が見える段階での判断が費用を抑えます。

火災保険で修理できますか?

台風や飛来物による破損であれば風災として対象になり得ます。経年劣化は対象外が原則で、判断は保険会社の調査によります。

相見積は何社取るとよいですか?

三社程度が目安とされています。金額だけでなく、下塗りの回数や撤去処分の扱いなど工程の記載を比べてください。