損紙率込みの必要用紙枚数

必要な通し枚数は（本刷り部数＋予備部数）÷面付面数を切り上げます。既定値では（5,000＋200）÷8＝650枚。セット損紙は1色80枚×4色＝320枚、連続損紙は650枚×2％を切り上げて13枚となり、総用紙枚数は983枚、うち損紙が333枚です。連数は0.98連で、四六判90kgなら総重量は88.5kg。1kg160円として用紙費は14,155円になります。

刷り方式ごとのセット損紙の目安

用紙の判型と連量の関係

※参考計算です。保安基準・条例・製品仕様は改定されるため、最新の告示や各社の仕様書で確認してください。

損紙率込みの必要用紙枚数の詳しい解説

用紙の手配で部数をそのまま枚数に読み替えると必ず足りなくなります。刷り物は1枚の用紙に複数面を付けて刷るため、まず面付の面数で割って通し枚数に直す必要があります。そのうえで、機械を刷り出しの状態から本刷りの品質まで持っていく過程で捨てる紙と、走行中に断続的に出る損紙を積みます。前者は色を合わせ見当を追い込むための紙で色数に比例し、後者は通し枚数に比例するので、部数が小さい仕事ほどセット損紙の比重が跳ね上がります。

判断が分かれるのは予備部数の位置づけです。納品前の検品で抜ける分と、発注者が保管する見本の分を合わせて確保する考え方が一般的ですが、これを損紙率に含めて丸める工場と、独立の項目として立てる工場があります。含めて丸めると見積書は簡潔になる一方、部数が変わったときの再計算で根拠が追えません。予備は部数に対する割合、損紙は通し枚数に対する割合と、分母の違う数字なので分けて持つほうが後の説明が楽になります。

見落とされやすいのは断裁と後加工での目減りです。折り、綴じ、箔押し、型抜きと工程が増えるたびに数パーセントずつ抜け、最終の仕上がり部数が計画に届かないことがあります。加工賃は通し数で決まるため、加工分の余分も含めて通し枚数を決めておくと、後から少部数だけ刷り足す事態を避けられます。また用紙は連単位で入荷し、開封した残りは次の仕事に回せるとは限りません。実際の発注量は連の単位に切り上がる点も見込んでおく必要があります。

用紙費の読み方にも幅があります。単価はキログラム建てのことも、1,000枚あたりの連単位で示されることもあり、同じ紙でも表示が違えば単純に比べられません。連量は判型ごとに定義されているため、四六判の90kgと菊判の90kgでは坪量がまったく違います。輸入紙や特殊紙は最低発注量が定められており、少量では単価が上がるか、そもそも手配できないこともあります。見積もりの段階で判型・連量・銘柄の三つを揃えて確認しておくと食い違いが起きません。

条件による違いも押さえておきたいところです。厚紙やコート紙は静電気や給紙の当たりで損紙が増え、薄物は見当が動きやすくなります。特色を使う仕事はインキの練りと洗いに紙を使うため、セット損紙が標準より多めに出ます。季節による紙の伸縮も見当に影響し、湿度の変化が大きい時期は損紙率を上乗せしておくと現場が楽になります。

業界・現場での使い方

よくある間違い・注意点

• 部数をそのまま用紙枚数にする — 面付の面数で割らないと必要枚数を大きく取り違えます。
• セット損紙を色数に掛けない — 色ごとに見当と濃度を合わせるため、単色分だけでは足りません。
• 予備部数と損紙率を混ぜて丸める — 分母が部数と通し枚数で違うため、部数が変わったときに再計算できなくなります。
• 連量が判型ごとに違うことを忘れる — 四六判90kgと菊判90kgでは坪量が異なり、重量も用紙費も食い違います。
• 後加工での目減りを見ない — 折りや綴じで数パーセント抜け、最終部数が計画に届かないことがあります。

関連する規格・公的資料

• 経済産業省 — 産業政策
• 国土交通省 — 屋外広告物・建築
• 総務省 — 地方自治・手数料
• 日本産業標準調査会 (JISC) — JIS規格
• 日本規格協会 — 規格の頒布
• 日本印刷産業連合会 — 印刷産業
• 全日本印刷工業組合連合会 — 印刷業
• 日本製紙連合会 — 製紙・用紙
• 資源エネルギー庁 — 電力・省エネ
• 日本郵便 — 郵便・ダイレクトメール

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。医療・法務・税務の判断は最新の告示・規格および専門家の判断に従ってください。

よくある質問（FAQ）

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