カゴ落ち率

計算式と考え方

カゴ落ち率は「（カート投入数 − 注文完了数）÷ カート投入数 × 100」で求めます。5,000件の投入に対して1,500件の注文なら70%です。機会損失は放棄された3,500件に平均単価を掛けて2,800万円という計算になります。ただしこれは全員が購入する前提の理論値で、実際には比較検討目的の投入も多く含まれます。回復施策の効果は、放棄分の一定割合が戻るという前提で試算します。回復率15%なら月420万円の売上回復、粗利率35%で147万円の粗利増という計算です。

カゴ落ちの主な原因

カゴ落ち率の詳しい解説

ECにおけるカゴ落ち率は世界平均で70%前後とされ、日本でも同程度の水準です。この数値だけを見ると深刻に思えますが、カート投入にはあとで検討するための保存や、送料を確認するための試算といった購入以外の目的も含まれるため、すべてが失われた売上というわけではありません。それでも改善余地は大きく、原因の多くは購入プロセスの設計にあります。調査で繰り返し指摘される最大の原因は、想定外の追加費用です。商品ページで見た価格に対し、最終段階で送料や手数料が加算されると、離脱率が大きく上がります。対策としては、送料を早い段階で明示する、一定額以上で無料にする条件を分かりやすく示すといった方法があります。次に多いのが会員登録の強制で、ゲスト購入を可能にするだけで完了率が改善する事例が多く報告されています。決済手段の不足も重要で、クレジットカードだけでなく、コンビニ払い、後払い、各種のID決済を用意することで幅広い層に対応できます。入力フォームについては、項目数を減らす、住所を郵便番号から自動入力する、入力エラーをその場で表示するといった改善が効果的です。改善対象を絞るには、カート、情報入力、配送方法の選択、決済、完了という段階ごとの通過率を測り、どこで落ちているかを分解するのが近道です。全体の70%という数字だけでは打ち手が決まりません。数値を扱う際は定義もそろえる必要があります。セッション単位で数えるかカート単位で数えるか、同一利用者の複数回の投入をどう扱うかによって率は変わり、他社の公表値との比較にはあまり意味がありません。端末別に見ると、画面が小さく入力の手間が大きいスマートフォンでは離脱が起きやすく、優先して改善すべき対象になります。カード認証の追加手続きや、在庫切れが最終段階で判明する事態も離脱要因です。回復施策としては、カゴ落ちメールの配信が定番で、1通目で10〜15%、複数回の配信と割引提示を組み合わせると20〜30%の回復が見込めるとされます。ただし配信の頻度が過剰だと嫌悪感を招くうえ、広告メールの送信には同意に関する定めがあるため、取得状況の確認が前提になります。改善は一度に複数を変えると効果の切り分けができなくなるため、影響の大きい項目から順に一つずつ試すほうが、次の判断につながります。

業界・現場での使い方

よくある間違い・注意点

• カゴ落ちをすべて損失と考える — 比較検討目的の投入も含まれます。理論値として捉え、改善余地の把握に使ってください。
• 送料を最終段階で表示する — 最大の離脱要因です。早い段階で明示するだけで完了率が改善します。
• 会員登録を必須にする — ゲスト購入を可能にすると完了率が上がる事例が多く報告されています。

関連する規格・法規

• 日本ECコンサル協会
• SaaStr

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。

よくある質問（FAQ）

関連計算ツール