教育資金 計算ツール
教育資金の詳しい解説
幼稚園から大学卒業までにかかる教育費は進路で大きく変わります。すべて公立（大学は国立）なら約1,000万円、すべて私立なら約2,500万円が一つの目安です。中学から私立に進む場合は約1,500万円、高校から私立なら約1,200万円程度になります。差が生まれる主因は学校教育費と塾・習い事の費用で、私立は授業料に加えて施設費や制服代の負担も加わります。大学費用は自宅通学か下宿かでさらに数百万円の差が出ます。教育費は必要な時期が読めるため、児童手当を使わずに積み立てる、学資保険やつみたてNISAを組み合わせるなど、進学時期から逆算した準備がしやすい支出です。
このツールの使い方
想定している進路パターンを選ぶと、幼稚園から大学までの総額の目安が表示されます。この金額には学校教育費のほか、塾や習い事などの学校外活動費も含まれます。下宿を伴う進学や、医歯薬系など学費の高い学部を想定する場合は、この目安に上乗せして計画してください。
よくある間違い・注意点
- 大学費用だけを準備する — 中学・高校でも塾代が大きくなります。特に受験期は年間で数十万円かかるため、時期をずらして準備が必要です。
- 下宿費用を計算に入れない — 自宅外通学では家賃と生活費で4年間400万円前後が追加になります。進学先の地域を含めて見積もってください。
よくある質問（FAQ）
いつから準備すべきですか？
出生直後からが理想です。18年間の積立なら月2万円で約430万円（利回り3%想定）になり、大学費用の大半をまかなえます。
学資保険とNISAはどちらが良いですか？
学資保険は元本確保と保障が特徴、NISAは期待リターンが高い代わりに元本割れの可能性があります。時期が近いほど確実性を優先してください。
奨学金は前提にすべきですか？
貸与型は子ども本人の借金になります。給付型や授業料減免の要件を早めに確認し、貸与に頼りすぎない設計が望まれます。
※本ツールの計算結果は概算です。税務・医療・法律にかかわる判断は、税理士・医師・弁護士など専門家にご相談ください。