YouTube広告単価

計算式と考え方

実効CPMは、基準CPMにフォーマットと業種の係数を掛けて求めます。スキップ可能なインストリームで一般消費財なら係数は1.0のままで900円です。予算80万円を900円で割って1,000倍すると、月間の表示回数は約88万8,889回になります。クリック率1.8%ならクリックは1万6,000回で、CPCは80万円÷1万6,000回の50円です。視聴率30%なら視聴は約26万6,667回となり、1視聴あたりの単価は3.00円になります。成約率1.5%なら成約は240件、CPAは約3,333円です。1件5,000円の粗利なら粗利総額は120万円で、広告費を40万円上回る計算です。

フォーマットごとの特徴

YouTube広告単価の詳しい解説

動画広告の単価は、検索連動型の広告とは決まり方が異なります。検索広告はキーワードごとの入札で単価が決まりますが、動画広告は表示回数に対する課金が基本で、そこからクリックや成約に至る割合が指標を決めます。したがってCPCという数字は、入札で直接コントロールする値ではなく、CPMとクリック率の割り算で事後的に出てくる結果になります。CPCを下げたいときに入札額だけをいじっても効果が薄いのはこのためで、実際に効くのはクリック率を上げること、つまり広告の内容と配信先の適合度を高めることです。CPMは業種で大きく変わります。1件の成約から得られる利益が大きい金融、保険、法人向けサービスは、高いCPMでも採算が合うため入札が競り上がり、結果として同じ枠を取るのに一般消費財の2倍前後の費用がかかります。医療や美容も同様の傾向がありますが、これらの分野は広告の表現に対する制限が厳しく、効果の断定や体験談の使い方について法令上の制約があるため、審査で差し戻される場面が多くなります。配信の設計面では、ターゲティングを狭くするほど適合度は上がりますが、同時に配信量が減り、CPMは上がります。狭くしてクリック率を上げるか、広くして表示回数を稼ぐかは、成約単価と在庫の状況によって判断が変わります。成約率が高い商材なら狭く深く、認知の獲得が目的なら広く浅くという使い分けが基本です。見落とされやすいのは、動画広告の効果が最後のクリックだけには現れないことです。動画を見た人がその場ではクリックせず、後日ブランド名で検索して購入することがよくあります。この行動は検索広告や自然検索の成果として計上されるため、動画広告の管理画面上のCPAだけを見ると、実際の貢献を過小に評価することになります。動画広告の予算を増やした期間に、指名検索の量や直接流入がどう変化したかを併せて確認すると、実態に近い評価ができます。クリエイティブの影響も無視できません。最初の5秒で何の広告かが分からなければ、スキップ可能な形式では大半が離脱します。冒頭に結論と対象者を提示する構成、字幕の有無、縦型と横型の使い分けといった要素が、同じ配信設定でもクリック率を数倍変えます。複数の素材を同時に配信して比較し、成績の悪いものを止めていく運用は、入札の調整より効果が出やすい改善方法です。なお、広告の表示に関する規制は分野によって異なり、医薬品・医療機器や健康食品、金融商品では表現の制約が定められています。制作の段階で該当する法令とプラットフォームの審査基準を確認しておくことが必要です。

業界・現場での使い方

よくある間違い・注意点

• CPCを入札で直接下げようとする — CPCはCPMとクリック率の結果として出る数字です。下げるには広告の内容と配信先の適合度を高めるほうが効きます。
• 管理画面のCPAだけで効果を判断する — 動画を見た人が後日指名検索から購入する動きは別の経路に計上されます。指名検索や直接流入の変化も併せて見てください。
• ターゲティングを狭めれば安くなると考える — 適合度は上がりますが配信量が減り、CPMはむしろ上がります。成約単価と在庫の状況に応じて広さを決めてください。

関連する規格・法規

• 電通デジタル調査
• Influencer Marketing Hub

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。

よくある質問（FAQ）

関連計算ツール