S&P500年利

計算式と考え方

毎月の積立を複利で運用した将来価値の式で求めます。年9%から信託報酬0.1%を引いた8.9%を月利に直し、初期100万円と毎月5万円を30年積み立てると、ドル換算で約64万3,000ドルになります。積立時の為替150円で投じ、出口を135円として円に戻すと約8,677万円です。元本1,900万円に対する運用益は約6,777万円で、税率20.315%を引いた手取りは約7,300万円になります。年2%の物価上昇を考えた実質の価値は約4,790万円です。

長期リターンを見るときの前提

S&P500年利の詳しい解説

過去30年の年平均が9%前後という数字が独り歩きしやすいのは、この値が名目であり、かつ配当を再投資した前提で計算されているからです。同じ期間の物価上昇を差し引いた実質のリターンは6%台になり、将来いくらの買い物ができるかという観点ではこちらが実態に近くなります。配当についても、価格の上昇だけを見れば年平均は7%前後にとどまり、残る2ポイント前後は配当の再投資による寄与です。したがって分配金を受け取って使ってしまう運用では、教科書的な数字には届きません。円建ての投資家にはもう一つの変数が加わります。為替です。ドル建ての資産を円で買い、円で取り崩すため、投じた時期の為替と取り崩す時期の為替の差が、そのまま損益に上乗せされます。1ドル150円で積み立てて135円で戻せば、ドルベースの成果が同じでも円換算では1割減ります。逆に円安が進めば増えます。積立で長期間に分けて買う場合は、購入時の為替が平均されるため一度に買う場合より振れは小さくなりますが、取り崩す時期の為替の影響は残ります。この部分を避けたい場合には為替ヘッジ付きの商品がありますが、日米の金利差に相当するヘッジコストが毎年かかるため、金利差が大きい局面では年数パーセントの負担になります。判断が分かれるのは、過去の平均をそのまま将来に当てはめてよいかという点です。過去30年の米国株の成績には、情報技術産業の成長、企業の利益率の上昇、金利の長期的な低下という追い風が重なっていました。このうち金利低下による株価の押し上げは、金利が低い水準から始まる現在では同じようには期待できません。一方で、指数に含まれる企業の顔ぶれは入れ替わり続けており、その時々で成長する企業が上位に入る仕組み自体は変わっていません。将来の期待値を7%程度に置く見方から、5%程度に置く保守的な見方まで幅があり、前提を変えて計算しておくのが実務的な扱いです。見落とされやすいのは期間の途中で起こる下落です。過去には高値から半分近くまで下がり、元の水準に戻るまで数年を要した局面が複数あります。積立を続けられれば安い価格で買える期間になりますが、生活資金を取り崩さざるを得ない状況で下落が重なると、安値で売ることになります。生活防衛のための現金を別に確保したうえで、当面使う予定のない資金で行うことが前提になります。税制についても、制度の内容と非課税枠は改正されることがあるため、最新の要件を確認してください。

業界・現場での使い方

よくある間違い・注意点

• 名目の年平均リターンをそのまま将来の購買力と考える — 物価上昇を差し引いた実質では数ポイント低くなります。将来の生活費と比べるときは実質で見てください。
• 為替の影響を計算に入れない — 円建てでは取り崩す時点の為替が結果を1割以上動かします。円高に戻った場合の数字も確認してください。
• 途中の下落を想定せずに積立額を決める — 高値から半分近く下がった局面が過去に複数あります。生活資金を別に確保したうえで積立額を決めてください。

関連する規格・法規

• 金融庁
• 日本証券業協会

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。

よくある質問（FAQ）

関連計算ツール