客室リネン・アメニティ原価の計算

1泊あたりの原価はリネンセット費用×交換の係数＋アメニティ原価です。既定値では毎日交換のため480×1.00＋180＝660円。販売室数は80室×78％×30日＝1,872室泊なので、リネンは1,872×480＝898,560円、アメニティは1,872×180＝336,960円、合計1,235,520円となります。年間では660円×80室×78％×365日＝15,032,160円。在庫は80室×3回転＝240セット、客室単価14,000円に対する比率は4.71％です。

リネン費用の内訳の目安（1室1泊）

在庫の回転数の考え方

※参考計算です。法令・約款・仕入条件は改定されるため、実際の判断は最新の告示や自社の規程で確認してください。

客室リネン・アメニティ原価の計算の詳しい解説

リネン費用が施設によって大きく違うのは、単価そのものよりも交換の運用で決まる部分が大きいためです。連泊の客室を毎日交換するか2泊に1回にするかで、同じ客室数でも年間の費用は2割から4割動きます。連泊比率が高いリゾートでは交換頻度の見直しが最も効きますが、都市部のビジネスホテルは連泊が少なく、頻度を変えても効果は限られます。まず自館の平均泊数を把握してから、どの項目に手を入れるかを決める順序になります。

判断が分かれるのは、リースと自社所有のどちらを選ぶかです。リースは1泊あたりの費用が明確で在庫の管理も委託できますが、単価は割高で、契約枚数を下回った月も最低料金が発生します。自社で所有してクリーニングだけ委託する方式は変動費が下がる一方、初期の購入費と紛失や劣化による補充の負担が加わります。稼働率の変動が大きい施設ではリース、通年で安定している施設では所有のほうが総額は下がる傾向があります。

見落とされやすいのは在庫の回転数です。客室にセットされている分、洗濯に出ている分、倉庫の予備の3つが同時に必要なので、客室数の3倍前後を持つのが標準です。納品が隔日の地域や連休で稼働が跳ね上がる観光地では4回転以上を確保しないと、洗濯の遅れがそのまま清掃の遅れになります。逆に回転数を上げすぎると保管の場所と初期費用が増え、生地の劣化を待たずに型番が変わる問題も出ます。

アメニティは単価が小さいぶん見過ごされがちですが、持ち帰り率や補充のルールで実費は変わります。使いかけの歯ブラシやカミソリは衛生上そのまま残せず、開封の有無にかかわらず交換する運用が一般的です。詰め替え式のボトルに切り替えると原価は下がりますが、清掃時間の増加と衛生管理の手間が加わります。プラスチックの削減に関する制度への対応もあり、単価だけでなく作業時間と客の評価を合わせて判断する必要があります。費用の管理では、洗濯に出した枚数を実測して請求と突き合わせる作業も欠かせません。枚数単位の契約では数え違いがそのまま請求額の差になり、月に数万円の開きが出ることがあります。破損や汚損による補充も毎月一定量が発生するため、1泊あたりの原価に換算して差の原因を確かめてください。

業界・現場での使い方

よくある間違い・注意点

• 客室数だけで費用を見積もる — 費用は販売室数に比例します。稼働率を掛けないと2割以上の過大な見積もりになります。
• 在庫を客室数と同数しか持たない — 洗濯中と予備の分が必要で、標準は3回転です。不足すると清掃が止まります。
• 連泊の交換頻度を考慮しない — 連泊比率の高い施設では、毎日交換と2泊に1回で年間費用が2割以上変わります。
• アメニティを開封分だけ交換する — 衛生上そのまま残せない品目が多く、実際の消費は想定より増えます。
• リース料の最低契約枚数を見落とす — 稼働が落ちた月も最低料金が発生し、1泊あたりの実質原価が跳ね上がります。

関連する規格・公的資料

• 経済産業省 — 商業・流通政策
• 中小企業庁 — 中小企業施策
• 厚生労働省 — 労働時間・賃金
• 観光庁 — 宿泊業・旅行業
• 日本フードサービス協会 — 外食産業
• 日本チェーンストア協会 — チェーンストア
• 日本ホテル協会 — ホテル業
• 全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会 — 旅館・ホテル
• 日本銀行 — 通貨・現金
• 総務省統計局 — 産業統計

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。医療・法務・税務の判断は最新の告示・規格および専門家の判断に従ってください。

よくある質問（FAQ）

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