病床回転率

計算式と考え方

年間の延べ入院日数は「病床数 × 365 × 病床利用率」で求めます。200床・利用率85%なら62,050床日です。年間の入院患者数はこれを平均在院日数で割り、14日なら約4,432人になります。病床回転率は患者数を病床数で割った値で、約22.2回です。収益は延べ入院日数に1日あたりの単価を掛けて算出し、58,000円なら約36億円になります。在院日数を短縮すると回転率が上がり、より多くの患者を受け入れられますが、その分の新規入院を確保できることが前提になります。あわせて、退院から次の入院までの空床日数も考慮します。1人退院するたびに空床が生じるため、病床利用率は「平均在院日数 ÷（平均在院日数＋空床日数）」を超えられません。14日・空床1日なら上限93.3%で、入力した利用率がこれを上回る場合は上限側で計算します。在院日数を12日に縮めると上限は92.3%に下がり、空床期間の管理が効いてくることが数字で確認できます。

指標の関係

病床回転率の詳しい解説

病院の入院部門における収益は、病床という限られた資源をどれだけ有効に活用できるかで決まります。指標としては、病床利用率と平均在院日数、そしてその結果としての病床回転率が用いられます。これらは相互に関連しており、片方だけを追うと全体の最適化から外れることがあります。診療報酬の仕組みが、この指標に大きく影響します。入院期間に応じて1日あたりの報酬が逓減する仕組みが採られており、入院の初期ほど単価が高く、長期化するほど下がります。この設計により、必要な期間で治療を完了し、次の患者を受け入れるほうが収益上有利になります。同時に、医療資源の効率的な活用という政策目的にもかなっています。ただし、在院日数の短縮には限界と副作用があります。医学的に必要な期間を確保しなければ、退院後の状態悪化や再入院を招きます。また、退院後の受け皿となる在宅の支援体制や、回復期を担う施設との連携がなければ、患者と家族に負担が転嫁されます。短縮を目的化するのではなく、地域全体で切れ目のない支援を提供する体制の中で、各施設が担う役割に応じた期間を設定するという考え方が求められます。病床利用率にも適正な水準があります。100%に近ければ収益上は望ましいものの、急な入院に対応する余裕がなくなります。救急を担う施設では、常に受け入れられる状態を保つ必要があり、一定の空床が機能上必要です。また、感染症の流行時には病床の区分が必要になり、その分の余裕も求められます。85%から90%が実務上の目安とされることが多くあります。空床期間の管理も収益に影響します。退院した後、清掃と準備を経て次の患者を受け入れるまでの時間が長いと、その分の病床が稼働しません。退院の時間帯を調整する、入退院の手続きを効率化する、事前に予定入院を組み込むといった運用により、この時間を短縮できます。在院日数が短いほど入退院の回数が増えるため、この管理の重要性が増します。

業界・現場での使い方

よくある間違い・注意点

• 在院日数の短縮だけを目的にする — 医学的に必要な期間の確保が前提です。退院後の受け皿がなければ負担が転嫁されます。
• 病床利用率を100%に近づける — 急な入院に対応できなくなります。85〜90%が実務上の目安とされます。
• 空床期間を管理しない — 在院日数が短いほど入退院の回数が増え、この時間の影響が大きくなります。

関連する規格・法規

• 厚労省
• 日本医師会

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。

よくある質問（FAQ）

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