エレベータ輸送計画 計算ツール｜Hc・RTT・平均待ち時間の実務算定

計算式(Hc・RTT・AWT)

5分間輸送率 Hc

Hc [%] = (5分間輸送可能人員 ÷ 総利用人口) × 100

5分間輸送人員 = (300秒 ÷ RTT) × N台 × C定員 × 0.8(実装乗車率)

Hcは朝ラッシュのピーク5分間に、エレベータ群が輸送できる人員数を、建物総利用人口で割った比率。オフィスビルでは15分間ピーク時の総ラッシュ人口の1/3が5分間に集中する経験則から、Hcが評価指標として国際的に標準化されています。

平均一巡時間 RTT (Round Trip Time)

RTT [秒] = 2×(1階〜到達最高階)/V + 停止時間×平均停止回数 + ドア開閉時間×2 + 乗降時間×人数×2

1台のかごが1階(ロビー)を出て、複数階に停止しながら最高階まで往復する時間。定格速度V、停止回数・乗降時間により変動。実務では簡略式「RTT = 階数×4 + 30秒」で概算します(15階建てで90秒程度)。

平均待ち時間 AWT (Average Waiting Time)

AWT [秒] = RTT ÷ (2×N台)

利用者がロビーで待つ平均時間。オフィスビルで25秒以下が快適基準、30秒超で利用者不満、40秒超は明確な設計不良とされます。

輸送率・待ち時間の意味

エレベータ輸送計画では複数の指標を組合せて評価します。

実務ではHc・AWT・LWTの3指標を必ずチェックします。Hcだけ高くても、実際には特定階に混雑が集中してAWTが悪化するケースもあり、群管理制御シミュレーション(メーカー各社の設計ソフト)による多角的評価が不可欠です。

用途別 推奨Hc・AWT早見表

日本エレベータ協会・CIBSE Guide D・ASME A17.1(米国)を統合した実務基準です。設計時のグレード判定に使用してください。

用途別 速度・定員選定基準

建物階数・用途に応じたエレベータ定格速度・定員の目安。日本エレベータ協会・国交省ガイドライン。

参考:世界最速級は東京スカイツリー(600m/min)、上海中心大厦(1200m/min = 20m/s)、日立製「Multi」ロープレスEV(実用化検討中)。

利用人口の想定方法

Hc計算の分母となる「入居人数(利用人口)」は建物用途・階数・貸室効率で推定します。

オフィスビルの人口想定

執務室の想定人口は専有面積1人あたり8-12m²(SHASE-S 010推奨、都心A級オフィスで10m²/人)。1フロア貸室面積(NR)500m²なら約50人/フロア。10階建て(基準階同一)で500人が想定人口。実測値ではフリーアドレス化で15-20m²/人と広がる傾向もありますが、設計時は最悪ケース(密度高い時)で評価するのが安全です。

マンション・ホテルの人口想定

ピーク集中率の考え方

オフィスビルでは朝の始業前30分に総人口の80-90%が到着、その中の1/3が5分間に集中(Hc算定の根拠)。マンションでは通勤時間帯7:30-8:30に総人口の40-50%が集中。ホテルは朝食時間・観光出発時間の分散があるため集中率は低め(30-40%)です。

群管理制御・DCS方式

省エネと最新技術動向

エレベータの消費電力

1台あたり年間消費電力は2,500-15,000 kWh(小規模〜大規模)。ビル全体の電力消費の3-8%を占め、空調・照明に次ぐエネルギー消費要素です。ISO 25745「エレベータのエネルギー性能」でクラス分け(A〜G)されています。

省エネ技術

• 回生電力の活用 — 下降時・ブレーキ時の運動エネルギーを電力に変換、ビル系統へ返還。従来比15-20%消費電力削減
• ギアレスモーター・PMシンクロナスモーター — 従来ギア式より効率30%向上、機械室不要化(MRL)
• LED照明・自動消灯 — かご内照明の待機時自動消灯で年間5-8%削減
• アイドリング制御 — 深夜・休日の使用頻度に応じ運転台数を自動制限
• AI需要予測 — 曜日・季節・イベント学習で待機位置最適化、無駄運行削減

脱炭素・グリーンビル認証

CASBEE・LEED・BELS・WELL認証等のグリーンビル評価で、エレベータのエネルギーインテンシティ(EEI:Energy Efficiency Index)がクラスA以上であることが求められます。日本エレベータ協会のエネルギークラス表示制度も普及しています。

業界での応用

よくある間違い・注意点

• 平均輸送率だけで評価 — 実際は朝の集中ラッシュ5分がクリティカル。平均値では過小評価しがち。Hc・AWT・LWTの3指標で必ずチェックし、群管理シミュレーションで多角的評価してください。
• 小定員多台数の非効率設計 — 定員9人×5台より、定員15人×3台の方が効率的なケース多数。シャフト面積・機器コストで前者は不利。用途別の推奨定員(オフィス13-15人、超高層20人以上)を守ってください。
• 後付け増設困難 — 竣工後にエレベータ台数を増やすには構造補強・シャフト新設が必要で、費用は新築時の5-10倍。テナント誘致の観点から新築時に十分な余裕を持たせるのが鉄則です。
• 非常用EVを平常時も含めない計算 — 建築基準法(高さ31m超必置)の非常用EVも平常時は乗用可能で、Hc算定に含めます。ただし専用途(消防隊専用モード時)の切替を忘れないでください。
• ホテル・マンションでオフィス基準を適用 — 用途で必要Hcが全く異なります。マンションでHc 15%は過剰投資、逆にオフィスでHc 8%は明らかな不足。用途別基準を必ず確認してください。
• 省エネ性能無視の選定 — 年間電気代が1台あたり5-30万円異なる。ISO 25745クラスA以上、回生電力活用機種を選ぶことで年間20-30%の電力削減。ライフサイクルコスト(LCC)評価が重要です。
• 建築基準法の定期報告・法定点検の失念 — 特定建築物(病院・ホテル・共同住宅等)は建築基準法第12条で3年ごと(EVは1年ごと)の定期報告・検査義務。違反は罰則(100万円以下罰金)対象で、事故時の管理責任問題も発生。

関連する規格・法令

• 建築基準法施行令(第129条の3以下) ― エレベータの構造・強度・安全装置の法定基準。国土交通省住宅局所管。
• 建築基準法 昇降機性能評価 ― 平成21年国土交通省告示第561号「戸開走行保護装置」・第562号「地震時等管制運転装置」等の必置安全装置規定。
• JIS A 4301(エレベータ用語)・JIS A 4302(昇降機の検査基準) ― 日本産業標準の中核規格。
• 日本エレベータ協会 昇降機技術基準 ― 業界統一の技術基準・設計手引き。国交省告示準拠の詳細実務規範。
• SHASE-S 010(建築設備) ― 建築設備分野からの輸送計画基準、利用人口想定方法。
• ISO 25745シリーズ ― エレベータ・エスカレータ・動く歩道のエネルギー性能。CO2排出量ラベリング。
• CIBSE Guide D(英国建築設備工学会) ― Transportation Systems in Buildings。世界標準的な輸送計画ガイド。
• ASME A17.1(米国機械学会) ― 米国のエレベータ・エスカレータ安全規格。国際的な参照基準。
• バリアフリー法(高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律) ― 車椅子対応・ボタン点字表示・音声案内等の必置事項。
• 消防法(非常用エレベータ) ― 高さ31m超建物の非常用EV設置義務、消防隊専用モード運転規定。
• 建築基準法第12条(定期報告・検査制度) ― 特定建築物のEV定期検査(1年ごと)、報告義務。

参考文献・公的資料

エレベータ輸送計画・設計の詳細情報は、以下の公的機関・業界団体の資料を参照してください。

• 日本エレベータ協会(JEA) ― 昇降機技術基準・輸送計画ガイド・安全装置解説の一次資料。業界統計・保守点検・事故情報。
• 国土交通省 昇降機・遊戯施設 ― 建築基準法昇降機規定・戸開走行保護装置・定期報告制度の公式情報。
• 三菱電機ビルソリューションズ ― AI群管理制御・DCS方式のメーカー技術資料。
• 日立ビルシステム ― Fi Seriesほか輸送計画ソリューション。
• 日本オーチス・エレベータ ― CompassPlus DCS等の海外先進技術。
• ThyssenKrupp Elevator ― TWIN・MULTI等の革新的搬送方式技術資料。
• KONE ― DCS・省エネエレベータの世界技術動向。
• CIBSE Guide D(英国建築設備工学会) ― Transportation Systems in Buildings、世界標準の輸送計画ガイド。
• ISO/TC 178(Lifts, escalators and moving walks) ― 国際規格の公式ページ。ISO 25745省エネ性能規格を含む。
• 空気調和・衛生工学会(SHASE) ― SHASE-S 010における輸送計画の基準。
• 日本産業標準調査会(JISC) ― JIS A 4301・A 4302の公式検索。

よくある質問（FAQ）

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