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空調設計冷房熱負荷省エネ

冷房負荷計算ツール|床面積・窓・人体・機器発熱から必要kW・畳数を即算出

部屋の床面積・窓面積・在室人数・機器発熱量から冷房負荷を計算し、必要冷房能力(kW)・冷凍トン(RT)・エアコン畳数目安を算出。住宅居室・オフィス・店舗・サーバー室など用途別の原単位に対応した簡易法で、リフォーム時の機種選定・オフィスのゾーン別空調設計・データセンターPAC容量算定に活用できます。空気調和・衛生工学会(SHASE)の慣行値、建築物省エネ法・省エネ基準の枠組みも解説します。

最終更新:2026-08-08/監修:計算ツールズ編集部

冷房負荷計算機

計算式と原単位

簡易法の基本式

総負荷 [kW] = ( 面積×用途原単位 + 窓面積×日射負荷×方位係数 + 人数×顕熱 + 機器発熱 ) ÷ 1000

冷房負荷は「外皮通過熱」「日射負荷」「人体発熱」「機器発熱」「換気負荷」の総和として計算します。詳細計算にはSHASE-S 111およびHASP/ACLD等の熱負荷計算ソフトを使いますが、実務の初期見積では上記簡易法で±20%程度の精度で機種選定が可能です。

用途別 原単位(W/㎡)

用途顕熱負荷密度備考
住宅居室(断熱等級4以上)120〜150 W/㎡1〜2人在室、家電少なめ
住宅居室(旧木造・無断熱)180〜220 W/㎡大窓・西日
一般オフィス160〜200 W/㎡PC・OA機器あり
会議室200〜260 W/㎡人体密集
物販店舗200〜240 W/㎡照明強化
飲食店(厨房別系統)260〜320 W/㎡客席のみ、厨房は別途
サーバー室・データセンター400〜2,000 W/㎡ラック密度で変動大
手術室・クリーンルーム300〜500 W/㎡照明・機器・換気過多

方位別・窓日射負荷

窓の日射負荷は方位・時間帯・季節で大きく異なります。ピーク時(真夏の午後)の窓面あたり日射熱取得は以下の目安値です(普通ガラス・レースカーテンなし想定)。

方位ピーク日射負荷係数対策例
北面約200 W/㎡×1.0基本的に日射なし
東面約400 W/㎡×1.5朝方対策、東面日除け
南面約400 W/㎡×2.0夏に日射角高く庇有効
西面約500 W/㎡×2.5西日対策必須、遮熱最重要
天窓(水平)約700 W/㎡×3.0ロールブラインド必須

Low-Eガラス(遮熱型)で日射熱取得を約50%削減、外付ブラインドで約70%削減が可能。西日対策の投資対効果は数年で回収でき、電気代削減の効果が大きい方位です。

エアコン畳数早見表(JIS C 9612)

家庭用エアコンの畳数表示は1964年制定JIS基準で、木造南向き(畳数の小さい方)と鉄筋洋室(大きい方)の両方が併記されます。現代の高断熱住宅(断熱等級5以上)では畳数表示より広い部屋でも足りるケースが多く、負荷計算で最適容量を選ぶのが省エネ・快適性の両面で有利です。

畳数表示冷房能力暖房能力木造和室鉄筋洋室
6畳用2.2 kW2.5 kW約9.5㎡約12.9㎡
8畳用2.5 kW2.8 kW約12.9㎡約19.4㎡
10畳用2.8 kW3.6 kW約16.2㎡約24.3㎡
12畳用3.6 kW4.2 kW約19.4㎡約29.2㎡
14畳用4.0 kW5.0 kW約22.7㎡約34.0㎡
18畳用5.6 kW6.7 kW約29.2㎡約43.7㎡
23畳用7.1 kW8.5 kW約37.3㎡約55.9㎡
26畳用8.0 kW9.5 kW約42.1㎡約63.2㎡

用途別 冷房負荷密度の詳細

建築物省エネ法の告示や空気調和・衛生工学会の設計資料に基づく、代表的な用途の熱負荷密度参考値です。

施設顕熱負荷換気外気負荷合計目安
戸建て住宅リビング140 W/㎡15 W/㎡155 W/㎡
マンション主寝室110 W/㎡10 W/㎡120 W/㎡
賃貸ワンルーム160 W/㎡20 W/㎡180 W/㎡
一般オフィス(10㎡/人)180 W/㎡30 W/㎡210 W/㎡
コールセンター(4㎡/人)250 W/㎡60 W/㎡310 W/㎡
会議室(2㎡/人)230 W/㎡80 W/㎡310 W/㎡
物販店舗220 W/㎡25 W/㎡245 W/㎡
飲食店客席280 W/㎡50 W/㎡330 W/㎡
教室(大学講義)250 W/㎡60 W/㎡310 W/㎡
体育館150 W/㎡20 W/㎡170 W/㎡
病室120 W/㎡30 W/㎡150 W/㎡
手術室400 W/㎡200 W/㎡600 W/㎡
データセンター(低密度)500 W/㎡500 W/㎡
データセンター(高密度)1,500〜3,000 W/㎡専用PAC必須

人体・機器発熱の詳細

人体からの発熱(顕熱・潜熱)

人間は活動状況で発熱量が大きく変化します。以下は成人男性の1人あたり発熱量目安(空気調和・衛生工学会便覧より)。

活動顕熱潜熱合計
安静・座位60 W40 W100 W
デスクワーク75 W55 W130 W
立ち仕事・軽作業85 W85 W170 W
接客・販売90 W110 W200 W
調理・厨房105 W170 W275 W
スポーツ・激しい運動170 W255 W425 W

主要機器の発熱量

機器消費電力発熱量目安
デスクトップPC+モニター150〜250 W150〜250 W
ノートPC30〜80 W30〜80 W
複合機(大型)1,500 W使用時のみピーク
サーバー1U200〜600 W常時発熱
ラック(42U満載)5〜30 kW設計時最大値で算定
大型冷蔵ショーケース800〜2,000 W店舗ではメイン負荷
業務用調理機器1〜30 kW厨房系統は別扱い推奨
照明(LED)8〜15 W/㎡1㎡あたり
照明(蛍光灯)15〜25 W/㎡1㎡あたり

外気温・換気負荷の扱い

簡易法では省略する換気外気負荷ですが、24時間換気(住宅で0.5回/h、オフィスで人1人あたり25㎥/h)による外気導入は冷房負荷を大きく押し上げます。

換気外気負荷の目安

外気負荷 [W] = 換気量 [m³/h] × 温度差 [℃] × 0.35(顕熱のみ)

例:オフィス50㎡、10人、換気量250 m³/h、外気30℃・室内26℃なら 250×4×0.35 ≒ 350 W。潜熱を含む全熱換気では2〜3倍になります。全熱交換器(ロスナイ・エルスマート等)を使えば外気負荷を60〜70%削減可能。

設計外気温(建築物省エネ法)

地域都市例冷房設計外気温
1地域札幌29.5℃
3地域盛岡・仙台31.5℃
4地域宇都宮32.5℃
5地域東京・大阪33.5℃
6地域福岡34.0℃
7地域宮崎・鹿児島34.0℃
8地域那覇33.0℃(湿度高)

業界・現場での応用

住宅設備設計・リフォーム

築30年木造住宅→内窓+断熱改修時のエアコン能力見直し。旧「6畳用2.2kW」で足りていたLDKが、断熱リフォーム後は「4畳用(1.8kW相当)」に落とせるケース多数。過大容量エアコンは短時間ON/OFF繰り返しで除湿性能が落ち、電気代も25〜30%増となります。

オフィス空調設計

ゾーン別負荷計算で、セントラル空調 vs 個別空調(マルチエアコン・室内機分散)の使い分けを判断。ペリメーターゾーン(窓際)はインナーゾーンより日射負荷が大きく、系統分離が原則。BEMS(ビル用エネマネ)と組み合わせて空調電力を20〜30%削減可能。

データセンター・サーバー室

ラック発熱密度(5〜30kW/ラック)からパッケージ空調(PAC)必要台数と冗長構成(N+1・2N)を算定。近年はコールドアイル封じ込め・液冷(Immersion Cooling)でPUE 1.2以下の低消費電力設計が主流。

店舗・飲食店

飲食店では客席・厨房を別系統にし、厨房は排気換気で負荷を逃す設計が定石。物販店では入店客増(来客時ピーク10人/100㎡)を見込んだ設計。夏の週末ピーク対応で通常より20〜30%余裕を持たせるのが安全です。

病院・クリーンルーム

手術室(クラス1000〜10,000、給気20〜40回/h)、ICU、無菌室はSHASE-S 219「病院空調設備の設計・管理基準」に基づき、冷房負荷に大量の換気外気負荷が加算。手術室単室で30〜50kWの冷房能力が必要。

工場・製造業

プレス機・溶接機・射出成形機など機器発熱の大きい工場では、局所冷房(スポットクーラー)+自然換気の組み合わせが省エネ。全空調にすると数千kW規模になるため、作業員の熱中症予防に特化した局所化が実務解。

よくある間違い・注意点

  • 畳数表示のまま選定 — JIS C 9612の畳数表示は1964年制定の木造南向き基準。現代の高断熱住宅(断熱等級5以上)では過剰、旧木造・大窓部屋では不足になりやすい。負荷計算で±20%以内の適正容量を選ぶのが省エネ・快適性の両面で有利です。
  • 過大能力エアコンの弊害 — 過大容量は短時間ON/OFF繰り返し(サーモON/OFF)で除湿できず、体感温度が下がらないまま湿度が高い状態に。電気代も25〜30%増。逆に過小だと連続運転で電気代大きく、寿命短縮。
  • 日射負荷を無視 — 南西窓は北窓の2〜3倍の日射負荷。方位別補正(北×1.0、東×1.5、南×2.0、西×2.5)が必要。Low-Eガラス化・外付ブラインドで日射負荷を50〜70%削減できます。
  • 換気負荷を含めない — 建築基準法の24時間換気(住宅0.5回/h)でも200〜500Wの外気負荷。オフィスの全熱換気(30m³/h/人)なら人1人あたり100Wの追加負荷。全熱交換器で60〜70%削減可能。
  • 機器発熱を過小評価 — サーバールームや厨房、コインランドリー等では機器発熱が主負荷。IT機器のW数を電源仕様書ベースで積算し、最大値の80%程度で設計。
  • ピーク時対応の余裕率忘れ — 会議室満員時・店舗週末ピーク・イベント時など、通常より20〜30%余裕を持たせる設計が実務常識。
  • 単相200V/三相200Vの誤選定 — 家庭用は単相200V(4kW以下)、業務用は三相200V(4kW超)が主流。電源工事の費用と容量計算を並行検討。

関連する規格・法令

  • SHASE-S 111 ― 空気調和・衛生工学会規格。空気調和設備の設計計算方法を規定。設計外気温、負荷計算法、換気量算定の実務標準。
  • SHASE-S 219 ― 病院空調設備の設計・管理基準。手術室・ICU・無菌室のクラス別給気回数と負荷設計。
  • JIS C 9612 ― ルームエアコンディショナー。畳数表示(木造南向き〜鉄筋洋室)の算定基準。
  • JIS B 8615-1 ― パッケージエアコンディショナー。業務用エアコンの能力表示・試験方法。
  • 建築物省エネ法(建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律) ― 2017年施行、2025年から住宅を含む全建築物で省エネ基準適合が義務化。BEI(一次エネルギー消費量指標)の算定に空調設計が必須。
  • 省エネ基準(外皮性能・一次エネルギー消費量) ― UA値・ηAC値、地域区分別基準、住宅性能表示制度と連動。
  • 建築基準法 第28条の2(換気設備) ― シックハウス対策で機械換気0.5回/h以上義務。冷房負荷に外気負荷を加算する根拠。
  • HASP/ACLD ― 空気調和・衛生工学会が提供する詳細熱負荷計算ソフト。動的計算・時刻別負荷・機器選定に対応。
  • ASHRAE Handbook - Fundamentals ― 米国暖房冷凍空調学会。国際的な冷房負荷計算の標準テキスト。

参考文献・公的資料

より正確な負荷計算・法令適用を確認したい場合は、以下の公的機関・学会の資料を参照してください。

※本ページの計算結果は、SHASE-S 111およびJIS C 9612の慣行値に基づく簡易概算です。実際の設計・機器選定・法令適合判定にあたっては、必ずHASP/ACLD等の詳細計算プログラム、および建築設備士・建築士等の有資格者による判断を経てください。特に業務用建築物・特殊建築物では、建築物省エネ法および所轄行政庁の指導に従う必要があります。

よくある質問(FAQ)

6畳エアコンの2.2kWで実際何畳まで冷える?

高断熱住宅(断熱等級5以上)で8〜10畳、旧木造無断熱で4〜5畳と、住宅性能で倍の差。JIS C 9612の畳数表示は1964年木造基準で、現代住宅では表示より広い部屋でも足ります。正確には床面積×150W/㎡+窓・人体・機器を積算した実負荷計算次第です。

冷凍トン(RT)とkWの関係は?

1冷凍トン(RT) = 3.517 kW = 3,024 kcal/h = 12,000 BTU/h。米国系業務用エアコン・大型冷凍機の能力表示に使用。日本の家庭用はkW、業務用パッケージは馬力(HP)、大型はRTと単位が混在するので注意。1HP ≒ 2.8kW、1RT ≒ 1.25HP。

サーバー室の冷房能力目安は?

ラック密度で大きく変動。低密度4kW/ラック→400W/㎡、高密度20kW/ラック→2,000W/㎡。20㎡ラック密度8kW/㎡なら約160kW必要。近年はGPUサーバー・AI用途で30kW/ラックも増え、液冷(Immersion Cooling)検討が必要です。PUE 1.2以下を目指す。

日射負荷が高い部屋の対策は?

Low-Eガラス化で50%削減、遮熱フィルムで40%削減、外付ブラインドで70%削減、庇(ひさし)増設で夏の南面日射30〜60%削減が可能。西日の強い部屋はスクリーン・ルーバーで根本対策を。窓面積が大きい南西方位ではLow-E+外付ブラインドの組合せが最強。

畳数表示より小さいエアコンでも良い?

断熱等級5以上の新築住宅では、畳数表示より1〜2ランク下でも快適に使えるケース多。過大容量は短時間ON/OFF繰り返しで除湿できず湿度が下がらないまま、電気代も25〜30%増になる弊害あり。逆に過小だと連続運転で寿命短縮。負荷計算の±10%以内が理想。

APF・COP・SEERの違いは?

COP:定格運転時の効率(能力/消費電力)。APF:年間通期エネルギー消費効率、日本のJIS指標。SEER:米国の季節エネルギー効率指標。省エネエアコン選定はAPFで比較(家庭用6.0以上が省エネ達成)。APF7.0のエアコンは5.0機比で電気代が約28%安い計算。

店舗の冷房設計で気をつけることは?

物販店は入店客ピーク時の人体負荷、飲食店は厨房系統の分離、コンビニは冷蔵ショーケースの排熱が3大注意点。ピーク時に通常負荷の1.3〜1.5倍を見込み、能力に余裕を持たせる。エアカーテンで入口の外気侵入を防ぐと負荷5〜10%削減。

家庭用と業務用エアコンの違いは?

家庭用は単相100V/200V、能力4kW以下、APF重視。業務用は三相200V、能力4〜20kW、連続運転耐久性重視。業務用は耐用年数15年、家庭用10年が目安。家庭用を業務用途で使うと寿命が半分以下になり故障多発。

換気外気負荷はどう計算する?

顕熱のみなら 換気量[m³/h] × 温度差[℃] × 0.35。潜熱含む全熱換気は温度差×比エンタルピー差×1.2倍程度。50㎡オフィス10人、換気量250m³/h、外気30℃/室内26℃なら 250×4×0.35 ≒ 350W。全熱交換器で60〜70%削減可。

建築物省エネ法の適合判定は必要?

2025年4月からすべての新築住宅・非住宅で省エネ基準適合が義務化。300㎡以上の非住宅は「省エネ計画届出+適合性判定」が必要。BEI(基準値比の一次エネルギー消費量)1.0以下、住宅はUA値0.87以下(6地域)等の基準クリアが必要です。

冷房温度28℃はエビデンスがある?

環境省COOL CHOICEの推奨値だが、「室温28℃」であり「エアコン設定28℃」ではない。実際の室温28℃を維持するにはエアコン設定26〜27℃が必要な建物も多い。労働安全衛生法事務所衛生基準規則では「17〜28℃」が努力目標。熱中症警戒アラート発令時は無理せず26℃以下推奨。

詳細な熱負荷計算はどうすればいい?

SHASE提供のHASP/ACLD(月額有償)、MICRO-HASP(無償版)、DOE-2(米国製)、EnergyPlus(米国製オープンソース)等の動的熱負荷計算ソフトを使用。設計時刻別負荷(例:8/7・14時ピーク)を算出し、機器選定・年間消費電力量予測に活用。建築設備士に外注する場合の相場は10万円〜50万円/物件。