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飲み代健康

飲み代 年間コスト 計算ツール

飲み代の年間コストを試算。居酒屋・宅飲み・カフェ飲みの比較、肝臓への負担も可視化。

飲み代 計算機

計算式と前提

年額 =(居酒屋の月回数 × 単価 + 宅飲みの月回数 × 単価)× 12 + 年間イベント回数 × 単価

年間飲酒回数 =(居酒屋 + 宅飲み)× 12 + イベント回数/投資代替 = 月額を年5%(月複利)で30年積み立てた場合の将来価値

既定値の「居酒屋 月3回×4,500円・宅飲み 月10回×800円・イベント 年6回×8,000円」なら、居酒屋が年162,000円、宅飲みが年96,000円、イベントが48,000円で、年額は306,000円、月平均25,500円、10年累計3,060,000円、年間飲酒回数162回と表示されます。投資代替の20,876,795円は、同じ月額を30年積み立て続けたと仮定した場合の規模です。

飲み方別の年額早見表

本ツールの出力

飲み方年額月平均10年累計年間回数投資代替(年5%30年)
既定値(居酒屋3回・宅飲み10回・イベント年6回)306,000円25,500円3,060,000円162回20,876,795円
居酒屋を月1回に減らす198,000円16,500円1,980,000円138回13,508,515円
宅飲みを週1回(月4回)に減らす248,400円20,700円2,484,000円90回16,947,045円
飲む機会をなくす0円0円0円0回0円
多め(居酒屋8回×5,000円・宅飲み20回×1,000円・イベント年12回×10,000円)840,000円70,000円8,400,000円348回57,308,849円

居酒屋を月3回から1回に減らすと年額が108,000円下がります。単価を1割下げるより、回数をひとつ減らすほうが効きます。年間162回は週あたり3回を超える頻度にあたるので、金額と一緒に頻度も見てください。

主な酒類1杯あたりの純アルコール量

酒類・量度数計算純アルコール量
ビール 500ml(中びん・ロング缶)5%500×0.05×0.820.0g
ビール 350ml(缶1本)5%350×0.05×0.814.0g
日本酒 1合(180ml)15%180×0.15×0.821.6g
焼酎 100ml25%100×0.25×0.820.0g
ワイン グラス1杯(120ml)12%120×0.12×0.8約11.5g
ウイスキー ダブル(60ml)43%60×0.43×0.8約20.6g
チューハイ 350ml7%350×0.07×0.819.6g

厚生労働省「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」に示された式(摂取量ml × 度数÷100 × 0.8)による計算です。同ガイドラインでは、生活習慣病のリスクを高める飲酒量を1日あたりの純アルコール量が男性40g以上、女性20g以上としています。ビール500mlが20gですから、女性ならこの1本で該当する水準です。

年額が家計で見えにくい理由と、金額以外に確かめること

飲み代が家計簿でとらえにくいのは、1回ごとの金額が判断できてしまう規模だからです。居酒屋で4,500円という支出は、その日の判断としては特に高くありません。ところが月3回続けると年162,000円になり、宅飲みの800円も月10回で年96,000円に積み上がります。既定値ではここにイベントの48,000円が乗って年306,000円です。効くのは単価より回数で、居酒屋を月3回から1回に減らすだけで年額は108,000円下がりますが、単価を1割下げても年16,200円しか変わりません。減らす方向を決めるときは、この非対称を先に押さえておくと迷いません。

投資代替の欄は読み方に注意が必要です。年5%で30年という条件は仮定であり、税金も手数料も、元本を割り込む可能性も織り込んでいません。「飲むのをやめれば2,000万円が手に入る」という意味ではなく、同じ月額を30年積み立て続けた場合にどの程度の規模になるかという感度分析として読むのが適切です。実際には飲み代をゼロにしても、その分がそのまま投資へ回るとは限りません。数字の役割は、月2万5千円という支出が長期でどれくらいの重さを持つかを可視化することにあります。

金額と並べて確かめたいのが、飲んだ量そのものです。厚生労働省のガイドラインは、酒の種類ではなく純アルコール量(グラム)で飲酒量をとらえるよう示しており、計算式は「摂取量(ml)×度数÷100×0.8」です。ビール500mlなら20g、日本酒1合なら21.6gになります。同ガイドラインは生活習慣病のリスクを高める量を1日あたり男性40g以上・女性20g以上とし、1回の飲酒機会に60g以上を摂る多量飲酒は外傷の危険も高めるとしています。既定値の年162回は週3回を超える頻度ですから、金額を見直すときは飲まない日を作れるかという観点も一緒に検討する価値があります。

条件による違いもあります。同じ「居酒屋1回」でも地域や店の形態で単価は大きく変わり、宅飲みは1本あたりの単価が低いぶん量が増えやすいという傾向があります。会社の交際費として処理される分は家計に出てこないため、実際に飲んだ量と家計の金額はずれます。この計算に入っていない費用もあります。帰りのタクシー代、締めの食事、二次会、翌日の体調不良による予定の組み替えなどです。健康への影響は年齢・体質・持病・服用している薬によって大きく変わり、飲酒がふさわしくない状況もあります。体調や適量についての判断は、医師や薬剤師にご相談ください。

よくある間違い・注意点

  • 単価を下げることで節約しようとする — 効くのは回数です。既定値では居酒屋を月2回減らすと年108,000円下がりますが、単価を1割下げても年16,200円しか変わりません。
  • 投資代替の金額を手に入るお金だと考える — 年5%で30年という条件は仮定で、税金・手数料・元本割れを織り込んでいません。同額を積み立て続けた場合の規模を示す感度分析です。
  • 金額だけを見て量を見ない — 厚生労働省のガイドラインは純アルコール量で飲酒量をとらえます。生活習慣病のリスクを高める量は1日あたり男性40g以上、女性20g以上で、ビール500ml(20g)は女性ならこの水準にあたります。
  • 付随費用を計算に入れない — 帰りのタクシー代、締めの食事、二次会はこの計算に含まれていません。1回あたりの実質額は入力した単価より大きくなりがちです。
  • 年間回数を確認しない — 既定値の162回は週3回を超える頻度です。金額の見直しと同時に、飲まない日を作れるかどうかを検討してください。

参考資料

※本ツールは入力した回数と単価にもとづく概算です。健康への影響は年齢・体質・持病・服用中の薬によって変わります。適量や体調についての判断は、医師や薬剤師にご相談ください。

よくある質問(FAQ)

年間飲酒回数は何を数えていますか?

居酒屋と宅飲みの月回数を12倍し、年間のイベント回数を足した数です。既定値なら3×12+10×12+6で162回になります。週あたりに直すと3回を超える頻度です。金額を見直すときは、この回数も一緒に確認してください。

節約するなら単価と回数のどちらを見直すべきですか?

回数のほうが効きます。既定値で居酒屋を月3回から1回に減らすと年額は306,000円から198,000円へ、108,000円下がります。これに対して単価を1割下げても年16,200円の差にしかなりません。回数は12倍されて効くためです。

投資代替の金額はどう読めばよいですか?

同じ月額を年5%で30年積み立て続けた場合の規模を示す仮定の数値です。税金・手数料・元本割れを織り込んでいないため、実際に受け取れる金額ではありません。飲み代をやめれば得られるお金という意味ではなく、月2万5千円の支出が長期でどれくらいの重さを持つかを見るための欄だとお考えください。

純アルコール量はどう計算しますか?

厚生労働省のガイドラインでは摂取量(ml)× 度数÷100 × 0.8で求めます。ビール500ml(5%)なら20g、日本酒1合180ml(15%)なら21.6g、ウイスキーのダブル60ml(43%)なら約20.6gです。酒の種類ではなくグラム数でそろえると、飲んだ量を横並びで比べられます。

1日にどのくらいまでなら問題ありませんか?

一律の安全量を示すことはできません。厚生労働省のガイドラインは、生活習慣病のリスクを高める飲酒量を1日あたりの純アルコール量が男性40g以上、女性20g以上としています。また1回の飲酒機会に60g以上を摂る多量飲酒は外傷の危険も高めるとされています。年齢・体質・持病・服用中の薬によって適量は変わるため、医師にご相談ください。

宅飲みのほうが安いのに支出が増えるのはなぜですか?

1回あたりの単価が低い一方で、回数が増えやすいためです。既定値では宅飲み1回800円でも月10回なら年96,000円になります。容量あたりの価格が安いと1回に飲む量も増えやすく、金額の割に純アルコール量が増えることがあります。回数と量の両方で確認してください。

この計算に含まれていない費用はありますか?

あります。帰りのタクシー代、締めの食事、二次会の費用は入力欄がないため含まれません。会社の交際費として処理される分も家計には出てきません。1回あたりの実質的な負担は、入力した単価より大きくなりがちだとお考えください。

お酒の量を減らしたいときはどこに相談できますか?

公的な窓口があります。各都道府県・政令市の精神保健福祉センターや保健所では、飲酒に関する相談を受け付けています。専門の医療機関としては、依存症の治療に取り組む医療センターや、地域の精神科・心療内科があります。まずはかかりつけの医師にご相談ください。