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留学費用 計算|国別・期間別の総額と奨学金活用後の自己負担額

渡航先(アメリカ・イギリス・カナダ・オーストラリア・ニュージーランド・フィリピン・マルタ・アイルランド)と留学種別(語学・大学・大学院・専門学校・交換留学)を選ぶだけで、学費・生活費・渡航費・ビザ・保険料を含む留学総額と、奨学金活用後の自己負担額を瞬時に算出。JASSO海外留学支援制度・トビタテ留学JAPAN・Fulbrightなど主要奨学金の給付額、現地都市レベル(大都市・中都市・地方)による生活費の差、大学ランキングと出願要件、留学エージェントの選び方まで、日本学生支援機構(JASSO)・文部科学省・在日各国大使館の公表データに基づく完全無料ツールです。

最終更新:2026-07-26/監修:計算ツールズ編集部

留学費用 計算ツール

国別・期間別の留学費用相場(年間)

各国政府観光局・在日大使館・JASSO海外留学情報の公表値および大手留学エージェント(EF・ISS・EIC・ラストリゾート等)の実勢データを集計しました。

語学留学大学留学大学院
アメリカ300-400万600-1,000万700-1,200万
イギリス250-350万500-800万600-900万
カナダ200-300万400-600万450-700万
オーストラリア250-350万500-700万600-800万
ニュージーランド200-300万350-500万400-600万
フィリピン(セブ等)80-150万150-300万200-400万
マルタ150-250万
アイルランド220-320万400-600万500-700万

主要国の大学ランキング目安(QS/THE 2025)

トップ大学例QS世界ランク
米国MIT・Stanford・Harvard・Yale・Princeton1〜20位
英国Oxford・Cambridge・Imperial・UCL・LSE3〜10位
カナダToronto・McGill・UBC・Alberta21〜40位
豪州Melbourne・ANU・Sydney・UNSW15〜50位
NZAuckland・Otago65〜200位
フィリピンUP Diliman・Ateneo400〜700位
アイルランドTrinity College Dublin・UCD80〜130位

QS World University Rankings、THE(Times Higher Education)Rankingsが二大権威指標。就職・研究面での評価に直結するため、留学先選定時に必ず確認しておきたい情報です。

TOEFL/IELTS必要スコア(学部・大学院別)

進学先TOEFL iBTIELTS
米国トップ大学院(Ivy League等)100-1107.0-7.5
米国大学院 一般80-1006.5-7.0
米国州立大学 学部61-806.0-6.5
英国大学院(Russell Group)92-1006.5-7.0
英国大学 学部72-906.0-6.5
カナダ大学 学部80-906.5
豪州大学 学部78-906.0-6.5
豪州大学院88-1006.5-7.0

主要奨学金一覧と給付額

JASSO 海外留学支援制度(給付型)

日本学生支援機構が運営する日本人向けの代表的奨学金。給付型で月6〜10万円+渡航費支給。学部・大学院・短期留学まで幅広く対象。所得制限あり。日本の大学に在籍中の学生が主対象。

トビタテ!留学JAPAN(給付型)

文部科学省と民間企業が共同で運営。地域別に月12〜20万円+渡航費最大10万円+授業料最大60万円/年を支給。合計で最大230万円/年の給付。書類選考+面接あり、留学計画のオリジナリティが評価される。

Fulbright Program(米国政府奨学金)

米国政府が運営する国際奨学金の最高峰。大学院・研究留学が対象で授業料全額+生活費+渡航費+医療保険を支給。競争率は極めて高いが給付額は年間500〜800万円相当と最大級。

Chevening Scholarships(英国政府奨学金)

英国外務省による大学院修士課程向け奨学金。授業料全額+月額生活費+渡航費+医療保険が給付。日本人向けは年20〜30名程度で、リーダーシップ経験が評価される。

各大学独自のフェローシップ・TA/RA

米国大学院で最も多く活用される「学費+生活費」の実質無料留学ルート。Teaching Assistant(TA)・Research Assistant(RA)として研究室に所属し、授業料免除+月額給与20〜30万円相当を受給。理工系博士課程では標準的な制度。

民間財団・自治体奨学金

柳井正財団(月20万円+授業料+渡航費)、伊藤国際教育交流財団、ロータリー財団、各都道府県の海外派遣奨学金など多数あり。応募資格・給付額・対象国が異なるため、目的に合った制度を早期に情報収集。

留学準備の学習時間目安(TOEFL/IELTS)

現在レベル目標目安時間1日2時間ペース
TOEIC 500(B1手前)TOEFL iBT 80700-900時間約12ヶ月
TOEIC 700(B1後半)TOEFL iBT 90500-700時間約8ヶ月
英検2級(B1)IELTS 6.5600-800時間約10ヶ月
英検準1級(B2)IELTS 7.0300-500時間約6ヶ月
TOEFL 80TOEFL 100500-800時間約9ヶ月
IELTS 6.5IELTS 7.5400-600時間約7ヶ月

こんなときに使える

留学計画の初期リサーチ

「アメリカ留学したいけど何百万円かかる?」の疑問に一発回答。国と期間と留学種別を変えながら、予算感を把握。フィリピン語学留学→米国大学院という段階的ルートの検討にも活用。

親への留学プレゼン資料作成

「4年間で総額いくらか」「奨学金でどこまで自己負担が減るか」を可視化。数値化することで家族の理解を得やすくなり、留学決断のプロセスが円滑に進む。

奨学金応募時の予算計画書作成

JASSO・トビタテ・民間財団への応募時に必要な「留学予算計画書」の下書きに活用。学費・生活費・渡航費・その他経費の内訳を根拠付けて記述できる。

都市選びの費用シミュレーション

「ニューヨーク留学とテキサス留学で生活費どれくらい違う?」という比較を大都市・中都市・地方の3段階で試算。都市部の家賃と地方の物価差を可視化して、コスパの良い留学先を絞り込み。

ワーホリと語学留学の比較

豪州・カナダ・NZワーキングホリデーとの費用比較。ワーホリは働きながらのため実質負担が語学留学の1/3〜1/2に。目的(英語習得・海外生活体験・キャリア形成)で使い分け。

MBA留学の総額試算

米国トップMBA(2年)の学費+生活費で3,000〜4,500万円という高額な投資判断に。企業派遣・奨学金・自己資金の割合設計、卒業後の年収UP(年収+800〜1,500万円)との回収期間を試算。

よくある間違い・注意点

  • 学費だけで留学費用を見積もる — 実際は生活費が学費とほぼ同額かかります。米国大学院で学費500万+生活費300万+その他100万 = 総額900万円/年というのが実勢。学費だけで判断すると資金計画が破綻します。
  • 為替リスクを無視 — 米国留学2年間で為替が1ドル100円→150円になれば、想定より数百万円多くかかります。留学中の為替変動リスクを見越して、必要総額の15〜20%のバッファを持った資金計画を推奨。
  • ビザ・留学保険の見落とし — 米国F-1ビザ申請料$185+SEVIS費$350、健康保険は年60〜200万円(大学指定保険は高額)。ビザ・保険で30〜100万円の追加コストが発生します。
  • 「フィリピン留学は安いから最初にすべき」の単純化 — フィリピン留学(月10〜25万円)は英会話の絶対量確保に最適ですが、アカデミック英語・ライティング指導は弱い。大学院進学準備には別途TOEFL/IELTS対策が必要です。
  • 現地アルバイトで生活費をまかなえると誤解 — 米国F-1ビザは校内アルバイト週20時間のみ、時給の相場は15〜20ドル。月10〜15万円程度で、家賃だけで消えるレベル。生活費全額を稼ぐのは非現実的です。
  • 大学院と学部留学の混同 — 学部(Undergraduate)は4年制で年600〜1,000万円、大学院(Graduate)は1〜2年で年700〜1,200万円。修士は短期集中で総額を抑えやすいですが、博士課程は5〜6年かかることも念頭に。
  • 奨学金の給付・貸与の混同 — JASSOには給付型(返済不要)と貸与型(要返済)があります。「奨学金もらった」と思ったら実は借金だった、というケースも。応募時に必ず給付・貸与の区別を確認してください。

関連制度・法令

  • 独立行政法人日本学生支援機構法 ― JASSO運営の根拠法。海外留学奨学金制度の枠組み。
  • 大学設置基準(文部科学省令) ― 単位互換制度・海外留学の単位認定ルール。交換留学の基礎。
  • 教育資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置 ― 祖父母から孫への1,500万円までの教育資金贈与が非課税。海外留学費用も対象。
  • 海外留学生の医療保険(各国規定) ― 米国J-1・F-1ビザは大学規定の医療保険加入が義務。英国NHS医療サーチャージ、豪州OSHC等。
  • 各国学生ビザ規定 ― F-1(米国)、Student Route(英国)、Study Permit(カナダ)、Student Visa Subclass 500(豪州)等。
  • ワーキングホリデー制度 ― 日本と26カ国・地域が二国間協定。18〜30歳が最大1〜2年間就労可能。
  • 大学入学共通テスト英語外部検定 ― TOEFL・IELTSスコアが国内大学入試でも活用される制度。

参考文献・公的資料

留学制度・奨学金・ビザ・大学ランキングの詳細は、以下の公的機関・信頼できる情報源の一次資料を参照してください。

※本ページの費用データは、日本学生支援機構(JASSO)、文部科学省「トビタテ!留学JAPAN」、各国大使館・政府観光局、大手留学エージェント(EF・ISS・EIC・ラストリゾート等)の公表資料に基づく2026年時点の目安です。実際の費用は為替レート・大学(州立・私立)・都市・個人の生活スタイルにより大きく変動します。奨学金の給付条件・応募締切・給付額は年度ごとに改定されるため、必ず各運営団体の公式ウェブサイトで最新情報を確認してください。ビザ・保険・入国要件は各国政府の公式情報が絶対的な優先事項です。

よくある質問(FAQ)

1年留学の現実的な総額はいくら?

米国大学は700〜1,000万円、英国・豪州で500〜700万円、カナダで400〜600万円、フィリピン語学留学なら半年で50万円から可能です。米国トップ大学院はさらに高く年900〜1,200万円。私立大学・大都市(NY・San Francisco・London)は表示額の1.2〜1.4倍、州立大学・地方都市は0.7〜0.8倍が実勢です。フィリピン語学留学は英語圏留学の1/5以下のコストで、英会話量を確保する最初のステップとして最適です。

奨学金の種類と応募方法は?

主要な奨学金は(1) JASSO海外留学支援制度(給付型 月6〜10万円+渡航費)、(2) トビタテ!留学JAPAN(最大230万円/年)、(3) 各大学独自奨学金(フェローシップ・TA/RA)、(4) 米国Fulbright Program(授業料全額+生活費)、(5) 英国Chevening Scholarships(授業料+生活費)、(6) 民間財団(柳井正財団・伊藤国際教育交流財団)、(7) 各都道府県の海外派遣制度。給付型を複数併給できれば実質無料留学も可能。応募締切は留学開始の12〜18ヶ月前が多いので、早期の情報収集が必須です。

留学先の選び方のポイントは?

(1) 目的の明確化(学位取得・キャリアアップ・語学習得・異文化体験)、(2) 予算とROI、(3) 志望大学・研究室の質、(4) 気候・治安・生活しやすさ、(5) ビザ・卒業後の就労条件、(6) 日本人比率と現地コミュニティ、(7) 卒業後の帰国後キャリアパス。米国はキャリア最大化と多様性、英国は伝統と1年修士の効率性、豪州・NZは労働ビザの取りやすさ、フィリピンは英語量重視、と戦略的な選択が必要です。

現地でのアルバイトはいくら稼げる?

米国学生ビザF-1はキャンパス内のみ週20時間で時給15〜20ドル、月10〜15万円が上限。英国・豪州・NZは学期中週20時間・休暇中フルタイム可能で月20〜30万円稼ぐ人も。ただし学業優先が原則で、生活費の20〜30%カバー目安に留めるのが安全。労働ビザの規定違反はビザ取消・強制送還のリスクがあるため、必ず各国の最新規定を確認してください。

留学エージェントは利用すべき?

初回・語学留学なら利用推奨。無料エージェント(EF・ISS・EIC・ラストリゾート等)は大学からの紹介料で運営され、初心者向けサポートを無料で提供。有料エージェント(進路コンサルティング・出願書類添削含む)は年間20〜50万円で個別対応。大学院・トップ校出願なら有料エージェントの費用対効果が高いです。「無料エージェントで情報収集→自分で出願」というハイブリッド戦略もコスパ最高です。

米国MBA留学の総額はいくら?

米国トップMBA(Harvard・Stanford・Wharton等)の2年間で学費約2,000万円+生活費約1,000〜1,500万円 = 総額3,000〜4,500万円が実勢。企業派遣(会社負担)が多く、自費組は奨学金・企業スポンサー・キャリアローン(オリコ・SMBC等)で資金調達。卒業後の年収UP(+800〜1,500万円)を考えれば5〜7年で回収可能。ただし機会損失(勤務中の給与)も考慮すると、慎重な判断が必要です。

ワーキングホリデーと語学留学の違いは?

ワーキングホリデー(WH)は18〜30歳限定・最大1〜2年間・就労可能のビザ制度。日本と豪州・カナダ・NZ・英国・アイルランド・台湾・韓国等26カ国が協定を結んでいます。語学留学と比べて働きながら生活費を稼げるため、実質負担が1/3〜1/2程度。ただし語学学校の受講は3〜6ヶ月程度に制限され、学位取得はできません。「海外生活体験+語学習得+就労経験」を目的とするなら最強のコスパ選択肢。

TOEFLとIELTSはどちらを受けるべき?

米国大学院志望ならTOEFL iBT、英国・豪州・NZ・カナダならIELTS Academicが主流。ただし多くの大学が両方受け入れているので、得意な形式を選ぶのが賢明。TOEFLは全てPC受験(タイピング)、IELTSは筆記+対面スピーキング(対人)。TOEFLは講義聴解・小論文中心のアカデミック英語、IELTSはより日常的な話題を含みます。同じB2レベルでTOEFL 80〜94・IELTS 6.0〜6.5が対応します。

子どもを高校から留学させる場合の費用は?

高校留学(3〜4年)の総額目安は、米国私立高校で2,000〜3,500万円(ボーディングスクール)、公立交換留学で年200〜300万円、カナダ・NZの公立高校で年300〜500万円。日本の中高一貫→米国大学というルートより、米国高校→米国大学のほうが総費用は高くなりますが、英語力とネットワーキング面で圧倒的優位に立てます。トビタテ高校生コースなどの奨学金も活用可能です。

大学院留学のGPA要件は?

米国大学院はGPA 3.0/4.0以上が最低ライン、トップ校は3.5以上が目安。日本の大学のGPAが低くても、「GRE高得点」「研究業績」「推薦状の質」「志望動機書(SOP)の説得力」で挽回可能です。米国大学院出願は総合評価(Holistic Review)が原則で、単一指標だけで判断されません。日本の大学の成績が悪くても、社会人経験や研究成果で逆転する例は多数あります。

留学中の医療費はどうなる?

米国は特に医療費が高額で、盲腸手術で200〜300万円という事例も。留学保険(AIU・東京海上・ジェイアイ等)は年20〜60万円が相場で、大学指定保険は年100〜200万円と高額。ただし賠償責任・盗難・帰国搬送も含む包括的補償があり、加入は事実上必須。英国はNHSサーチャージ(年470ポンド)で公的医療がカバーされ、豪州はOSHC加入義務、カナダは州の医療保険制度が使えるなど、国により制度が大きく異なります。

留学経験は日本での就職に有利?

近年は明確に有利。大手商社・外資系金融・コンサルティング会社・グローバル製造業では留学経験者を積極採用しており、給与テーブルも国内組より年50〜200万円高い傾向。ただし「留学したから即高年収」ではなく、留学中に得た専門性・語学力・グローバル思考が実務で発揮されて初めて評価されます。留学前後のキャリアプランを明確にした戦略的留学が、投資回収の鍵です。