語学学校 費用計算ツール｜英語・中国語・韓国語の月額と年間総額を頻度・形態別に即算出

計算式と単価根拠

基本式

月額 = 1回単価 × 週頻度 × 4.3週

年間総額 = 月額 × 12 + 入会金 + 教材費 + イベント費

実質自己負担 = 年間総額 − 教育訓練給付（上限反映）

形態別の1回単価基準（英語ベース）

本ツールは各社の公表料金をもとに、次の英語1回（40〜50分）単価を基準にしています：
・駅前留学 グループ（大手通学スクール）：2,500〜4,000円
・駅前留学 マンツーマン：6,000〜10,000円
・コーチング英会話（短期集中・専属コーチ型）：月額15〜25万円÷月8回=約18,000〜31,000円
・オンライン グループ：500〜1,500円
・オンライン マンツーマン（大手オンライン英会話）：200〜600円（月額プランは実質単価）
・個人チューター：3,000〜8,000円（フィリピン人講師は1,000〜3,000円）
・英会話カフェ：1,500〜3,000円

言語別の割増率

英語を1.0とすると、中国語・韓国語1.0〜1.1、スペイン語・フランス語・ドイツ語1.1〜1.3、ロシア語・アラビア語・イタリア語1.3〜1.7の傾向。講師人材の需給バランスが単価に反映されます。試験対策（TOEIC/TOEFL/IELTS）は通常会話コースの1.2〜1.5倍。

受講形態別の特徴と相場

スクール形態別 料金早見表

2025-2026年度に公開されている料金体系を、スクールの形態別にならして整理します（各社のキャンペーンで大幅に変動あり）。同じ「通学型グループ」でも、日本人講師中心か外国人講師中心かで月額が1.5〜2倍変わる点が選ぶときの分かれ目です。

入会金は通学型で22,000〜33,000円、コーチング型で55,000円前後、オンライン型は0円が相場です。総額で比べるときは「月額×受講月数＋入会金＋教材費」で並べ直してください。

コーチング英会話の実勢

2〜6か月の短期集中で学習時間・進捗を専属コーチがサポートするコーチング英会話は、TOEIC 200点UP・スピーキング能力向上を目指す社会人に人気。6か月伴走型・2〜6か月の短期集中型・学習科学ベースの3か月型などが代表で、月額15〜25万円、総額80〜150万円。

コーチング英会話のメリット

• 学習継続率が高い：日々の学習計画・進捗管理・フィードバックで挫折を防ぐ
• 短期成果を出しやすい：2〜6か月×週20時間の集中学習で明確な成果
• ビジネス英語の実務対応：メール添削・プレゼン練習・電話会議対応も含む
• 教育訓練給付対象講座あり：一部コーチング英会話は専門実践教育訓練指定で最大70%給付

コーチング英会話のデメリット

• 高額：総額80〜150万円は他形態の3〜5倍
• 1日3時間の自習が必要：仕事との両立が困難なケース多数
• 短期集中のため終了後の継続学修が課題：卒業後のオンライン英会話併用が推奨される

2025-2026年時点で厚労大臣指定の専門実践教育訓練に該当するコーチング英会話講座は限定的ですが、一般教育訓練（20%給付・上限10万円）の対象講座は増加傾向。教育訓練給付制度検索システムで最新の対象講座を必ず確認してください。

オンライン英会話とアプリ

オンライン英会話の月額プラン

大手オンライン英会話の月額プランは、日本人講師・フィリピン人講師・ネイティブ講師の3層で価格が変動。月額6,000〜30,000円で毎日25分から受講可能。

フィリピン人講師の優位性

フィリピンは英語公用国で、大卒（教員資格保持）のフィリピン人講師が時給1,000〜1,500円で提供可能。大手オンライン英会話の主力講師層です。日本人のカラン式・IELTS・TOEIC対策にも対応。

ネイティブ講師オンライン

米国・英国・オーストラリア出身講師は時給2,000〜4,000円。講師を個別に選ぶマッチング型プラットフォーム経由が主流。ビジネス英語・海外進出前の実践トレーニングに向く。

スマホアプリ・自習型

講義動画＋演習型の学習アプリ（月2,000〜4,000円）、ゲーム型の無料アプリ（有料版で月1,300円前後）、音声認識型の教材アプリ（月2,000円前後）、単語暗記特化アプリ（月1,500円前後）などで自己完結学習も可能。ただし発話・会話量が不足するため、オンライン英会話との併用が効果的。

こんな学習者の使い方

よくある間違い・注意点

• 月謝表だけで判断 — 入会金33,000円、教材費年20,000円、月会費、イベント費、キャンセルポリシー等の実質負担を含めると年間総額は月謝の12倍を大きく超えます。初年度は特に注意。
• 回数券の有効期限を見落とす — 大手英会話スクールの回数券は6か月〜1年の有効期限あり。使い切らないと失効し、実効時給が跳ね上がります。
• クーリングオフ期間を過ぎてしまう — 語学学校は特定商取引法「特定継続的役務提供」に該当し、契約書面受領日から8日以内ならクーリングオフで全額返金。中途解約時の違約金上限は「役務対価×20%または5万円のいずれか低い額」。
• 効果測定なしに継続 — TOEIC・IELTS・実業務での成果指標を持たず「なんとなく続けている」ケース多数。3〜6か月ごとに客観指標で効果検証を推奨。
• 教育訓練給付の対象講座を確認しない — 語学学校全体ではなく「特定講座単位」で指定されているため、志望スクールのどのコースが対象か検索システムで必ず確認してください。
• ネイティブ講師にこだわりすぎる — 初〜中級者はフィリピン人講師で発話量確保のほうが効率的。上級者になってからネイティブ講師に切替が費用対効果高い。
• オンライン英会話を予約せずに放置 — 月額プランでも予約しないと発話量ゼロで実効時給無限大。「毎日夜9時から予約」等のルーティン化が必須。

関連する制度・法令

• 特定商取引法（特定継続的役務提供） ― 語学教室は「2か月超・5万円超」の契約でクーリングオフ8日間・中途解約時の違約金上限規制。契約書面の交付が事業者義務。
• 消費者契約法 ― 不当な違約金・返金拒否条項は無効。回数券の有効期限延長・返金請求は判例で認められた事例あり。
• 雇用保険法 第60条の2 ― 教育訓練給付金の根拠法。一般教育訓練は受講費の20%（上限10万円）、専門実践教育訓練は最大70%（年上限64万円）。
• 職業能力開発促進法 ― 事業主の教育訓練実施責務、キャリアコンサルタント制度の根拠。語学研修も対象。
• 景品表示法 ― 「TOEIC○点保証」「短期間で○○語ペラペラ」等の広告表示は消費者庁の監視対象。誇大表示には措置命令。
• 消費税法 ― 語学スクールの受講料は課税取引（消費税10%）。表示価格が税込か税抜かは要確認。
• 特定商取引法施行規則 第31条 ― 語学教室の中途解約時の違約金上限は「役務対価×20%または5万円のいずれか低い額」。

参考文献・公的資料

語学学校の相場・制度は公的機関の一次情報で確認してください。

• 消費者庁 特定継続的役務提供（語学教室） ― 語学学校契約のクーリングオフ・中途解約・違約金上限の解説。契約前後のトラブル対応の一次情報。
• 厚生労働省 教育訓練給付制度 ― 一般教育訓練20%・特定一般40%・専門実践教育訓練70%の3類型と対象語学講座。
• 教育訓練給付制度 検索システム ― 語学講座の教育訓練給付対象かを検索できる公式データベース。
• 国民生活センター 語学教室トラブル相談事例 ― 高額契約・回数券失効・強引な勧誘等の実例と対処法。
• 消費者庁 特定商取引法（役務提供） ― 語学教室契約の法定書面記載事項・違約金規制の詳細。
• マナパス（社会人の学び） ― 文部科学省の学び直し情報サイト。教育訓練給付対象語学講座を検索可能。
• JETRO 海外ビジネス情報 ― ビジネス英語・多言語ビジネスコミュニケーションに関する公的情報。
• 外務省 海外安全情報 ― 海外留学・語学研修先の安全情報。フィリピン・マルタ・カナダ等の留学先評価。
• 日本学生支援機構(JASSO) 海外留学 ― 海外留学奨学金・語学研修支援制度。学生・社会人ともに情報あり。
• 国税庁 特定支出控除 ― 業務関連の語学研修費の給与所得控除への反映方法。会社証明書取得が必要。

よくある質問（FAQ）

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