TOPIK｜目標級・現状から必要勉強時間を計算

計算式と前提

基本式

必要総時間 = 現在級から目標級までの各区間の所要時間の合計

所要月 = 必要総時間 ÷ (1日の学習時間 × 30日)（切り上げ）

区間ごとの所要時間

未学習→1級 100h／1→2級 100h／2→3級 200h／3→4級 400h／4→5級 600h／5→6級 800h

既定値での数字の流れ

既定の「現在1級・目標4級・1日1時間」では、1→2級の100時間、2→3級の200時間、3→4級の400時間を足して700時間。これを1時間 × 30日 = 30で割ると23.3となり、切り上げて24ヶ月と表示されます。まったくの初学者は現在級に0を入れてください。未学習から6級までなら合計2,200時間です。

前提と限界

この時間は独学と教室学習を平均した目安で、学習の質や教材によって上下します。目標級が現在級以下のときは0と表示されます。「1日の学習時間」は毎日続ける前提の平均値なので、週末だけ学習する場合は週の合計を7で割った値を入れてください。

必要時間と級ごとの早見表

未学習（現在級0）から目標級までの必要時間と所要月

級ごとの到達目安

級は申込時に選ぶのではなく、試験区分ごとの総得点で判定されます。区分と合格基準の詳細は実施団体の最新の要項で確認してください。

必要な学習時間の詳しい解説

級が上がるほど必要時間が倍近くに増えるのは、覚える語彙の量が加速度的に増えるためです。1級で必要な語彙は約800語ですが、4級では4,000〜5,000語、6級では1万語を超えます。しかも初級は「文型を当てはめれば通じる」段階なので、覚えた分がそのまま点数になります。中級から上は、聞いた内容をその場で理解し、読んだ文章の要点を抜き出す処理速度が問われるため、語彙を覚えただけでは点が伸びません。3級から4級に上がる区間で400時間、5級から6級で800時間という配分は、この「覚える段階」から「使える段階」への切り替わりを反映したものです。

実務で判断が分かれるのは、学習時間をどう配分するかです。同じ月30時間でも、1日1時間を毎日続ける方が、週末に7時間まとめて取る方より定着しやすいことが知られています。記憶は間隔をあけて思い出す回数で強くなるため、接触回数の多い分散型が有利です。一方、読解や作文のように一定のまとまった時間が要る訓練は、週末のまとまった枠で扱う方が進みます。実際には「平日は語彙と聞き取りを短時間、週末に読解と作文」という組み合わせが現実的です。本ツールに入れる1日の学習時間は、週の合計を7で割った平均値と考えてください。

見落とされやすいのは、机に向かった時間だけを学習時間として数えてしまうことです。上位の級では聞き取りの配点が大きく、通勤中の音声学習や動画の視聴も学習時間に入ります。逆に、上級区分には作文があり、これは独学で最も伸ばしにくい領域です。添削を受けられる環境がないと、いくら時間をかけても得点に結びつきません。もうひとつ見落とされやすいのが忘却で、学習を数か月中断するとその期間の分だけ後戻りします。本ツールは中断を考慮していないため、途切れがちな人は表示された時間に2〜3割の上乗せを見ておくと現実に近くなります。

条件による違いもあります。日本語を母語とする人は、語順が近いことと、語彙のかなりの部分が漢字に由来する共通語であることから、初級から中級までは他の言語圏の学習者より短い時間で進みます。一方、パッチムや濃音・激音の区別、連音による音の変化は日本語にない仕組みなので、発音と聞き取りには別途時間がかかります。目的による差も大きく、大学への進学を目指すなら3〜4級、大学院や専門分野の研究職を目指すなら5〜6級が求められることが一般的です。就職や進学の要件は受け入れ先ごとに異なるため、必要な級は志望先の募集要項で確認したうえで、この計算を使ってください。

よくある間違い・注意点

• 初学者が現在級に1を入れる — 1は「1級をすでに取得している」状態です。まったくの初学者は0を入れてください。入門から1級までの100時間が加わります。
• 週末型の学習時間をそのまま入れる — 「1日の学習時間」は毎日続ける前提の平均です。週末に7時間なら、週合計14時間を7で割って1日2時間として入力します。
• 聞き取りの時間を数えない — 上位の級では聞き取りの比重が大きく、通勤中の音声学習も学習時間に含めて構いません。机に向かった時間だけで管理すると実態と合わなくなります。
• 中断を見込まない — 数か月止めるとその分だけ後戻りします。途切れがちな人は表示された時間に2〜3割上乗せしてください。
• 級だけを目標にする — 進学や就職では、級のほかに面接や専攻分野の知識が問われます。必要な級は志望先の募集要項で確認してください。

参考資料・関連する公的情報

• 文部科学省 外国語教育 — 外国語能力の評価と指標
• 欧州評議会 CEFR — 語学力の国際的な水準の枠組み
• 米国務省 Foreign Language Training — 言語別の習得所要時間の区分
• 日本学生支援機構 — 海外留学の手続きと奨学金
• 外務省 韓国 — 渡航・在留に関する基礎情報
• 出入国在留管理庁 — 留学・就労に関する在留資格
• 国際交流基金 — 言語教育と学習時間に関する調査
• 文部科学省 海外留学状況調査 — 留学先別の学生数
• 国立教育政策研究所 — 学習と記憶の定着に関する研究
• 厚生労働省 外国人雇用 — 就労時に求められる語学要件の背景

※試験の実施日程・受験料・合格基準は年度ごとに変わります。出願前に実施団体の最新の要項をご確認ください。

よくある質問（FAQ）

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