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健康妊娠出産カレンダー

出産予定日＆妊娠週数カレンダー｜ネーゲレ式・排卵日・CRL・体外受精・双胎対応の完全統合ツール

最終月経開始日・排卵日・胎児頭殿長(CRL)・体外受精の胚移植日——4つのいずれかを入力するだけで、出産予定日と現在の妊娠週数を自動算出。40週カレンダー、母子手帳交付タイミング、初期・中期・後期の健診推奨スケジュール、産前産後休業（産休）開始日、育児休業（育休）取得可能期間、出産手当金の支給期間（単胎42日前〜、双胎98日前〜）まで一枚のシートで可視化します。妊娠を意識し始めた瞬間から出産・復職までの全期日を、これ1本で管理できます。

最終更新：2026年8月14日／監修：計算ツールズ編集部

出産予定日＆妊娠週数カレンダー

最も精度が高いのは初期のCRL計測、次いで排卵日/体外受精、最後に最終月経。
最後の月経の初日を入力。ネーゲレ式で予定日=+280日。
通常28日。25〜35日の変動でネーゲレ式の予定日を補正。
双胎（多胎）は出産手当金の対象期間が98日前〜56日後に拡大。
現在の週数計算用。デフォルトは今日の日付。

受精から分娩までのフロー

40週カレンダー（健診・産休・育休を統合）

週日付段階健診・イベント

結果の見方

妊娠週数と予定日は「妊娠0週0日＝最終月経の第1日目」を起点にカウントする世界共通の数え方（ネーゲレ式）を採用しています。実際の受精は排卵直後（妊娠2週目）に起こるため、妊娠0〜1週の時点では医学的にはまだ妊娠していないことになります。混乱しやすいポイントを整理します。

  • 妊娠週数：40週0日で予定日、37〜41週が「正期産」、22週未満は流産、37週未満は早産、42週以降は過期産。
  • 母子手帳交付目安：妊娠6〜11週頃、心拍確認後に医師の指示で自治体窓口で交付されます。妊婦健診補助券（14回分）が同時交付。
  • 安定期入り：一般的に妊娠16週（5か月）以降を指す慣用表現。医学的な明確な区切りではないものの、流産リスクが大きく下がる時期。
  • 健診推奨頻度：初期（〜23週）4週間ごと、中期（24〜35週）2週間ごと、後期（36週〜）毎週。厚労省の推奨に基づき合計14回程度が標準。
  • 産休（産前産後休業）：産前は本人希望で予定日6週前（双胎は14週前）から、産後は法定で出産後8週間（本人希望かつ医師許可なら6週間から復職可）。
  • 育休（育児休業）：産後8週間終了後〜子が原則1歳の誕生日前日まで。保育所入所不可等の場合は最長2歳まで延長可能。

計算の仕組み（4種の起算方法）

① ネーゲレ式（最終月経ベース）

出産予定日 = 最終月経開始日 + 280日
= 最終月経月 − 3 + 9 か 月、日 + 7

周期28日の場合の標準式。周期35日なら+7日、周期25日なら−3日で補正します。妊娠を確認してから最初に使う一般的方法。誤差は±2週間程度。

② 排卵日ベース

出産予定日 = 排卵日 + 266日
（妊娠週数のカウントは排卵日を妊娠2週0日とみなす）

基礎体温グラフ・排卵検査薬・卵胞計測で排卵日が特定できる場合、ネーゲレ式より精度が高くなります。誤差は±1週間程度。

③ CRL（胎児頭殿長）ベース

妊娠週数(日) = CRL(mm) + 42（8〜12週の目安式）
出産予定日 = 計測日 + (280 − 妊娠日数)

妊娠8〜12週にエコーで測定した胎児頭殿長（Crown Rump Length）から算出。この時期の胎児サイズは個体差が最も小さく、最も精度が高い（誤差±3日）とされます。医療現場ではCRLで予定日を確定するのが標準です。

④ 体外受精（胚移植日）ベース

出産予定日 = 胚移植日 + 266 − (14 + 胚日数)
3日目胚：移植日 + 249日
5日目胚盤胞：移植日 + 247日
6日目胚盤胞：移植日 + 246日

胚の日数は受精からの経過日数。妊娠週数は最終月経ベース換算で「移植日=2週+胚日数」を起点とします。着床日がほぼ確定するため、誤差は最も小さい（±1〜2日）計算方法。

受精から分娩までの流れ

妊娠1週間ごとに起こる主要イベントを整理します。ネーゲレ式カウント（最終月経=0週0日）ベースで表現しています。

時期週数体内で起こること主なイベント
妊娠前0〜1週最終月経・卵胞発育ネーゲレ式カウント起点
初期(1)2週排卵・受精受精が成立
初期(2)3週着床（受精後7〜10日）妊娠成立
初期(3)4週胎嚢が形成市販検査薬で判定可能
初期(4)5〜6週心拍開始初回受診・エコー
初期(5)7〜11週器官形成期母子手帳交付、初期健診
初期(6)12〜15週胎盤完成つわり軽減、性別判別可能に
中期16〜27週安定期・胎動開始中期健診（2週ごと）
後期28〜35週肺成熟・体重増加産休準備開始、GBS検査
正期産37〜41週いつ生まれてもOK毎週健診、破水・陣痛待ち
出産40週前後分娩予定日±2週間の幅

40週カレンダー表

本ツールの計算結果を反映した週別カレンダーが上部に表示されます。健診推奨タイミング、母子手帳交付目安、産休開始日、育休開始・終了予定日、出産手当金の支給開始日をすべて記載しています。緑ハイライト行が現在の週です。

産休・育休・給付金の期日

産前産後休業（産休）

  • 産前休業：出産予定日6週前から本人希望で取得可能（単胎）。双胎は14週前から。給与は原則無給、健康保険から出産手当金支給。
  • 産後休業：法定で出産翌日から8週間は就業禁止（労働基準法65条2項）。6週経過後は本人希望+医師許可で復職可能。

育児休業（育休）

  • 取得期間：産後8週間終了翌日〜子が1歳の誕生日前日まで。保育所入所不可・配偶者の休業取得等で最長2歳まで延長。
  • 父親も取得可能：2022年改正で「産後パパ育休（出生時育児休業）」創設。子の出生後8週間以内に4週間まで取得、2回に分割可能。
  • 育児休業給付金：雇用保険から支給。休業開始180日は賃金の67％、以降は50％。

出産手当金（健康保険）

  • 健康保険の被保険者（会社員・公務員）が対象。国民健康保険は対象外。
  • 支給期間：出産予定日以前42日（双胎98日）〜出産後56日までのうち労務に服さなかった日
  • 支給額：標準報酬日額の2/3×日数
  • 予定日を超過した場合、超過分も支給対象

出産育児一時金

  • 健康保険・国民健康保険から1児につき50万円（産科医療補償制度加入分娩機関の場合、2023年4月改定）
  • 直接支払制度：出産費用に自動充当、差額のみ窓口精算
  • 双胎は2児分＝100万円支給

ケーススタディ：起算方法別の予定日算出

① 最終月経2026年1月15日、周期28日

標準的なネーゲレ式適用。—。周期が28日から外れる場合は±で補正が入る。

② 排卵日2026年1月29日を確定

基礎体温グラフで排卵日確定。—。ネーゲレ式より精度が高く、予定日は最終月経より1日程度後ろにずれる傾向。

③ 体外受精：5日目胚盤胞を2026年2月1日移植

採卵・受精後5日目胚盤胞の移植。—。着床タイミングが確定するため誤差最小。

④ 双胎（多胎）の産休・出産手当金

双胎の場合、産前休業と出産手当金の期間が拡大。—。産前14週（98日）前から給付対象、単胎の6週(42日)より約2倍長い。

⑤ CRL計測ケース：25mmを2026年3月14日測定

初期健診でCRL25mm測定。—。医療現場ではこの数値で予定日を確定。誤差±3日程度。

よくある質問（FAQ）

出産予定日通りに生まれる確率はどれくらい？

予定日ぴったりに生まれる確率は5％前後にすぎません。40週0日ちょうどは200人中10人程度。予定日前後±2週間（37〜41週）が「正期産」とされ、この期間内であれば正常出産です。実際には38〜40週での出産が最も多く、初産婦は予定日を過ぎて生まれる傾向、経産婦は予定日前が多いという傾向があります。

妊娠週数の数え方が分かりにくいです

妊娠週数は「最終月経の第1日目＝妊娠0週0日」から数えます。実際の受精は妊娠2週頃、着床は3週頃なので、妊娠0〜1週の時点では医学的にはまだ妊娠していません。「4週=1か月」ではなく「4週=28日で1か月」で数え、10か月＝40週で予定日となります。生理予定日を過ぎて検査薬陽性なら、通常は妊娠4週目に入っています。

ネーゲレ式とCRL計測、どちらが正確？

妊娠8〜12週のCRL計測が最も正確で、誤差±3日程度。ネーゲレ式（最終月経ベース）は誤差±2週間まで広がることがあります。医療現場では、初回エコーでCRLを測定し、ネーゲレ式との差が±1週間以内なら最終月経日を採用、それ以上ずれる場合はCRLを優先して予定日を修正するのが標準的な運用。周期が不規則な人・記憶があいまいな人はCRLで確定してもらうのが安心です。

母子手帳はいつもらえますか？

心拍確認後、医師の「妊娠届出書」または口頭指示を受けて、妊娠6〜11週頃にお住まいの自治体（市区町村役場・保健センター）で交付されます。同時に妊婦健診補助券（14回分）、マタニティマーク、育児冊子等が配布されます。多くの自治体で本人以外（配偶者・家族）の代理受取も可能。妊娠届出書のフォーマットは自治体により異なります。

健診はいつからいつまで？回数は？

初回受診は生理予定日から1〜2週間後（妊娠5〜7週頃）に、心拍確認のため産科・婦人科で受診します。以降の推奨頻度は初期（〜23週）：4週間に1回、中期（24〜35週）：2週間に1回、後期（36週〜）：毎週1回、合計14回程度が標準。母子手帳交付時に14回分の補助券が自治体から配布され、自己負担を大幅軽減できます。

産休はいつから取得できますか？

産前休業は出産予定日6週前（双胎は14週前）から本人希望で取得可能。強制ではないので、体調が良ければぎりぎりまで働くことも可能ですが、多くの企業では予定日6週前から取得が慣例。産後休業は出産翌日から8週間は法定就業禁止（労基法65条2項）で、雇用主は本人希望があっても働かせることはできません。6週間経過後は本人希望+医師許可で復職可能です。

出産手当金はいくらもらえますか？

健康保険の被保険者（会社員・公務員）が対象で、標準報酬日額の2/3×取得日数が支給されます。標準報酬月額30万円なら日額約6,667円、その2/3=約4,444円/日。単胎で予定日通りの出産なら支給期間98日（産前42+産後56）で約43万円。双胎なら支給期間154日で約68万円。国民健康保険加入者（自営業等）は対象外である点に注意。

育児休業給付金はどのくらいもらえますか？

雇用保険から支給されます。休業開始から180日目までは休業開始時賃金の67％、181日目以降は50％。ただし社会保険料が免除されるため、手取り換算では67％が実質約80％、50％が実質約60％になります。子が1歳（保育所入れない等で最長2歳）まで取得可能。2022年改正で父親の産後パパ育休（出生時育児休業）が創設され、出生後8週以内に4週まで、2回分割で取得できるようになりました。

体外受精・顕微授精の場合の予定日は？

移植した胚の日数から逆算します。5日目胚盤胞を移植した場合、移植日を妊娠2週5日として、予定日は移植日+247日。3日目分割胚なら移植日+249日、6日目胚盤胞なら+246日。凍結胚移植でも同じ計算式です。IVFは着床タイミングが確定するため、CRL計測と並んで最も精度の高い予定日算出方法です。

予定日を超えても生まれない場合はどうなりますか？

予定日超過1週間以内は経過観察が一般的。42週0日以降は「過期産」として胎盤機能低下・羊水減少のリスクが高まるため、41週前後で分娩誘発（陣痛促進剤・卵膜剥離・バルーン挿入等）が検討されます。過期産は現代の日本ではほとんどなく、通常は41週台までに誘発分娩か帝王切開で対応します。出産手当金の支給期間は予定日超過分もカバーされるので、給付面での不利益はありません。

出典・参考資料

※本記事の計算結果はあくまで概算・目安です。実際の出産予定日は医師の診断（初期エコー・CRL計測）による確定値が最優先です。妊娠経過・健診スケジュール・産休/育休/給付金の詳細については、必ず産科医療機関・勤務先の人事担当・所轄の健康保険組合にご確認ください。