競馬・競輪・競艇 期待値 計算ツール

還元率比較

公表値・法定値のみを並べています。競馬の払戻率は主催者が投票法ごとに定めた率、公営競技の75%・70%は法律が定める下限です。

競馬法第8条も、払戻対象総額を売得金の70%以上と定めています。競輪・オートレースは法律上の下限が70%で、実際に適用される率は主催者が定めるため券種によって異なります。

計算式と前提

1日期待損失 ＝ 1日の購入額 ×（1 − 払戻率）／月損失 ＝ 1日期待損失 × 月の参加日数／年損失 ＝ 月損失 × 12／10年累計 ＝ 年損失 × 10

既定値の払戻率75.0%・1日10,000円・月4日で追うと、控除率は25%なので1日あたり2,500円、月では10,000円、年では120,000円、10年で1,200,000円という並びになります。これは長期の平均であって、1日単位では大きく勝つ日も大きく負ける日もあります。最後の欄は、同じ月10,000円を年5%で30年積み立てた場合の元利合計で、支出の規模感を比べるための参考値です。

早見表

いずれも1日の購入額10,000円・月4日での計算です。計算機に同じ条件を入れると同じ数字が出ます。

券種別の期待損失（1日10,000円・月4日）

購入額別の期待損失（払戻率75.0%・月4日）

詳しい解説

公営競技の払戻率が7割台に揃っているのは、市場の需給ではなく法律がそう定めているからです。競馬法第8条は払戻対象総額を売得金の70%以上、モーターボート競走法第15条は75%以上、自転車競技法第12条と小型自動車競走法第16条は70%以上と規定しています。控除された分は開催経費、主催者である地方公共団体などの収益、法定の交付金に充てられます。つまり控除率は手数料であり、参加者全体で見れば購入額の2〜3割は必ず外に出ていく構造です。個人の腕で変えられるのは自分の取り分の順位であって、全体の目減りそのものではありません。

判断が分かれるのは、券種の選び方です。単勝・複勝は払戻率80.0%と最も控除が軽く、当たる頻度も高い一方で配当は小さくなります。3連単は払戻率72.5%と控除が重く、当たりにくい代わりに配当が大きくなります。少ない資金で大きな配当を狙う目的なら控除の重い券種にも合理性がありますが、長く続けるほど払戻率の差は複利のように効いてきます。早見表のとおり、月4日・1日1万円という同じ条件でも、80.0%と70.0%では年間48,000円、10年で48万円の差が開きます。頻度を決める前に、どの券種を主戦にするかを決めるほうが影響は大きい、というのがこの表の読み方です。

見落とされやすいのは、購入額の数え方です。的中して戻ってきた金額を次のレースに回した場合、その再投入分も購入額に含めて数えないと、期待損失は実際より小さく出ます。1日の総購入額は、手元から出した金額ではなく、券を買った金額の合計です。また、控除は購入の都度かかるため、回転させるほど目減りは進みます。加えて、入場料・交通費・飲食費・有料の予想情報といった券以外の支出は本ツールの計算に入っていません。年間で見ると、これらが期待損失と同程度になることもあります。

条件による違いも押さえておく必要があります。払戻率は主催者と券種で変わり、開催によっては期間限定で払戻率を引き上げる企画が実施されることもあります。逆に、キャリーオーバーのある券種では、繰り越された分が加算されるためその回に限って期待値が押し上がる場面もあります。これらはいずれも一時的な変動で、制度上の下限を下回ることはありません。長期の見積もりには、平常時の払戻率を使うのが妥当です。税務上の扱いも条件で変わり、払戻金は原則として一時所得ですが、外れ券の購入費は原則として経費になりません。継続性や規模によっては雑所得と扱われた事例もあるため、金額が大きい場合は所轄の税務署か税理士に確認してください。

最後に、この計算は「使ってよい上限を決めるための道具」として使うのが向いています。年12万円という数字が出たなら、それは娯楽費として許容できる額かを先に決め、月ごとの上限を設定しておくことです。負けを取り返そうとして購入額が膨らむ局面では、期待損失も同じ倍率で膨らみます。生活費や借入に手をつけている、家族に隠している、やめようとしてもやめられないといった状態が続く場合は、各都道府県の精神保健福祉センターや保健所の相談窓口、主催者が設けている購入制限や入場制限の仕組みを利用してください。

よくある間違い・注意点

• 期待損失を「必ずこの額だけ負ける」と読む。これは長期平均です。1日単位では大きく勝つ日も負ける日もあり、短期の結果から手法の良し悪しは判定できません。
• 払戻金の再投入を購入額に数えない。控除は買うたびにかかります。戻ってきた金額を回し続ければ、手元から出した額よりずっと大きな購入額になり、期待損失もそれに比例します。
• 券種の払戻率の差を軽く見る。単勝の80.0%と3連単の72.5%では控除率が1.4倍違います。10年続ければ数十万円単位の差になります。
• 券以外の支出を勘定に入れない。入場料・交通費・飲食費・有料の予想情報は本ツールに含まれていません。年間の実支出は表示より大きくなります。
• 払戻金の税務を「申告不要」と思い込む。払戻金は原則として一時所得です。外れ券の購入費は原則として経費になりません。金額が大きい場合は税務署または税理士に確認してください。

参考資料

• e-Gov法令検索 競馬法｜第8条 払戻金（売得金の70%以上）
• e-Gov法令検索 自転車競技法｜第12条 払戻金（売上金の70%以上）
• e-Gov法令検索 モーターボート競走法｜第15条 払戻金（売上金の75%以上）
• e-Gov法令検索 小型自動車競走法｜第16条 払戻金（売上金の70%以上）
• e-Gov法令検索 当せん金付証票法｜第5条 当せん金品の総額（発売総額の5割以下）
• 日本中央競馬会 馬券のルール｜勝馬投票法ごとの設定払戻率
• 国税庁 タックスアンサー No.1490｜一時所得
• 厚生労働省｜ギャンブル等依存症対策・相談窓口
• 依存症対策全国センター｜ギャンブル等依存症の基礎知識と相談先
• 消費者庁｜必勝法・予想情報をめぐるトラブル

払戻率は主催者や券種、開催内容によって変わります。税務上の判断は個別事情によるため、所轄の税務署または税理士にご確認ください。

よくある質問

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