試験合格率・偏差値・A〜E判定 計算ツール｜模試得点から志望校ボーダーとの差を可視化
模試の得点・平均点・標準偏差から偏差値を算出し、志望校の合格ラインとの差でA〜E判定と合格率を試算。共通テスト・国公立二次・私大・高校入試・資格試験まで幅広く対応。文部科学省・大学入試センターの公表統計と、大手予備校のボーダー表で使われている統計モデル(z値・正規分布)に基づき、志望校選定と学習計画の初動をサポートします。
合格率・偏差値・判定 計算機
計算式（偏差値と合格率）
偏差値の基本式
偏差値 = 50 + 10 × (得点 − 平均点) ÷ 標準偏差
偏差値は集団の中での相対的な位置を示す指標です。平均点なら50、平均点＋標準偏差1つ分なら60、2つ分なら70、逆に平均点−標準偏差なら40となります。正規分布に近似できる集団では、偏差値60以上が上位約16%、偏差値70以上が上位約2.3%に位置します。日本の大学受験模試は主催する予備校・教育事業者ごとに母集団が違い、同じ偏差値でも意味が変わります。おおまかには①高校単位で全員が受ける基礎確認型（母集団が広く偏差値は高く出やすい）、②全国規模のマーク式総合模試（標準的な基準）、③難関大志望者中心の記述模試（母集団が絞られ偏差値は低く出やすい）の3層があり、同じ人でも①と③で偏差値が5〜10違うのが普通です。そのため「どの模試の偏差値か」を必ず確認する必要があります。
ボーダーとの差から合格率を推定
z = (あなたの偏差値 − ボーダー偏差値) ÷ 5
合格率 ≒ 正規分布の累積確率 Φ(z) （%表示）
合格ライン(ボーダー)偏差値は、大手予備校が「合格可能性50%ライン」として毎年公表しています。本ツールでは、あなたの偏差値とボーダーの差を「模試内偏差5」で規格化し、正規分布の累積確率で合格率を近似しています。ボーダーと同じ偏差値ならおおよそ50%、+5で約84%、−5で約16%が目安です。ただし実際の合否は科目バランス・二次比重・面接等の複数要因が絡むため、参考値として扱ってください。
資格試験の合格率
資格試験(簿記・宅建・司法書士等)では、模試偏差値ではなく合格基準点方式(絶対評価)や上位N%方式(相対評価)が用いられます。本ツールのプリセットには近年の平均合格率を、合格基準点方式では試験主催者(日商・法務省・厚労省等)の公表値を反映しています。
A〜E判定の目安
模試の判定は主催者ごとに細部が異なりますが、大手予備校各社の一般的な基準を統合すると、以下のようになります。判定の刻み方（合格率80%以上をAとするか、A/B/Cの3段階にするか）も主催者差があるため、必ず手元の判定表の凡例を確認してください。
| 判定 | 合格率の目安 | ボーダー偏差値との差 | 戦略の目安 |
|---|---|---|---|
| A判定 | 80%以上 | +5以上 | 安全圏。維持と過去問精度向上に注力 |
| B判定 | 65〜79% | +2.5〜+5 | 合格圏。得意科目で底上げ、苦手最小化 |
| C判定 | 35〜64% | −2.5〜+2.5 | 実力伯仲。過去問演習と時間配分の徹底 |
| D判定 | 20〜34% | −5〜−2.5 | 要努力。基礎の抜けを潰し、判定改善へ |
| E判定 | 19%以下 | −5以下 | 厳しい。基礎徹底＋志望校再検討も選択肢 |
ただしE判定でも冬〜直前期に伸びて合格するケース、A判定でも本番の失点で落ちるケースはあります。判定は「その時点でのスナップショット」であり、残期間の学習量と質で大きく変動します。
主要大学の偏差値・合格率目安（2026年度参考）
大手予備校が公表する合格可能性50%ラインをベースにした目安です。学部・入試方式により幅があり、主催者が違えば同じ大学でも表示偏差値は2.5〜5ほど動きます。
| 大学・学部区分 | 大手予備校の偏差値目安 | 共テ得点率目安 | 倍率目安 |
|---|---|---|---|
| 東京大学 文科一類 | 72.5 | 90% | 2.7倍 |
| 東京大学 理科三類 | 77.5 | 92% | 3.5倍 |
| 京都大学 法学部 | 67.5 | 85% | 2.5倍 |
| 一橋大学 経済学部 | 67.5 | 82% | 2.9倍 |
| 大阪大学 経済学部 | 62.5 | 80% | 2.2倍 |
| 名古屋大学 工学部 | 60 | 78% | 2.4倍 |
| 北海道大学 総合理系 | 57.5 | 75% | 3.0倍 |
| 早稲田大学 政治経済学部 | 70 | — | 3.9倍 |
| 慶應義塾大学 経済学部 | 67.5 | — | 4.2倍 |
| 上智大学 法学部 | 65 | — | 3.4倍 |
| MARCH（明治・青学・立教・中央・法政） | 57.5〜62.5 | — | 3〜6倍 |
| 関関同立 | 55〜62.5 | — | 3〜5倍 |
| 日東駒専・産近甲龍 | 50〜57.5 | — | 3〜7倍 |
| 国公立医学部医学科（平均） | 67.5〜72.5 | 85〜92% | 3〜5倍 |
| 私立医学部医学科（平均） | 65〜72.5 | — | 10〜30倍 |
資格試験・検定の合格率早見
試験主催者の公表値(直近3〜5年平均)をまとめました。年度により変動します。
| 試験名 | 合格率目安 | 合格基準 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| TOEIC 700点 | 約30%（受験者中） | 絶対評価スコア | 企業採用・昇進の目安ライン |
| 英検準1級 | 約16% | CSEスコア基準 | 大学レベル英語力 |
| 日商簿記3級 | 約40% | 70点以上 | 経理入門の登竜門 |
| 日商簿記2級 | 約20〜25% | 70点以上 | 実務レベルの経理知識 |
| 日商簿記1級 | 約10% | 各科目40点以上・合計70点以上 | 公認会計士受験の入口 |
| 宅地建物取引士 | 約15〜17% | 相対評価（毎年変動） | 不動産業必須の国家資格 |
| FP2級 | 約40〜50% | 60%以上 | 金融・保険業界の入門 |
| FP1級 | 約10% | 60%以上 | 金融プロレベル |
| 行政書士 | 約10〜15% | 絶対評価180点 | 法律系入門国家資格 |
| 社会保険労務士 | 約6〜7% | 各科目基準点＋総合 | 労務・年金の専門家 |
| 公認会計士 短答式 | 約10〜15% | 7割前後（相対） | 会計最難関の第一関門 |
| 司法書士 | 約4〜5% | 基準点＋総合 | 登記・法律実務のプロ |
| 司法試験（予備試験ルート） | 予備約4%・本試約45% | 相対評価 | 法曹への最難関 |
| 医師国家試験 | 約90% | 必修90%・一般70%等 | 大学6年間の集大成 |
| 看護師国家試験 | 約90% | 必修80%・一般66% | 医療系代表資格 |
| 基本情報技術者 | 約25〜40% | 各科目60%以上 | IT技術者の登竜門 |
| 応用情報技術者 | 約23% | 各科目60%以上 | 中堅IT技術者 |
志望校・志望試験の選定の考え方
チャレンジ校（+2.5〜+5）
現状の実力からやや上、D〜C判定圏を「本命チャレンジ」に据えるのが典型。伸び幅が最も期待できる時期(高2冬〜高3秋)は、この帯の志望校を1〜2校に絞って対策集中がおすすめです。過去問との相性で最終的なA判定校が決まります。
実力相応校（±2.5）
C〜B判定圏。合格率50%前後で、直前期の得点で合否が分かれる帯。国公立と私立で1〜2校ずつ確保し、日程被りと二次比重を整理して「本命が最後まで残る配置」を作ります。
安全校（−5以下）
A判定圏で合格率80%以上。全落ちリスクを回避するための「押さえ」。私大受験なら共通テスト利用でスコアだけ提出できる大学を組み込むと、二次対策の時間ロスなく安全確保できます。
資格試験は「合格基準点」で管理
相対評価の資格試験(宅建・司法書士等)では、直近5年のボーダー点推移を見て「安定合格圏(ボーダー+10%)」を目標に。絶対評価(FP・簿記・TOEIC等)では、公式問題集の得点率で自己判定します。
科目バランスの確認
共通テスト・私大は合計点で判定するため、1科目突出型より満遍なく取れるほうが合格率は上がります。5教科7科目で偏差60均等 > 3科目偏差65 + 4科目偏差55 のケースは多くあります。
二次比重・配点の確認
東大・京大・一橋等は二次比重が高く、共テ判定は参考程度。反対に地方国公立は共テ比重が高く、共テ得点でほぼ勝負が決まる大学もあります。志望校の配点表を必ず確認してください。
学習計画への落とし込み
判定を「良かった／悪かった」で終わらせず、具体的な学習アクションに変換します。
残期間別の推奨戦略
| 残期間 | D-E判定 | C判定 | A-B判定 |
|---|---|---|---|
| 12か月以上 | 基礎徹底(教科書・網羅系参考書) | 基礎＋標準問題集 | 過去問視野に応用強化 |
| 6〜11か月 | 基礎を絞って高速回転 | 標準問題集を1周＋弱点補強 | 過去問開始・時間配分 |
| 3〜5か月 | 頻出単元に絞り高速演習 | 過去問＋弱点セット | 過去問回転＋見直し精度 |
| 2か月以内 | 過去問＋基礎の再徹底 | 過去問＋時間管理 | 体調管理＋知識メンテ |
1点あたりの重み(限界得点効率)
ボーダー付近では1点の重みが大きく、A判定・E判定では相対的に小さくなります。C判定帯では過去問1年分の見直しで判定が1段階変わることもあり、「復習の質」がリターンを最大化します。
よくある間違い・注意点
- 模試の偏差値を横比較する — 主催者ごとに母集団が異なるため、同じ偏差値でも意味が違います。高校単位で全員が受ける基礎確認型の偏差60と、難関大志望者中心の記述模試の偏差60はまったく別レベル（後者のほうが5〜10ほど厳しい）。志望校のボーダーは「同じ模試の同じ判定表」で確認してください。
- 1回の判定で一喜一憂 — 模試判定は誤差を含みます。同時期の2〜3回の平均で判断するのが妥当。特に高2〜高3春はブレが大きく、夏以降のトレンドが最重要です。
- ボーダー = 合格最低点と混同 — 予備校が示す偏差値ボーダーは合格率50%ラインであり、合格最低点ではありません。当日の平均点と得点分布で最低点は毎年変動します。
- 合格率と受験者数を混同 — 医師国家試験90%と司法書士5%は「試験の難易度」ではなく「受験者層の違い」も反映します。医師国試は6年間の医学部生のみ、司法書士は誰でも受験可の全国一律試験、という前提差を理解しましょう。
- E判定＝合格不可と決めつける — 直前期に大幅に伸びるケースは毎年一定数存在します。特に基礎の抜けが多かった受験生は、夏〜秋の伸びしろが大きい傾向。判定は現状のスナップショットとして扱ってください。
- 科目別偏差値のバランスを無視 — 総合偏差値だけで判定せず、志望校の配点比率に応じた重み付き偏差値で見直すことが重要。英語配点200点の大学と100点の大学では、同じ英語偏差値の重みが2倍違います。
- 過去問と模試の乖離 — 志望校の過去問傾向と模試出題傾向は必ずしも一致しません。判定と過去問正答率の両輪で状況を把握してください。
関連する制度・情報源
- 大学入学共通テスト ― 独立行政法人 大学入試センターが実施。約51万人が受験する日本最大規模の共通試験。国公立大学の1次選抜として使用され、私大も共テ利用方式を採用しています。
- 学校教育法 ― 大学入学資格・受験制度の根拠法。文部科学省が所管。
- 高等教育の修学支援新制度 ― 大学無償化・給付型奨学金の制度(文科省)。世帯年収により支援区分が決まります。
- 日本商工会議所 検定試験 ― 日商簿記・カラーコーディネーター等を主催。合格基準は公式サイトで公開。
- 厚生労働省 国家試験 ― 医師・看護師・薬剤師・社会保険労務士等の国家資格を所管。
- 法務省 司法試験・司法書士試験 ― 法曹関連国家試験を実施。合格率・合格基準を年度ごとに公表。
- 財務省・国税庁 税理士試験 ― 5科目合格制の税理士試験。科目別合格率は年度により大きく変動。
- 情報処理推進機構(IPA) ― 基本情報技術者・応用情報技術者・高度情報技術者試験を実施。
参考文献・公的資料
試験・合格率・偏差値の最新値は、以下の一次資料を参照してください。
- 文部科学省 ― 大学入試制度・教育政策・学校基本調査の公式サイト。志願倍率・入学者数などの一次統計。
- 独立行政法人 大学入試センター ― 大学入学共通テストの主催機関。過去問・平均点・得点分布を公開。
- 厚生労働省 資格・試験情報 ― 医師・看護師・薬剤師・社労士等の国家試験合格率・合格発表。
- 法務省 司法試験 ― 司法試験・予備試験・司法書士試験の受験案内と合格発表。
- 国税庁 税理士試験 ― 税理士試験の実施概要と合格発表(近年の科目別合格率含む)。
- 日本商工会議所 検定試験 ― 日商簿記・販売士等の公式サイト。合格基準と統計データ。
- 情報処理推進機構(IPA) 情報処理技術者試験 ― 基本情報・応用情報等の合格率・過去問。
- 公益財団法人 日本英語検定協会 ― 英検の級別合格率・CSEスコア公表。
- IIBC 国際ビジネスコミュニケーション協会 ― TOEIC L&R・S&Wの公式運営。平均スコア・分布データ。
- 総務省統計局 ― 進学率・進学者統計等の基礎データ。
よくある質問（FAQ）
偏差値と得点率、どちらで志望校を選ぶ？
共通テストは得点率(%)、二次試験や私大は偏差値で見るのが基本です。国公立大学は「共テ得点率(足切り含む)＋二次偏差値」の両方をクリアする必要があり、私大は模試偏差値と過去問正答率で判定します。両指標を並行して追いかけてください。
模試を複数受けるべき理由は？
模試ごとに母集団と難易度が異なるため、1つの模試だけだと実力の把握が偏ります。①高校単位で受ける基礎確認型（学習の抜けチェック）、②全国規模のマーク式総合模試（標準的な立ち位置の把握）、③難関大志望者中心の記述模試（記述力と本番想定）を組み合わせるのが定番。判定より、同一模試の推移(6月→9月→11月)で伸び幅を見るのが重要です。
E判定から合格することは可能？
可能ですが確率は下がります。特に高3夏以降のE判定は「残期間の学習量」が鍵。基礎に大きな抜けがあった受験生は、夏〜秋で大きく伸びる余地があります。ただし直前期の連続E判定は志望校再検討も選択肢に入れ、担任・保護者と相談してください。
資格試験に偏差値はある？
基本的にありません。資格試験は絶対評価(基準点)または相対評価(上位N%)で合否が決まります。資格予備校の答練・全国模試ではランキングや順位が出るため、それを実質的な偏差値として使うことは可能です。各社が出す合格ライン診断（上位何%に入っているか）を参考にしてください。
共通テストの得点率と偏差値の関係は？
共通テストは全教科の合計得点率で見るのが一般的。偏差値換算表は存在しますが、大学入試センターは公式には偏差値を発表していません。予備校の総合偏差値と共テ得点率の相関表は概ね「偏差50=得点率60%、偏差60=75%、偏差70=88%」が目安です（マーク式の全国統一模試を基準にした場合）。
推薦・総合型選抜の合格率はどう見る？
推薦(指定校・公募)や総合型選抜(旧AO)では、学力試験より書類・面接・小論文の比重が高く、模試の偏差値だけでは判定できません。志望理由書、活動実績、共通テスト成績、面接対策の総合力が問われるため、大学ごとの募集要項の熟読と過去合格者データが判断材料になります。
偏差値70の壁はどう突破する？
偏差値70以上は上位2.3%の領域。基礎の完成度99%＋難問への対応力が必要で、単なる問題演習量では届きません。過去問25年分の完全消化＋類題への応用＋添削指導が定番ルート。偏差値65までは独学可、65〜70は予備校または個別、70超は難関特化コースが効率的です。
宅建・簿記の合格率が変動するのはなぜ？
宅建は上位約15%を合格させる相対評価のため、問題が難しい年は合格ラインが下がり、易しい年は上がります。簿記2級は70点以上の絶対評価ですが、日商が問題難易度を調整するため合格率は10〜30%と変動幅が大きい試験。過去問での得点安定が最終ボーダーの目安です。
合格率が低い試験ほど価値がある？
必ずしもそうとは限りません。合格率は受験者層・母集団・受験機会の頻度で決まります。医師国試は90%ですが、そこに至る医学部6年間の難易度が高い。司法書士5%は誰でも受験可の一発試験で、母集団が広いため見た目上低くなります。市場価値は「業務独占資格か」「業界需要」で判断してください。
模試の判定は当日どのくらい信頼できる？
直前期(11〜12月)のA判定は合格率80%以上、E判定は10%前後というのが予備校の集計。ただし本番の出来次第で30%程度の受験生は判定と異なる結果になります。「A判定でも油断禁物、E判定でも諦めない」のが受験の鉄則です。
偏差値がなかなか上がらないときは？
偏差値は他の受験生も伸びる中での相対順位なので、絶対的な学力が上がっていても偏差値が横ばいのケースは頻繁にあります。得点そのものの推移、正答率、過去問の到達度で複合的に評価してください。単元別の弱点補強と復習の間隔管理(エビングハウス忘却曲線)も有効です。
浪人時の判定の見方は？
浪人生の母集団は現役+浪人混合になるため、偏差値の実質難易度が上がります。同じ偏差値60でも現役時と浪人時で意味が異なり、浪人1年目の6月時点で現役夏の判定+1〜2段階分の下振れが平均的。秋以降で追いつくパターンが多いため、春〜夏の判定に一喜一憂しないことが重要です。