通夜振る舞いの料理数計算

必要な食数は会葬者数×喫食する割合×滞在時間の係数で求めます。既定値では60人×60％×1.00（90分）＝36人前。大皿は1皿5人前なので36÷5を切り上げて8皿＝40人前の発注になります。料理の総額は40人前×3,000円×比率係数1.00＝120,000円、会葬者1人あたりでは120,000÷60＝2,000円です。飲物は60人×2本×1.00＝120本、大皿単位に切り上げたことによる余剰は40−36＝4人前となります。

会葬者数と喫食する割合の目安

料理の形態別の単価の目安

※参考計算です。地域の慣習・寺院や式場の規定・製品仕様によって金額は変わるため、実際の見積もりで確認してください。

通夜振る舞いの料理数計算の詳しい解説

通夜振る舞いの食数が読みにくいのは、会葬者の全員が席に着くわけではないからです。焼香だけで辞去する人が一定割合いるため、実際に箸をつける人数は会葬者数の3割から9割まで大きく振れます。振れ幅を決めるのは故人との関係の濃さと開式の時刻で、近親者中心なら8割以上、勤務先関係が多い平日夜の通夜なら4割前後に落ち着くのが一般的です。会葬者数そのものを読み違えるより、この喫食する割合の見立てを外すほうが金額への影響は大きくなります。

判断が分かれるのは、余ることを避けるか足りないことを避けるかです。仕出しの世界では足りないほうが失礼にあたるとして多めに手配する考え方が根強く、一方で持ち帰りが難しい生ものは廃棄になるため実数に寄せる考え方もあります。折衷案として、日持ちのする揚げ物や巻き寿司を多めに、刺身や生菓子を実数寄りに配分する方法が採られます。追加が当日でも間に合うかを式場に確認しておくと、最初の発注を抑えられます。

見落とされやすいのが大皿の単位です。1皿5人前の商品なら36人前でも40人前の代金がかかり、この切り上げだけで1割前後の差が生まれます。皿の人数が大きい商品ほど単価は下がりますが端数の無駄は増えるため、人数が半端なときは小さい皿を組み合わせたほうが総額は下がります。飲物も同様で、瓶やケース単位の納品では本数が繰り上がります。式場の持ち込み料や配膳人の人件費、氷や紙皿などの備品代が別建てになっていることも多く、料理代だけを比べると見積もりの実額とずれます。

地域差も無視できません。関西や北陸では通夜振る舞いを近親者だけで行い、一般会葬者には持ち帰りの品を渡す慣習が残る一方、関東では会葬者全体に席を用意する形が主流です。都市部の家族葬では会葬者数が20人前後まで縮み、大皿より個別の折詰のほうが割安になる場合もあります。喪主が地域の慣習に不案内なときは、式場の担当者に過去の同規模の実績を聞くのが最も確度の高い方法です。会葬者が想定より増えたときに当日追加できるか、逆に減ったときは何時間前まで減数を受け付けるかを、発注の段階で確認しておくと当日の判断が楽になります。配膳を仕切る担当を親族から一人決めておくと、当日の進行が滞りません。

業界・現場での使い方

よくある間違い・注意点

• 会葬者数をそのまま食数にする — 焼香のみで帰る人が一定割合いるため、喫食する割合を掛けないと3割から5割が余ります。
• 大皿の切り上げを計算に入れない — 1皿の人数で割り切れない分は必ず繰り上がり、想定より1割前後高くなります。
• 飲物を人数分だけ数える — 滞在が長い通夜では1人2本を超えるため、本数不足が起きやすくなります。
• 料理代だけで比較する — 配膳人の人件費・持ち込み料・備品代が別建てのことが多く、総額の順位が入れ替わります。
• 当日の追加を前提にする — 仕出し先によっては当日追加を受け付けないため、事前に締切時刻を確認する必要があります。

関連する規格・公的資料

• 全日本葬祭業協同組合連合会 — 葬祭業
• 全日本冠婚葬祭互助協会 — 冠婚葬祭互助会
• 全日本墓園協会 — 墓地・霊園
• 厚生労働省 — 墓地埋葬法・生活衛生
• 消費者庁 — 消費者取引
• 国民生活センター — 消費生活相談
• 日本郵便 — 郵便・年賀
• 日本フードサービス協会 — 外食・仕出し
• 総務省統計局 家計調査 — 家計支出
• 国税庁 — 税務

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。医療・法務・税務の判断は最新の告示・規格および専門家の判断に従ってください。

よくある質問（FAQ）

関連計算ツール