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EV vs ハイブリッド vs ガソリン車｜5年・10年累計コスト完全比較シミュレーター【補助金・税・燃料・CO2対応】

車種クラス・年間走行距離・電気/ガソリン単価などを入力すると、EV（電気自動車）・HV（ハイブリッド）・ガソリン車の3方式について、車両価格・燃料/電気代・自動車税・重量税・環境性能割・EV補助金・充電設備費・下取りまで反映した5年/10年の総保有コスト（TCO）を比較します。損益分岐走行距離とCO2排出量も同時に算出。EV検討中の方から、単なる燃費差では見えない「本当の元が取れる境界」を知りたい方まで対応する2026年版フラッグシップツールです。

最終更新：2026年8月14日／監修：計算ツールズ編集部

EV vs HV vs ガソリン車総コストシミュレーター

車種クラス

クラスにより車両価格・燃費・電費・重量税が自動反映されます。

年間走行距離（km/年）

日本の平均は約1万km/年。地方は1.5万〜2万km、都心は5000km前後。

ガソリン単価（円/L）

2026年8月時点のレギュラー全国平均目安。

電気代（円/kWh）

自宅充電で27〜33円/kWh、深夜プランなら20円台、急速充電外部利用は40〜60円/kWh。

EV国補助金（万円）

経産省CEV補助金（軽EV：最大55万円、普通EV：最大65万円/2026年度）。自治体上乗せ別途。

自宅充電設備費（万円）

200V普通充電コンセント設置は10〜20万円が相場。集合住宅では40〜80万円。

EV/HV税優遇（エコカー減税）

エコカー減税は初回車検時の重量税減免＋環境性能割0〜1％軽減。EVは自動車税5年間75％軽減。

10年年次累計コスト表

年	EV累計	HV累計	ガソリン累計	最安差

結果の見方

3方式の総保有コスト（TCO：Total Cost of Ownership）は、購入時の一括支出（車両価格−補助金＋充電設備）と、毎年の変動費（電気代/ガソリン代＋税＋メンテ）、そして最終年の下取り相殺で決まります。数字の読み方は次のとおりです。

5年累計：新車保証・初回車検までを含めた「短期保有派」の総コスト。EVは補助金・税優遇が効くため、この期間で最も差が縮まる／逆転しやすい区間です。
10年累計：13年超の重量税割増手前まで。走行距離が多い人ほどEVの電費優位が積み上がり、逆に走らない人はガソリン車が有利に留まります。
損益分岐走行距離：ガソリン車とEVの累計コストが逆転する年間走行距離。日本平均1万km/年を大きく超える人ほど、EVを選ぶ経済合理性が生まれます。
CO2差：走行時直接排出のみ比較。EVは電源構成（火力・原子力・再エネ比率）でLCA排出が変動しますが、日本のグリッド平均でも走行1kmあたりのCO2はガソリン車の約4割水準です。

計算の仕組みと数式

年間燃料費（ガソリン車・HV）

年間ガソリン代 = 年間走行距離 ÷ 燃費(km/L) × ガソリン単価

コンパクトカーの実用燃費：ガソリン14〜17km/L、HV22〜26km/L。SUVはガソリン10〜12km/L、HV18〜22km/L。カタログ値WLTCの85％を実用燃費として当ツールでは採用しています。

年間電気代（EV）

年間電気代 = 年間走行距離 × 電費(kWh/km) × 電気単価(円/kWh)

EVの電費は日産リーフやテスラ Model Y実測ベースで軽EV6km/kWh、コンパクトEV7km/kWh、セダン/SUV EV6km/kWh前後。自宅充電単価30円/kWhで10000km走ると、電気代は年間4.3万〜5万円（コンパクトEV）。

自動車税・重量税（差分反映）

EV自動車税 = 排気量0扱いで25,000円/年（5年間75%減 → 6,250円）
ガソリン自動車税 = 排気量別（1500cc 30,500円 / 2000cc 36,000円）
重量税 = 0.5t毎に4,100円/年、エコカー減税で初回免税

10年累計 TCO

TCO = 車両価格 − 補助金 + 充電設備 + Σ(電気代/ガソリン代 + 税 + メンテ) − 10年後下取り

下取り残価は5年で新車価格の40〜50％、10年で15〜25％を採用。EVはバッテリー劣化評価により中古市場でHVより残価率が5〜10ポイント低い傾向です。

TCO内訳フロー（10年・現在入力値）

入力値に応じて、EVとガソリン車の10年TCO内訳を並べて可視化します。差の主因を一目で把握してください。

EV（10年）

ガソリン車（10年）

クラス別・方式別マトリクス（代表値／年間1万km前提）

クラス	EV車両価格	HV車両価格	ガソリン車両価格	実用燃費/電費	10年累計目安
軽	280万円	190万円	150万円	EV 6km/kWh / HV 25km/L / ガソリン 22km/L	EV約350万／HV約280万／ガソリン約275万
コンパクト	450万円	270万円	210万円	EV 7km/kWh / HV 27km/L / ガソリン 17km/L	EV約470万／HV約380万／ガソリン約400万
セダン	620万円	400万円	320万円	EV 6km/kWh / HV 22km/L / ガソリン 13km/L	EV約620万／HV約540万／ガソリン約620万
SUV	750万円	470万円	380万円	EV 5.5km/kWh / HV 20km/L / ガソリン 11km/L	EV約750万／HV約620万／ガソリン約720万

出典：日産・トヨタ・テスラ・ホンダの2025〜2026年モデル価格帯／WLTC燃費／EV電費実測平均。

ケーススタディ：5パターンで比較する

① 軽EV vs 軽ガソリン（地方通勤 15,000km/年）

日産サクラ相当（軽EV 280万円）vs ダイハツミラ相当（150万円）。年間15,000km走行、電気30円/kWh、ガソリン175円/L。EV 10年TCO —。距離が多い地方通勤ユーザーはEVが5〜7年目で追いつきやすい。

② コンパクトHV vs コンパクトガソリン（都心5,000km/年）

ヤリスHV相当（270万円）vs ヤリスガソリン（210万円）。走行少なめでも、HVは車両価格差60万円を燃費差で10年かけて回収する構図。10年でHV約—お得。

③ SUV EV vs SUV HV（郊外10,000km/年）

Model Y相当（EV 620万円）vs ハリアーHV（470万円）。車両価格差150万円をEV補助金65万円で圧縮し、燃料差で回収。10年でEVは—とHVに肉薄。長期保有ならEV検討価値あり。

④ 地方多走行（年20,000km・軽EV vs 軽ガソリン）

営業ラウンドや通勤片道30km級。年間ガソリン代は—級。10年で電気代との差だけで50万円級、車両価格差を余裕でカバー。走る人ほどEVが正解に近づく。

⑤ 都心セカンドカー（年5,000km・EV vs HV vs ガソリン）

週末レジャー中心の短距離。—。走行少ないとEVの燃料優位を活かしきれず、HV／ガソリンが有利。都心の駐車場代・充電設備工事困難さも考慮を。

損益分岐走行距離の考え方

EVとガソリン車の年間コスト差を、車両価格差＋充電設備費−補助金で割った値が「損益分岐走行距離／年」です。この距離を超えて走る人にとって、EVは所有期間で必ず経済的にペイします。

損益分岐km/年 = (EV車両価格 − ガソリン価格 − 補助金 + 充電設備 − 税優遇累計)
　　　　　　　 ÷ (年数 × (ガソリン燃料単価/km − EV電気単価/km))

コンパクトクラス・電気30円/kWh・ガソリン175円/L・10年前提で計算すると、損益分岐は年間8,000〜12,000km前後。都心5,000km/年のユーザーはHV優位、地方2万km/年のユーザーはEV優位、というのが2026年の相場観です。

CO2排出とEVのライフサイクル

ガソリン車は1L燃焼で約2.29kgのCO2を排出（算定省令別表第一）。実用燃費15km/Lなら1kmあたり153g-CO2。EVは走行時0排出ですが、電源のCO2係数（全国平均0.423kg-CO2/kWh・令和6年度実績、環境省と経済産業省が公表）×電費で間接排出を計算。コンパクトEV（7km/kWh）なら1kmあたり60g-CO2で、ガソリン車比で約60％削減。10,000km/年・10年で約9.3トンの差になります。

ただしEVはバッテリー製造時のCO2（車両あたり6〜10トン級）が上乗せされ、日本の電源構成では走行8万〜10万kmで一次相殺、以降は純削減。長距離走行かつ長期保有のユーザーほどEVはトータルCO2でも優位です。

よくある質問（FAQ）

EVはガソリン車より本当に安くなりますか？

年間走行距離が1万km以上、保有期間7年以上なら、多くのケースで累計コストがガソリン車を下回ります。5,000km/年以下だと補助金と税優遇を計算しても車両価格差を回収しきれないことが多く、HVかガソリン車の方が経済的です。当ツールの損益分岐km表示を確認してください。

EV補助金は2026年度いくらまで受けられますか？

経産省のCEV補助金（クリーンエネルギー自動車導入促進補助金）は2026年度、普通EVで最大65万円、軽EVで最大55万円、PHEVで最大45万円、FCV（燃料電池車）で最大255万円。これに東京都なら45万円、その他自治体でも10〜30万円が上乗せされ、合計100万円超えの補助金となるケースがあります。ただし4年（軽は3年）以上の保有義務があり、期間内売却は補助金返還対象です。

HVは元が取れないと聞きますが本当ですか？

コンパクトクラスなら、車両価格差60万円を燃費差（例：17km/L→27km/L）で回収するのに年1万km走行で7〜9年程度。10年保有できるなら回収可能。都心3,000〜5,000km/年ユーザーは、燃費差より価格差の負担が重く元が取れないケースが多いです。逆に地方2万km/年ならHVは3〜4年で回収します。

自宅に充電設備を付けられない集合住宅はどうすれば？

マンション共用駐車場での充電器設置は、管理組合の総会決議と工事費40〜80万円が必要。個人負担での設置ハードルが高いのが実情です。代替策は、勤務先充電・スーパーやコンビニの急速充電・EVメーカー提供の充電カード（月額数千円）。急速充電中心だと単価40〜60円/kWhで自宅の約2倍、電気代メリットが大きく減るため、集合住宅居住者はHVが現実解となる場合が多いです。

EVの充電時間はどれくらいかかりますか？

自宅の普通充電（200V・3kW）でバッテリー容量40kWhを空から満充電まで約14時間、夜間充電で翌朝満タンが目安。急速充電（50kW〜150kW）なら30分で80％まで回復。テスラのスーパーチャージャー（250kW）は15〜20分。長距離ドライブ時は途中に急速充電1回30分の休憩を挟むイメージで問題ありません。

EVのバッテリー交換費用はいくら？寿命は？

バッテリー交換費用は40〜60kWh級で100万〜200万円が目安（工賃込）。ただし現行EVは10万km走行後もバッテリー容量が80〜90％維持されるケースが多く、10〜15年の保有期間中に交換が必要になるケースは少数派。日産・テスラは8年16万kmのバッテリー保証（容量70％保証）を標準提供しています。

ガソリン車は今後値上がりや廃止になりますか？

日本政府は「2035年までに新車販売の乗用車を電動車100％」の目標を掲げていますが、HV・PHEVも電動車に含まれるため、純ガソリン車のみが規制対象。既存ガソリン車の走行は2035年以降も継続可能です。ただし増税（環境性能割の重課、走行距離課税議論）・保険料上昇・下取り価格低下は加速すると予測されます。

EVの下取り価格が安いというのは本当ですか？

2026年現在、5年落ちEVの残価率はガソリン/HV車と比べて5〜10ポイント低い傾向（例：ガソリン車45％ vs EV 35〜40％）。主因はバッテリー劣化評価・急速に進むモデル世代交代・補助金縛りの4年ルール。ただしテスラ・輸入EVの一部は残価維持率が高い個体もあり、モデル選定次第で差が縮まります。

寒冷地や冬季のEVは航続距離が落ちますか？

-10℃前後の冬季は、暖房電力とバッテリー低温特性で航続距離が25〜40％低下します。カタログ400kmのEVが実用250km程度になるケース。北海道・東北の雪国ユーザーは、公称値の6割で行動半径を組む・急速充電拠点の分布を確認する・PTCヒーターよりヒートポンプ搭載車を選ぶことでリスクを抑えられます。

PHEV（プラグインハイブリッド）はどう位置付けたら？

PHEVは近距離をEVモード（40〜80km）・遠距離をガソリンで走るハイブリッド。普段は自宅充電で電気走行、遠出は給油で航続不安なし、という「両取り」の設計。ただし車両価格はHV＋50〜80万円と高く、補助金額もEVより少ない。年間走行距離が中間層（8,000〜12,000km）で長距離出張もある人が主なターゲットです。

出典・参考資料

経済産業省「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）」https://www.cev-pc.or.jp/
資源エネルギー庁「電力コスト・電源構成」https://www.enecho.meti.go.jp/
日本自動車工業会「乗用車市場動向調査」https://www.jama.or.jp/
環境省「電気事業者別排出係数」https://www.env.go.jp/
国土交通省「自動車重量税・自動車税・エコカー減税制度」https://www.mlit.go.jp/

※本記事の計算結果はあくまで概算です。実際の車両価格・補助金・電気ガソリン単価・下取り評価は購入時期や地域・モデルにより異なります。購入判断にあたってはディーラーおよび最新の補助金公募要領をご確認ください。