クラウド vs オンプレ

計算式と考え方

クラウドの費用は、必要な台数相当に月額単価と平常時の利用率を掛けて求めます。20台相当・45,000円・利用率40%なら月360,000円、5年で2,160万円です。自社設備は、機器の購入費90万円×20台で1,800万円、設置場所250,000円と電力180,000円の月430,000円が5年で2,580万円、運用担当2人×700万円が5年で7,000万円となり、総額1億1,380万円になります。差額は約9,220万円でクラウドが有利という計算です。利用率が高まると差は縮まり、分岐点となる利用率も算出できます。

比較の観点

クラウド vs オンプレの詳しい解説

計算資源をクラウドで調達するか、自社で設備を保有するかという判断は、費用だけでなく、負荷の変動、運用の体制、要求される要件によって結論が変わります。費用の面では、両者の構造の違いを理解することが出発点になります。自社設備では、機器の購入という初期の支出が先行し、その後は設置場所、電力、運用の人件費が継続的に発生します。機器は数年で更新が必要となり、この周期をまたぐ期間で比較すると、購入費が複数回計上されます。一方、初期投資を済ませてしまえば、稼働率を高めるほど単位あたりの費用は下がります。クラウドでは初期の支出がなく、使った分だけの支払いになります。この性質から、負荷の変動が大きい用途では有利になります。年に数回の繁忙期のためだけに設備を保有すると、それ以外の期間は遊休となりますが、クラウドであれば必要なときだけ増やせます。逆に、常時高い負荷で安定して稼働する用途では、自社設備のほうが単位あたりの費用が下がる場合があります。運用の人件費は、比較で見落とされやすい項目です。自社設備では、監視、障害への対応、機器の保守、更新の計画といった業務が発生し、これを担う人員が必要です。この人件費は、機器の購入費に匹敵する規模になることもあります。クラウドでは、物理的な機器の管理が不要になる分、この負担が軽減されます。ただし、クラウド上の構成の設計と管理という別の業務が生じるため、運用の人員が不要になるわけではありません。費用以外の要素も判断に関わります。データの所在に関する要件、既存の仕組みとの接続、応答時間の要求、規制上の制約といった条件により、選択肢が限られることがあります。また、特定の事業者への依存という論点もあり、移行の困難さが将来の交渉力に影響するという見方もあります。実務では、両者を組み合わせる構成も広く採られています。基幹の部分は自社で保有し、変動する部分をクラウドで賄うという設計により、それぞれの利点を活かせます。この判断は、用途ごとの特性を見極めたうえで行うことになります。

業界・現場での使い方

よくある間違い・注意点

• 運用の人件費を計算に入れない — 自社設備では監視と保守の担当が必要です。機器の購入費に匹敵することもあります。
• 最大負荷に合わせて設備を保有する — 平常時は遊休になります。変動が大きいほどクラウドが有利になります。
• 機器の更新周期を考慮しない — 数年で更新が必要です。比較期間により購入費が複数回発生します。

関連する規格・法規

• 経産省DXレポート
• IPA

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よくある質問（FAQ）

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