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Udemy講師月収

オンライン講座の販売価格と本数、経路別の手数料から、講師の月間収入を試算します。

最終更新:2026-05-06/監修:計算ツールズ編集部

Udemy講師月収ツール

計算式と考え方

平均販売単価は「セール価格×セール比率+定価×残りの比率」で求めます。定価12,000円、セール価格1,800円が90%なら平均2,820円です。月150本なら販売総額は423,000円になります。講師の取り分は経路で変わり、自己集客が25%で97%、プラットフォーム集客が75%で37%なら加重平均は52.0%です。取り分は219,960円となり、運営費2万円を引いた月間収入は約199,960円です。制作費40万円は約2.0か月で回収する計算になります。

販売経路と講師の取り分の違い

自分の告知・クーポン経由講師が用意した割引リンク経由の購入。取り分は9割超と高いが、集客は自力で行う
プラットフォームの検索経由受講者が自分で見つけて購入する分。取り分は3割台にとどまるのが一般的
プラットフォームの広告経由運営側が広告費を負担して集めた分。取り分はさらに下がる
法人向けの定額プラン視聴時間に応じて分配される方式。単価は低いが継続的に発生する

Udemy講師月収の詳しい解説

オンライン講座の販売では、価格表示と実際の受取額が大きく離れます。定価を1万円台に設定しても、恒常的な割引施策によって実際の販売価格は1,000円台から2,000円台に落ち着くことが多く、さらにその金額から経路に応じた手数料が引かれます。講師が自分の告知やクーポンで連れてきた受講者は取り分が9割を超える一方、プラットフォームの検索や推薦から購入された分は3割台まで下がるのが一般的です。同じ販売本数でも、この経路構成の違いだけで手取りは2倍近く変わります。したがって収入を増やす手段は、価格を上げることよりも自己集客の比率を上げることに寄っています。もっとも、自己集客には時間と費用がかかり、その分を差し引くと必ずしも有利とは限りません。プラットフォームの検索経由は取り分こそ低いものの、講師側の追加費用がゼロで、しかも新規の受講者が継続的に流入します。両者を対立させるのではなく、検索経由で母数を確保しつつ、既存受講者への案内で自己集客分を積み増す構成が現実的です。もう一つ見落とされやすいのが制作にかけた時間の扱いです。数時間の講座を作るには収録と編集で数十時間、教材や演習の準備を含めればそれ以上かかります。この時間を費用として認識しないまま月間の手取りだけを見ると、実際の時間単価を大きく見誤ります。制作費を回収するまでの期間を計算し、何か月で元が取れるかを判断の基準にすると現実的です。講座は公開後も陳腐化します。ツールの画面や制度の内容が変われば評価が下がり、検索順位も落ちます。年に1回程度の更新を前提に、更新の手間が小さいテーマを選ぶことが長期の収益につながります。なお、受講者を集める際の広告表現には景品表示法や特定商取引法上の定めがあり、収入や成果を保証するかのような表示は問題になります。返金の条件や連絡先の表示についても要件が定められているため、販売ページを作る前の確認が必要です。

業界・現場での使い方

収益の見積

想定販売本数と経路構成から、月間の手取り収入を確認します。

制作投資の判断

制作費が何か月で回収できるかを見て、着手するかを決めます。

集客戦略の比較

自己集客の比率を変えたときに取り分率と収入がどう動くかを比べます。

よくある間違い・注意点

  • 定価をもとに収入を見積もる — 実際の販売価格は割引施策で定価の2割以下になることがあります。平均販売単価で計算してください。
  • 経路ごとの取り分の差を考えない — 自己集客とプラットフォーム集客では取り分が9割超と3割台で違います。構成比を仮定せずに計算すると大きく外れます。
  • 制作にかけた時間を費用に入れない — 収録と編集で数十時間かかります。回収期間を出さないと、時間単価が最低賃金を下回っていても気づきません。

関連する規格・法規

  • 特商法+景表法
  • 消費者庁

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。

よくある質問(FAQ)

実際にどのくらいの本数が売れますか?

公開直後の告知で伸び、その後は検索経由が中心になります。テーマの需要と競合数で桁が変わるため、複数の想定で試算することが必要です。

価格は高く設定したほうが有利ですか?

恒常的な割引が前提の場では定価の影響は限られます。平均販売単価と販売本数の積で判断するほうが実態に合います。

複数の講座を出すべきですか?

1本あたりの販売本数は時間とともに減るため、本数を増やして母数を確保する方法が一般的です。更新の手間も増える点は考慮が必要です。