LPコンバージョン率

計算式と考え方

コンバージョン件数は「セッション数 × コンバージョン率」で求めます。月30,000セッション・2.5%なら750件です。平均単価12,000円をかけると月の売上は900万円になります。広告費150万円を750件で割った獲得単価は2,000円、売上を広告費で割ったROASは600%です。コンバージョン率を4.0%まで引き上げられれば件数は1,200件となり、増分450件分で月540万円の売上増になります。粗利率60%で計算した粗利540万円から広告費150万円を引くと、月390万円が残る計算です。EC・物販の目安コンバージョン率は2.5%前後とされ、この例は同水準にあたります。

コンバージョン率を左右する4要素

LPコンバージョン率の詳しい解説

ランディングページのコンバージョン率は、単一の数値として比較しても意味を持ちにくい指標です。同じ2.5%でも、指名検索から流入した既存顧客中心のページと、ディスプレイ広告で初めて商品を知った層が来るページでは、意味がまったく異なります。改善に着手する前に、流入チャネル別・デバイス別にコンバージョン率を分解し、どこが落ちているかを特定することが先になります。実務では、スマートフォンのコンバージョン率がパソコンの半分程度にとどまるケースが多く、その場合はページ全体の改修よりもフォームの入力負荷やファーストビューの縦幅を調整する方が効果が出ます。目安として、EC・物販は2〜3%、資料請求などのリード獲得は3〜5%、会員登録やアプリのインストールは5〜8%、不動産や車のような高額商材の問い合わせは0.5〜1.5%という水準がよく挙げられます。ただしこれらは中央値に近い感覚値であり、単価が高いほどコンバージョン率は下がるのが通常です。コンバージョン率だけを最大化しようとすると、獲得できる見込み客の質が落ちて商談化率や受注率が下がることがあり、最終的な粗利では悪化する場合があります。判断は獲得単価と、そこから先の商談化率まで含めた顧客獲得コストで行うのが実務的です。A/Bテストを行う際に見落とされやすいのが、必要なサンプルサイズです。コンバージョン率2.5%のページで、3.0%への改善を統計的に確認するには、各パターンで数万セッション規模が必要になります。月間3万セッションのページで週次に判定を繰り返すと、偶然の変動を改善と誤認しやすくなります。検証期間はあらかじめ決め、途中で見て止めないことが前提です。また、広告表現には景品表示法や特定商取引法の規制があり、効果の断定的表示、根拠のない最上級表現、打消し表示の視認性などが問題になります。表現の強さでコンバージョン率を上げる方向は、行政指導や返金対応のリスクを伴うため、法務の確認を経てから進める必要があります。

業界・現場での使い方

よくある間違い・注意点

• コンバージョン率だけで良し悪しを判断する — 流入の質が変われば数値は動きます。獲得単価と、その先の商談化率まで見ないと採算は判断できません。
• サンプル数が足りないままA/Bテストを打ち切る — 数百件程度の差は偶然の変動に埋もれます。検証期間を先に決め、途中で判定しないでください。
• パソコンの表示だけを見て改修する — 多くのLPでは流入の7割以上がスマートフォンです。入力フォームの負荷はスマートフォンで確認してください。

関連する規格・法規

• 特商法+景表法
• 消費者庁

※本ツールは公的基準に基づく参考計算です。実際の設計・施工・法令適用は最新の告示・規格および所轄官庁の判断に従ってください。

よくある質問（FAQ）

関連計算ツール