ラノベ年間｜月平均購入数・新刊予約数から年間支出を計算

ラノベ年間 計算式

① 単価補正

電子書籍は紙価格の約90%（10%引きセール期常時）

② 年間支出

月平均冊数 × 単価 × 12ヶ月

③ 前提と既定値の流れ

実効単価 ＝ 1冊平均単価 ×（1 − 電子率 × 0.1）／月額 ＝ 月平均冊数 × 実効単価／年間支出 ＝ 月額 × 12／5年累積 ＝ 月額 × 60

既定値は月5冊・1冊680円・電子率50%です。電子率50%だと単価は680×0.95で646円、月額は5×646で3,230円、年間38,760円、5年累積は193,800円になります。電子率100%でも実効単価は紙の90%までしか下がらない設計なので、電子率を0%から100%へ振り切っても年間支出は40,800円から36,720円へ、4,080円の差にとどまります。

早見表

いずれもこのページの計算機に入力して得た値です。

月平均購入冊数を変えたとき（1冊680円・電子率50%）

単価と電子率を変えたとき（月5冊）

参考：1か月に読む本の冊数（文化庁 令和5年度「国語に関する世論調査」）

電子書籍を含み、雑誌と漫画は除いた冊数です。

年間支出を動かしているのは何か

年間支出は「月平均冊数 × 実効単価 × 12」で決まります。3つの入力のうち、金額を大きく動かすのは冊数です。早見表のとおり、月5冊を月3冊にすると年間38,760円が23,256円へ、15,504円下がります。一方で電子率を50%から100%へ上げても、下がるのは2,040円だけです。このページの計算では電子書籍は紙の90%という上限があるため、電子化で節約できる幅は最大でも1割にしかなりません。「電子に移せば安くなる」と考えて冊数を維持すると、思ったほど支出は減らないことになります。

読書量そのものの位置づけも見ておくと判断が変わります。文化庁の令和5年度「国語に関する世論調査」では、1か月に読む本の冊数について「読まない」が62.6%、「1、2冊」が27.6%、「3、4冊」が6.0%、「5、6冊」が1.5%、「7冊以上」が1.8%でした。1冊以上読む人は36.9%です。この計算機の既定値である月5冊は、全体の3%あまりに入る水準になります。同じ調査では読書量が「減っている」と答えた人が69.1%を占めており、購入ペースを高いまま5年続ける前提のほうが、実際には珍しい部類に入ります。5年累積の193,800円は「今のペースが5年続いたら」の値だと押さえておいてください。

判断が分かれるのは紙と電子の選び方です。電子は保管場所が要らず、割引施策の対象になりやすい形態です。紙は読み終えたあとに手放して現金化できる余地があり、貸し借りもできます。ここには法制度の背景があって、独占禁止法第23条第4項は、著作物を発行する事業者などが再販売価格を決めて維持する正当な行為を、同条第1項と同様に適用除外としています。紙の書籍が原則として定価で売られているのはこのためで、値引き自体が例外的な扱いになります。この計算機が電子に一律で1割の補正をかけているのは、実勢としての差を大づかみに置いたものであって、割引率の保証ではありません。

見落とされやすいのは、単発の1冊ではなくシリーズ単位の総額です。ライトノベルは巻数が伸びやすく、10巻のシリーズを追えばそれだけで680円×10で6,800円、20巻なら13,600円になります。読み始めたシリーズが完結していない場合、支出は将来にわたって続きます。加えて、レーベルや判型で価格帯が変わります。同じ調査によれば読む本の選び方は「書店で実際に手に取って選ぶ」が57.9%で最も高く、次いで「インターネットの情報を利用して選ぶ」が33.4%、「図書館や図書室で実際に手に取って選ぶ」が25.0%でした。書店で偶然出会って買う比率が高い趣味なので、購入冊数は計画よりも上振れしやすい構造になっています。

条件による違いも押さえておきます。同調査で電子書籍を「利用する（計）」と答えた人は40.3%で、40代以下では5割を超えていました。60代以上では「紙の本・雑誌・漫画しか読まない」が約5割です。年代によって電子率の現実的な上限が違うため、電子率100%を前提にした試算が誰にでも当てはまるわけではありません。図書館を使う手もありますが、新刊は予約が集中しやすく、読みたい時期に読める保証はありません。支出を抑えることと、読みたいときに読めることは別の軸だと分けて考えてください。

よくある間違い・注意点

• 電子化すれば大幅に安くなると考える — この計算機では電子は紙の90%が下限です。月5冊・680円のとき、電子率0%と100%の差は年4,080円にとどまります。冊数を2冊減らすほうが15,504円下がります。
• セールやポイント還元が織り込まれていると思う — 一律10%の補正しか入っていません。実際の割引は時期・作品・ストアで大きく変わるので、この計算結果を上限の目安として使ってください。
• 1冊単価だけを見て冊数を見ない — 支出を決めているのは冊数です。単価を100円下げても年5,700円しか下がりませんが（38,760円→33,060円）、冊数を1冊減らせば年7,752円下がります（38,760円→31,008円）。
• シリーズ単位の総額を見ない — 10巻のシリーズを追えば680円×10で6,800円。未完のシリーズは将来の支出も確定させます。読み始める前に巻数を確認しておくと予算が崩れにくくなります。
• 5年累積を将来の支出額として読む — 同じペースが5年続く前提の単純計算です。文化庁の調査では読書量が減っていると答えた人が69.1%を占めており、ペースが維持されるほうが例外的です。

参考資料

• 文化庁 国語に関する世論調査 ― 読書量・電子書籍の利用・本の選び方の調査。
• 文化庁 令和5年度「国語に関する世論調査」の結果について ― 1か月に読む本の冊数、電子書籍の利用率の出典。
• e-Gov法令検索 独占禁止法 ― 第23条第4項に著作物の再販売価格維持の適用除外。
• 公正取引委員会 独占禁止法 ― 再販売価格維持行為の考え方。
• e-Gov法令検索 著作権法 ― 電子書籍の利用条件に関わる基本法。
• 総務省統計局 家計調査 ― 書籍・他の印刷物への世帯支出。
• 全国出版協会・出版科学研究所 ― 出版市場規模と紙・電子の販売金額。
• 日本書籍出版協会 ― 出版流通と再販制度に関する業界団体の解説。
• 国立国会図書館 ― 蔵書検索と書誌情報。刊行巻数の確認に。
• 日本図書館協会 ― 公共図書館の統計とサービス。
• 文部科学省 子供の読書活動の推進 ― 読書活動に関する国の施策。

よくある質問（FAQ）

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