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家計黄金比

家計黄金比にあてはめて、月の手取りから住居費・食費・貯蓄・その他の目安額を割り出します。

最終更新:2026-05-06/監修:計算ツールズ編集部

家計黄金比ツール

計算式と前提

住居費 = 月の手取り × 25% / 食費 = 月の手取り × 15%

貯蓄 = 月の手取り × 20% / その他 = 月の手取り × 40%

基準にするのは額面の月収ではなく、社会保険料と税を引いたあとの手取りです。既定値の月30万円なら、住居費75,000円・食費45,000円・貯蓄60,000円・その他120,000円になります。住居費には家賃または住宅ローンの返済に加えて、管理費・駐車場代・固定資産税の月割りを含めて考えます。ボーナスは月の手取りに混ぜず、別枠で年払いの支出にあてるのが基本です。

手取り別の早見表

月の手取り住居25%食費15%貯蓄20%その他40%
20万円50,000円30,000円40,000円80,000円
25万円62,500円37,500円50,000円100,000円
30万円75,000円45,000円60,000円120,000円
40万円100,000円60,000円80,000円160,000円
50万円125,000円75,000円100,000円200,000円

「その他40%」の内訳の目安(手取り30万円の場合)

項目比率金額
水道光熱費6%18,000円
通信費5%15,000円
日用品・被服3%9,000円
保険料6%18,000円
教育・自己投資5%15,000円
交通・自動車6%18,000円
娯楽・交際5%15,000円
予備費4%12,000円

家計黄金比の詳しい解説

この比率の骨組みは、動かしにくい支出を先に上限で押さえるという考え方です。住居費に25%という線が引かれるのは、金額の大きさではなく硬さが理由です。家賃も住宅ローンの返済も、収入が下がったからといって来月から減らせません。ここが3割を超えると、失業や転職で手取りが2割落ちただけで、生活費を削っても間に合わなくなります。逆に食費や娯楽は月ごとに調整できるので、比率が多少ぶれても家計は壊れません。25%は理想ではなく、収入が揺れても耐えられるかの境目です。

貯蓄20%という数字は、老後や教育費の必要額から逆算した結果というより、手取りの5分の1なら生活を大きく変えずに続けられるという経験則に近いものです。重要なのは比率よりも順番で、給与が入った時点で先に別口座へ移してしまうかどうかで達成率が変わります。余ったら貯めるという運用にすると、その他40%の枠が事実上60%まで膨らみます。まず生活防衛資金として生活費の6か月分をためてから、残りを長期の運用に回すという段取りが一般的です。

判断が分かれるのは、住居費と交通費のどちらに寄せるかです。都市部では家賃が25%に収まらないことが多い一方で、車を持たずに済むため交通・自動車の6%がほぼ消えます。地方では住居費が15%程度でも、1人1台の自動車が保険・税・車検・燃料を合わせて世帯で月5万円前後の固定費になります。住居費だけを見て高い安いを判断せず、住居費と移動にかかる費用を足した数字で比べると実態に近づきます。

見落とされやすいのは、月次に現れない支出です。自動車税や車検、火災保険や地震保険、帰省の旅費、家電の買い替え、冠婚葬祭は年単位でしか発生しませんが、12で割って毎月積み立てておかないと、その月だけ貯蓄が吹き飛びます。表の予備費4%はこのための枠です。また手取りの定義にも注意が要ります。住民税は前年の所得をもとに翌年6月から天引きされるため、転職や独立の直後は手取りの見え方がずれます。児童手当や税の還付を月の収入に混ぜると、実力以上に余裕があるように見えてしまいます。

家族の段階によって比率は動きます。子どもが未就学のうちは教育費が5%以下で収まりますが、中学から高校、大学と進むにつれて10%から20%を占めるようになります。この時期は娯楽・交際と自己投資を絞り、貯蓄率を一時的に下げてでも教育費を通す判断が現実的です。単身で賃貸なら貯蓄を30%まで引き上げられることもあります。数字は出発点なので、続けられる形に調整してください。家計の設計や保険・税金の扱いで迷う場合は、資格を持つ専門家に相談することをおすすめします。

よくある間違い・注意点

  • 額面の月収で計算する — 基準は社会保険料と税を引いたあとの手取りです。額面で計算すると、どの項目も2割前後多く使ってよいことになってしまいます。
  • 住居費を家賃だけで数える — 管理費・共益費・駐車場代、持ち家なら固定資産税と修繕積立金の月割りまで含めて25%に収まるかを見ます。
  • ボーナスを前提に月の予算を組む — 賞与は業績で変わります。月の手取りだけで回る形にしておき、賞与は年払いの支出と貯蓄に回すほうが安全です。
  • 残ったら貯めるという運用にする — 先に別口座へ移さないと、その他の枠が実質的に膨らみます。給与日に自動で振り替える仕組みにしてください。
  • 年に1回の支出を月次に積んでいない — 車検・保険・帰省・家電の買い替えは12で割って毎月積み立てないと、発生した月に貯蓄が消えます。

参考資料

※比率はあくまで目安です。世帯の状況によって適正な配分は変わります。税金・保険・資産運用の具体的な判断は、資格を持つ専門家にご相談ください。

よくある質問(FAQ)

手取りとは何を指しますか?

額面から健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税・住民税を引いた、実際に振り込まれる金額です。財形貯蓄や社内預金の天引きがある場合は、それを足し戻して考えます。

住居費が25%を超えてしまう場合はどうしますか?

まず交通・自動車と保険料の枠を見直します。都市部で車を持たない世帯なら、住居費30%でも合計では収まることがあります。それでも苦しい場合は住み替えを検討する段階です。

保険料の目安はどのくらいですか?

その他40%のうち5〜7%程度が一つの目安です。公的な医療保険と遺族年金でどこまで賄えるかを確認してから、不足分だけを民間の保険で埋める順番にすると過剰になりにくくなります。

娯楽や交際費はどのくらいまで使えますか?

その他40%の内訳として5%前後が目安です。ただし削りやすい項目でもあるため、教育費が増える時期にはここを先に絞る調整弁になります。

教育費はどこに入れますか?

その他40%のうち5%程度を目安に置いています。子どもが中学生以上になると10%を超えることが珍しくないので、その分は娯楽・交際と自己投資から回します。

貯蓄20%はどこに置けばよいですか?

生活費の6か月分がたまるまでは、すぐ引き出せる預金にしておくのが基本です。それを超えた分から、目的と時間軸に応じて運用を検討します。

ボーナスはどう扱いますか?

月の予算には入れません。年払いの保険料や車検、帰省費、家電の買い替えといった年単位の支出にあて、残りを貯蓄に回すと月の家計が安定します。