CASE.02 | Z世代・新卒・独身

都内IT企業エンジニア
24歳・独身の家計、すべての数字

AI&Cloudテクノロジーズ バックエンド2年目/年収420万・奨学金残362万・1K賃貸・新NISA開始。0歳〜60歳までの全お金記録を可視化。
紫垣 陽介(仮名)
24歳 / 男性 / 独身
AI&Cloudテクノロジーズ エンジニア2年目 / 杉並区荻窪
新卒2年目年収420万奨学金返済中推し活勢新NISA開始メルカリ副収入
月手取り
19.0万円
前月比 +0.1万円
純資産
-270万円
資産92−負債362
奨学金残
362万円
月平均 −1.8万円
新NISA積立
30万円
月+1.5万

月次キャッシュフロー

2026年4月時点・単位:円
本人手取り190,000
メルカリ10,000
収入合計200,000
─ 家賃(杉並区1K)85,000
─ 食費30,000
─ 推し活28,000
─ ゲーム課金18,000
─ 奨学金返済18,000
─ 光熱通信12,000
─ 日用・交際8,000
支出合計199,000
+ 新NISA15,000
+ 貯金3,000
貯蓄・投資合計18,000
月収支差額−17,000
▶ 手取り合計 200,000円。家賃 85,000円(43%)が最大費目。奨学金1.8万+NISA1.5万を並走できているのは 同世代上位30% の規律。

公開書類インデックス

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支出構成比

全体に占める割合
20.7万円
月支出計
家賃 41%
推し活+ゲーム 22%
奨学金 9%
食費 14%
光熱通信 6%
8%

資産と負債

現時点・単位:万円
資産
92万円
普通預金60 / 新NISA30 / 給与振込口座2
負債
362万円
JASSO第二種384万→残362万(返済23年)
▶ 純資産はマイナス270万円。奨学金完済は2049年(47歳)、NISA積立を継続すれば30代後半でプラス転換見込み。

0歳〜60歳の年収カーブ

予測値
0 900万円 24歳・現在 0 24 60

よくある質問

全10問
新NISAは月1.5万でも始める価値ある?
大あり。20年複利で1.5万×12ヶ月×20年=360万元本→評価額600-700万を想定(年5-7%)。月1万でも始める方が、貯まってから始めるよりリターン大。
奨学金362万、繰上げ返済すべき?
金利0.31%のため、新NISA運用利回り(年5-7%)に大きく劣後。繰上げよりNISA積立を優先するのが合理的。返済は機械的に23年継続でOK。
推し活2.8万は使い過ぎ?
手取りの15%。家賃比率43%とのバランスで見ればギリギリ許容圏。「推しは生活費」と本人が割り切れているなら、削減せずNISA・奨学金が継続できれば問題なし。
実家通いに戻る選択肢は?
川越市の実家通勤は1.5時間圏。家賃8.5万+光熱1.2万=月10万削減=年120万の貯蓄余力。3年で360万=奨学金完済水準。費用面では合理的。
30歳で年収600万は現実的?
Web開発エンジニアの30歳平均は550-650万(doda調査)。AI&Cloud社の社内昇給率と同年代の典型成長を反映して600万は現実的。
結婚するならいつがベスト?
経済的には30歳前後が最適解。年収550万+世帯化で住居コスト分散・税優遇・将来的な共働きが効く。早すぎる結婚は奨学金返済期と重なり負担増。
メルカリ副収入は確定申告必要?
雑所得が年20万円以下なら確定申告不要(給与所得者の場合)。本人は年12万なので確定申告不要だが、住民税は別途申告対象。
iDeCoは始めるべき?
所得税率5%帯のため、NISA優先が合理的。NISAを満額(年120万)使い切れる年収帯(700万超)になってから検討推奨。
ボーナスはどう使う?
夏45・冬45で年90万。奨学金繰上げ20万+NISA一括20万+現金40万+自由10万が王道。年収420万帯ではボーナスの規律設計が将来差を生む。
Vtuber・推し活コミュニティでお金の話しにくい
推し活コミュニティは収入格差が大きい。新卒・中堅・経営層が同じ現場にいる。「推し活は身の丈で」が同世代から支持される姿勢。
編集部より

「手取り19万」のZ世代が、新NISAで30年後の自分に仕送りする

都内IT新卒の手取り19万円は、家賃8.5万を引くと自由に使える額は10万円台。それでも紫垣陽介は、奨学金返済1.8万・新NISA1.5万を月手取りから差し引いて、未来の自分に仕送りすることを選んだ。

本記事は、24歳新卒2年目の家計を月単位で可視化し、「自分の現在地」を相対化する手がかりを提供する。数値は厚労省・国税庁・日本学生支援機構等の公的一次データに基づく参考値だ。

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注記:本記事の人物・勤務先はすべてフィクションです。数値は厚労省・国税庁・総務省・住宅金融支援機構等の公的一次データに基づき編集部が算出した参考値です。